出版したいと考えた時に選択肢になるのが自費出版。
ただし、自費出版にはトラブルがつきものです。
本記事では、自費出版を実施する際に注意すべきポイントや企業や個人が心配するトラブル、リスクについて解説しています。
PRやブランディング、自己表現などを目的とした出版社選びの参考になる記事コンテンツです。
目次【本記事の内容】
自費出版におけるトラブルとは
自費出版は、個人でいえば自己を表現するための手段であり、企業にとってはブランディングやPRの手段の意味合いがあります。
しかし、そんな自費出版にはトラブルがつきものです。具体的なトラブルの事例を解説しましょう。
制作中のトラブル
自費出版で注意したいのは制作中に発生するトラブルです。
編集者との相性が合う合わないといった部分はもちろんありますが、校正や校閲でのトラブルも考えられます。
たとえば、事実無根な内容を記載したまま出版してしまったり、人名やプロフィールなどの重大なミスがあったりなどです。
書籍は200ページ前後で、文字数に直すと7万字前後の量があります。全て著者や編集者、校正士ら人の目でしか確認できないため、ミスは出る時には出てしまいます。取り返しのつかないミスに繋がらないように、重要なポイントは何度も確認するようにしましょう。
また、執筆をライターに代行してもらうケースも珍しくありません。企業出版という手段であれば、ライターがインタビューして執筆することは一般的ですが、自費出版の場合は初回の取材からいきなり初対面のライターがやってくるというケースもあるようです。
結果的に自分の意思や意向に反する原稿が上がってくることがあるので、執筆を代行してもらう場合は企画段階からきちんと編集者がサポートしてくれるのかは事前に確認をした方が良いでしょう。
印刷や製本の品質トラブル
自費出版は、執筆した本を印刷して製本するまでがゴールです。
ただし、この印刷工程でトラブルが発生しやすいので気をつけましょう。
たとえば、印刷時のかすれや色むら、落丁などです。インターネットが普及している昨今なので、ウェブコラムなどは修正があればすぐに対応できますが、紙媒体は一度印刷してしまえば取り返しがつきません。
もちろん、失敗した場合に刷り直しをしようとすると、追加の費用が発生します。そのため、ゲラ（誤字脱字チェック用の校正刷り）を試し刷りする段階で、しっかりとチェックすることをおすすめします。
流通や販売のトラブル
自費出版では、流通や販売で著者と出版社の「言った言わない」のトラブルが発生しがちです。
その主な要因が、出版業界ならではの仕組みや慣習の存在。一般的には書籍が完成したら、当然のように書店に並ぶものだと考えている人もいます。
しかし、本を書店に流通して陳列させるのはそう簡単なことではありません。
書籍の流通の仕組みはかなり特殊で、出版社と書店の間には取次という問屋が存在します。その取次が出版社の実績などを踏まえて、配本を組み立てているのが通例です。
一般的に自費出版と呼ばれる手段の場合は、部数が限られていることや版元の営業力がそれほど強くないことが要因で、結果的に書店に全然並んでいないことは珍しくありません。
そのため、書籍を出版することになった出版社には流通システムについて、きちんと確認を行いましょう。具体的には次の項目を確認すると良いでしょう。
配本可能な書店数（目安）
配本可能な書店の規模感
書店でどのように配本されるか
どのように書店営業を実行するのか
書店プロモーションの実施可否
ちなみに、SNSやメディア露出などで影響力のある著者でない限りは、初めての出版できちんと書店に並ぶのは至難の業です。書店で販売していきたい意欲をお持ちであれば、どの程度のプロモーションを実施するのかは、出版社に事前確認すると良いでしょう。
販促活動の不備や効果不足
自費出版でよく聞かれる不満として、「思ったほど販促活動をしてもらえなかった」という声があります。
出版社にもよりますが、書店に並ぶというメリットをバリューにして提案するところが大半です。しかし、注意してほしいのは最終的に書籍を並べるかどうかの判断をするのは書店員である点です。これはネームバリューのある大手出版社であっても同様です。
出版の流通におけるトラブルの多くは認識の相違から生まれます。
書店への販促活動や広告施策、プロモーション活動などを、契約内でどれほど実施してもらえるのかは必ず確認しましょう。
著作権や権利のトラブル
自費出版において重要なのは権利関係の確認です。
大きく3つの権利があり、それぞれ著作権、出版権、所有権です。
書籍を執筆したのが著者である以上、著作権が著者に帰属するのは当然でしょう。一方で、一般的に聞き馴染みがないのが出版権です。
出版権とは、著者側が出版社に対して著作物を販売して良いという許可を与えること。著作権が著者にある以上、著作物の二次利用については著者である程度自由に活用できるのですが、書籍の「文庫化」や「映画化」の話が来たら著者だけで判断することができません。
なぜならば、文庫化や映画化することは書籍の売り上げに直結することだからです。出版社は出版権を保有している以上、そのような話が舞い込んできた時にどのように対処するかを話し合って決める必要があります。
細かい取り決めは出版社との契約内容で変わってくるので、事前に確認をしておきましょう。
所有権については、著作物の実物がどちらの手元にあるかで変わってきますが、著者に納品された書籍は著者に、流通・販売する書籍は出版社に所有権があります。
自費出版を検討する際に注意すべきポイント
次に、具体的に自費出版を検討する際に、どのような点に注意したらよいかを解説します。
出版社の信頼性と実績
書籍を出版する場合、いかに出版社が信頼できるか、実績があるかを確認することは重要です。
現在、出版社は全部で2907社ある（日販による「出版物販売額の実態」最新版(2021年版)より）と言われており、正確な数字は不明ですが自費出版のサービスを提供している出版社も少なくありません。
その中で、営業力および流通力がある出版社はごく一部です。そのため、一般的に誰もが知るような出版社で本を出すことが一番安心できるでしょう。
ただし、大手の出版社は多くの人員を抱えており、制作体制や流通力を担保できる一方で、多額の出版費用がかかってしまいがちです。
そのほか、自費出版サービスの提供会社には、過去の出版物や編集者の制作実績を確認することをおすすめします。自費出版を検討するうえで、費用は重要なポイントになるでしょうから、いかに信頼と実績でバランスの良い会社を選択するかが大切です。
契約内容や条件の確認
自費出版をいざ実行しようとすると、出版契約書を締結することになります。
出版契約書で確認する事項として重要なのは下記のポイントです。
書籍の仕様（判型、本文カラーもしくはモノクロ、ページ数、写真やイラストの有無）
書籍の納期（出版時期）
書籍の制作部数（流通部数と著者への納品部数の内訳）
自費出版の著者負担費用および支払い回数と時期
どこまで予算内で制作してくれるか（どこから追加予算がかかるか）
権利の帰属（著作権、出版権、所有権の記載があるか）
印税の有無
増刷する場合の費用負担はどちらか
追加で著者が買取をしたい場合の割引や費用負担について
確認すべき項目は多いですが、最低限でも上記は確認しましょう。
なかでも書籍を出版する著者として、印税は気になるところだと考えられます。自費出版の印税はさまざまな形態があります。初版から印税が発生するケースは稀ですが、重版をしたら印税が支払われるケースがあります。
自費出版と似て非なる手法として企業出版がありますが、企業出版は広告の手段として実施するケースがほとんどですので、印税を目的に出版を検討するものではありません。
費用や予算の明確化
自費出版は著者が費用を負担します。
そのため、書籍を制作するのにいくらかかるのか、著者自身の予算はいくらまでなのかをある程度明確にする必要があるでしょう。
出版のトラブルの一つでもよくありますが、後になって想定していた予算以上に追加費用がかかってくるケースは悩みの種となります。書店に流通するプロモーションや広告宣伝のための予算も含めていくらでやってくれるのかは、事前に出版社に確認をしておきましょう。
販売・宣伝活動の充実度
書籍を出版した以上は「本を売りたい」と思うのは自然なことです。
そのためには、出版社がいかに書店営業活動や販売活動に懸命になってくれるかが重要でしょう。
書籍は発売したら簡単に売れるというものではありません。読者がその本を知るきっかけを作る必要があるからです。
事前の書店営業活動にどれだけ熱心に動いてくれるか、広報および広告宣伝をどれだけやってくれるか、書籍を売るためのプラン計画は必要不可欠です。
本を売るためのプロモーションの方法など、さまざまなアイデアを提案してくれる出版社と組むことがポイントです。
自費出版成功のための具体的な対策
自費出版をどこから成功と呼べるのかの基準は、著者自身の中にしかありません。
書籍を出版することがゴールなのか、それとも届けたいターゲットに届けることがゴールなのか、より多くの人々に届けてベストセラーを目指すのかなどです。
著者の期待値と理想を、出版社ができる役務内容といかに近づけられるかを確認しましょう。
プロの編集者への依頼
自費出版の成功には、腕のある編集者に担当してもらうのが一番の近道です。
書籍の制作には編集者やライター、校正者、デザイナーなど多くの人員が関わります。この人員をまとめ上げ、ディレクションするのが編集者の仕事です。
著者の最大の理解者になる必要があるため、お互いに知り合う場を作ることが大切でしょう。
また、編集者にはジャンルによって得意や不得意があります。これまでの編集・制作実績でどのようなものがあるかを事前に確認するのをおすすめします。
実績のある編集者であれば、ライターやデザイナーといったクリエイターも多くの繋がりがあります。著者の出版したい内容に応じて、最適な制作布陣を作り上げられるかも成功の鍵となるでしょう。
マーケティングプランの検討
執筆した書籍を届けたいターゲットが明確であるほど、具体的なマーケティングプランが必要です。
どのように販売するかという流通・販売戦略も重要ですが、一番大切なのは企画段階からのペルソナの設計。作り上げた企画が世の中にどれだけ求められているのか、どのようなターゲットにニーズがあるのか、そもそもどのようなターゲットに届けたいのかなどです。
だからこそ、前述したとおり、腕と実績のある編集者に担当して提案をもらうことがとても重要といえます。
費用対効果の高い販促活動
書籍の販売促進のためのプロモーションはさまざまです。
自費出版をする目的に立ち返って、その目的を達成するにはどのようなプロモーションが効果的かを検討しましょう。
書籍の販促活動で効果的なのは、新聞広告です。新聞の購読者数や広告費は年々減少をしていますが、ビジネス書やシニア向けの書籍の場合はいまだに新聞広告で売り伸ばしが図りやすいです（新聞広告データアーカイブ「新聞広告月間動向」より）。
ほか、店頭で目立たせて手に取ってもらうためには、書店でのプロモーションも検討の余地はあるでしょう。
▼書籍出版の効果的なプロモーションについては「出版マーケティングの効果的なプロモーションとは？ 広告手段も解説」でも紹介していますので、合わせてお読みください。
自費出版と他の出版方法の比較
書籍出版の方法は、自費出版のほかにもさまざまです。企業出版や商業出版、近年では電子書籍のみやオンデマンド出版という方法もあります。
自費出版のメリットとデメリット
自費出版は、著者自身が費用負担することで書きたいテーマで本を作ることができます。
では、自費出版のメリットとデメリットを紹介しましょう。
＜メリット＞
企画には著者の意思が自由に反映できる
著者の希望や予算に応じて、発行部数が調整しやすい
名刺や営業ツールとして活用できる
「本を出版した」というステータスになる
＜デメリット＞
制作費から印刷費、倉庫保管費など出版にかかるコストは全て著者負担
市場にほとんど流通しないため、名刺代わりのツール以外のブランディング効果は薄い
印税をはじめとした金銭的なメリットは期待しづらい
このように、自費出版は自由度が高い一方で、自己満足で終わる可能性が高く、あくまで「本を作った」という実績が欲しい人のための手法といえます。
企業出版のメリットとデメリット
企業出版は、企業や法人、または個人が自身のブランディングやPRのために本を作ります。では、企業出版のメリットとデメリットを紹介しましょう。
＜メリット＞
自社ブランディング効果にくわえ、集客や採用など、さまざまな経営課題の解決につながる
出版社の流通網を活用し、全国の書店やAmazonなどのインターネット書店で販売される
自社のアピールしたいサービスや商品を意識した企画を作ることができる
＜デメリット＞
自費出版と比較すると、負担する費用が高額
出版社によっては編集経験の乏しい新人が担当になることがある
大部数で流通した場合に多くが返品になり無駄なコストがかかることがある
このように、企業出版は一定の広告コストを負担する必要がありますが、ブランディング効果が期待できます。明確な目的やテーマがある法人は、企業出版は一つの選択肢となりえるでしょう。
▼企業出版については、「企業出版のメリットとは？ 企業が考えるべき出版による効果」でも詳しく解説しているので、合わせてお読みください。
商業出版のメリットとデメリット
商業出版は、出版社が企画を作り、制作費も出版社が負担します。
では、商業出版のメリットとデメリットを紹介しましょう。
＜メリット＞
著者の費用負担がない
販売部数を伸ばすことが目的のため、プロモーションも全て出版社負担
「商業出版をした」実績はブランディング効果絶大
売れれば印税が支払われるため、副収入が期待できる
＜デメリット＞
企画は出版社主導のため、著者がやりたいテーマで出版できるとは限らない
売れなかった場合に再び商業出版の声がかかることはほぼない
このように、商業出版はブランディング効果やメリットが大きい出版方法です。ただし、声がかかるかは著者の認知度や専門性といった要因が必要なので、声がかかるハードルはかなり高いでしょう。
電子書籍のメリットとデメリット
電子書籍は紙で印刷せずに、電子データとしてオンラインストアのみで販売する出版方法です。電子書籍のメリットとデメリットを紹介しましょう。
＜メリット＞
印刷不要のため、その分安く出版できる
在庫リスクがないため、その後のコストの心配もない
取り寄せの必要がないので、読者は購入後すぐに読むことができる
＜デメリット＞
書店には並ばないため、新規の読者に見つけてもらいづらい
人に配布するなど二次的な活用ができない
実物が手元に残らないため、「本を出した」というブランディング効果も薄い
このように電子書籍は、圧倒的にコストを抑えて出版することができます。ただし、実物がない分、人に渡しづらいのは難点です。紙の書籍出版にくわえて、電子書籍の購読者にも広く読んでもらうためのオプションのような立ち位置と考えた方が良いでしょう。
オンデマンド出版のメリットとデメリット
オンデマンド出版は、オンデマンド印刷という技法を活用して、読者から注文が入ってから印刷して販売する出版方法です。オンデマンド出版のメリットとデメリットを紹介しましょう。
＜メリット＞
1部単位から少部数で印刷ができるため、費用負担も少ない
在庫リスクがないため、その後のコストの心配もない
版を作らずに印刷するため、都度の修正にも対応しやすい
品切絶版になりづらい
＜デメリット＞
大量印刷には向かない
オフセット印刷と比較して品質は低い
このように、オンデマンド出版は安価に少部数から作れるのが魅力です。ただし、たくさん売りたい、大量に配布したいといったニーズがある場合は余分にコストがかかるうえ、印刷の品質が低いため、出版社で流通する書籍と比べると箔もつきづらいでしょう。
企業出版という選択肢
ここまで企業出版という出版手法が何度か登場しました。この企業出版という選択肢について見ていきましょう。
自費出版と企業出版は何が違う？
自費出版と企業出版は、著者が費用を負担する出版という意味では同義です。
最も大きな違いは、出版する「目的」です。
自費出版は、自己表現のための出版で、書籍を流通して販売することは二の次です。
一方、企業出版は、経営者もしくは法人がブランディングやPRなどの目的を持っていることが多いです。広告を打つときに「商品の販売促進のため」などの目的を持つことと同じです。
とくに企業出版は、高額商材を販売している業種・業態の会社や一言で説明が難しいようなサービス・商材を販売しているような会社には向いています。
書籍はほかの広告宣伝手段と比較して、圧倒的にボリュームが多いからです。書籍が営業マンの代わりとなって、自社の説明ツールの役割を果たし、商談が進めやすくなると喜びの声も少なくありません。
▼経営者や企業が検討する出版については、「本を出版したい！ 経営者が取り組むべき書籍出版とは」でも解説しているので、合わせてお読みください。
企業出版に向く業種・業態
企業出版に向く業種や業態は、次のような方々です。
税理士
弁護士
司法書士
開業医（医療クリニックの院長、医師）
整体師
経営コンサルティング
不動産投資会社
注文住宅の建築会社
健康食品の製造・販売会社
予備校（医学部受験予備校など）
また、上記にくわえて、一般の広告で効果が感じられなかったり、情報発信の手段に悩んでいたりする人にはおすすめの手段です。
企業出版は目的以外にも、ターゲットが明確であればあるほど効果が期待しやすいため、前述の業種・業態のほか、地域に特化したエリアマーケティングに取り組む事業者とも相性は良いでしょう。
▼エリアマーケティングについては、「出版によるエリアマーケティングのススメーー地域で勝つための営業戦略」でも解説しているので、合わせてお読みください。
まとめ
以上、自費出版のトラブル事例や各種出版の方法ごとの特徴を解説しました。
トラブルについては「自費出版商法」や「自費出版詐欺」のように、著者に夢を与えて騙すような出版社や出版コンサルタントも存在します。
今回の記事で解説したようなポイントを踏まえて、まずは自分のニーズを満たしてくれる出版方法なのか、きちんと納得した上で出版に踏み切ることをおすすめします。
少しでも疑念があるようであれば、出版社の担当者と細かく確認を取り合って、お互いに信頼できる関係性を築いたうえで契約をしましょう。
▼パノラボ出版のご案内はこちら
https://forway.co.jp/panolabo/lp/
参考：フォーウェイのブランディングサービスについてはこちらから
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。
動画制作は現代のマーケティングにおいてとても重要な役割を果たしています。
目に映る情報を通じて商品やサービスの魅力を伝え、視聴者との強い結びつきを生み出すことができるからです。
しかし、効果的な動画制作には適切なスケジュールと計画が必要です。
本記事では、動画制作のスケジュールを組み立てる上で必要なタスクと管理の方法について解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉ステップ1：動画制作の準備
動画制作を始めるにあたり、最初に取り組むべき準備を解説します。
◉-1、準備①：制作目的と想定ターゲットの設定
動画制作を始める前に、明確な目的とターゲットオーディエンスを設定することが重要です。
動画を公開する目的を達成するためには、ターゲットオーディエンスのニーズや興味を理解し、それに合ったコンテンツを制作する必要があります。
◉-2、準備②：アイデアのブレストとコンセプトの決定
次に、プロジェクトメンバーでアイデアのブレストを行い、コンセプトを決定します。
面白くて記憶に残る動画を制作するためには、独創的で魅力的なコンセプトが欠かせません。
たとえば、映画のようにシネマスコープサイズで制作してみたり、数本の動画を同じシリーズだとわかるように雰囲気を似せてみたりと様々な工夫を凝らしてみると良いでしょう。
◉-3、準備③：予算の確定とスケジュールの立案
動画制作には予算とスケジュールの確定が欠かせません。
最初に決めた予算に応じて、必要なリソースを適切に割り当てることが第一です。とくに外部に依頼する場合は撮影内容によっては追加予算がかかることもあります。事前に大まかな予算を決めておくか、作りたい動画のイメージに応じた見積書を作ってもらいましょう。
また、スケジュールについては納期を決めておくことが重要です。撮影のやり直しや再編集の可能性も珍しくないので、「いつまでに終わらせる」という時期を確定させて、余裕を持ったスケジュールで進行することをおすすめします。
◉ステップ2：動画制作のプロセス
続いて、実際に動画制作をスタートするうえで必要なプロセスを解説します。
◉-1、動画制作プロセス①：プロキャストの選定もしくは社内人材の活用
動画制作にはプロのキャストをアサインすることがあります。くわえて、撮影クルーの選定も重要となります。
キャストについては演技力の優れた人材を選ぶことで、クオリティの高い動画を制作することができます。当然ながらセリフまわしや立ち振る舞いに慣れているため、撮影時間を短縮することができるでしょう。キャストによっては契約条件次第で、動画の公開範囲や時期が限られているパターンもあるので、事前にきちんと確認することをおすすめします。
一方、企業ブランディングのための動画制作においては、企画によっては社内の従業員が出演することもあります。その場合は、事前に会社としてのルールを設定し、出演候補となる従業員に了承を得ましょう。ただし、社内人材だけで撮影すると、慣れていない分、余計な時間がかかってしまう可能性は否めないので注意が必要です。
◉-2、動画制作プロセス②：ロケーションの確保と撮影
動画撮影に適したロケーションの確保と撮影計画の立案も重要です。
ロケ地の選定や撮影日程の調整を行い、効率的な撮影を行いましょう。
撮影地としては、商業施設や広場なども考えられますが、事前に許可が必要な場合が多いです。外での撮影にこだわらない場合は、レンタルスペースを借りるのも一案です。
このように外部スタジオを活用する利点は、会社の狭いスペースや自宅よりも広いことや照明が明るかったり、内装がきれいだったりする点です。
また、初めての撮影ともなれば、想定外の出来事が起こるのは当然と考えましょう。そこで撮影スケジュールは前倒しを意識し、予期せぬトラブルを避けられるように注意してください。
◉-3、動画制作プロセス③：必要な機材や技術の準備
動画制作には適切な機材と技術が必要です。
撮影や編集に使用するカメラ、照明機材、音響機器などを準備し、スムーズな制作環境を整えてください。
また、必要な技術の習得や扱うソフトウェアやアプリの使い方を熟知しておくことも大切です。
ただし、これだけの機材知識や技術を一朝一夕で身につけることは困難なので、頼れるところはプロに任せるのも一つです。
◉ステップ3：ポストプロダクション（編集）
動画制作で重要ともいえる作業が編集です。具体的に編集で押さえておくポイントを解説します。
◉-1、編集ポイント①：収録素材の編集と編集スケジュール
収録した素材を編集する際には、編集スケジュールを立てて効率的に作業を進めてください。
編集は思った以上に時間がかかる作業なので、慣れていない場合はとくに、スケジュールは長めに取っておきましょう。もし上司のチェックなどを受ける場合は、作り込む前にいったん雰囲気を見てもらうなどして後からひっくり返るのを防ぐことも大切です。
また、編集段階でストーリーテリングや映像効果の工夫を行い、より魅力的な動画を完成させましょう。
◉-2、編集ポイント②：グラフィックスやエフェクトの追加
より視聴者に動画の魅力を伝えるために、グラフィックスやエフェクトの追加も検討してください。
タイトルデザインや遷移エフェクトなどを工夫することで、動画の印象を高めることができます。
◉-2、編集ポイント③：音楽やナレーションの挿入
音楽やナレーションは動画の雰囲気を大きく左右します。
適切な音楽や声の演技を選び、映像と調和するように編集してください。
視聴者の心を動かす動画を制作するために、音響面にもこだわりましょう。
ナレーションは社内の従業員で対応するのも一つの手段ですが、プロのナレーターやフリーアナウンサーなどに依頼することも一考の余地があります。
動画の作り方や機材、編集ソフトについては、YouTubeを一例に下記のコラムで詳しく解説しています。合わせてご覧ください。
参考：YouTube動画の作り方をカンタン解説！初心者でも再生回数を稼ぐテクニック
◉ステップ4：公開と告知戦略
動画が完成したら、次にどのように公開するかを確定し、認知を高めるための施策を検討していかなければなりません。
◉-1、その1：動画の公開プラットフォームの選定
動画が完成したら、次は適切な公開プラットフォームを選定することが重要です。
YouTubeやVimeoなどの動画共有サイトや、企業のウェブサイト、SNSなどで公開することが一般的です。
ターゲットオーディエンスの嗜好や利用状況に合わせてプラットフォームを選びましょう。
◉-2、その2：タイミングと告知戦略
動画の公開タイミングと告知の配信戦略も成否に大きく影響します。
公開時期や時間帯、重要なイベントやキャンペーンとの連動などを考慮して、動画の最大限のリーチを狙いましょう。
また、SNSやメールマーケティングなどを活用して動画の告知を行い、多くの視聴者にアクセスしてもらうことが重要です。
◉-3、その3：成果を測定するための分析と改善
公開後は、動画の成果を測定するための分析を行いましょう。
視聴回数や再生時間、反応数などのデータを収集し、動画の効果を把握します。
また、視聴者のフィードバックやコメントも重要な情報源です。
収集したデータを元に、次回の動画制作やプロモーション戦略の改善に活かしましょう。
◉ステップ5：動画制作のスケジュール管理とツール
ここまでに紹介してきた動画制作のプロセスをうまく実行するには管理ツールを活用することをおすすめします。たとえば次のような方法があります。
◉-1、①スケジュール管理ツールの紹介
動画制作プロジェクトでは、スケジュール管理ツールの活用が重要です。
タスクの進捗状況や担当者の割り当て、期限の管理などを一元的に管理できるツールを導入しましょう。代表的なツールとしては、TrelloやAsana、Microsoft Projectなどがあります。
◉-2、②チームコラボレーションツールの重要性
動画制作は多くの人たちが関わるクリエイティブなプロジェクトです。
そのため、チームコラボレーションツールを導入すると管理がやりやすくなります。
リアルタイムでのコミュニケーションやファイル共有、タスク管理などが円滑に行われるようなツールを選定し、チームのコラボレーションを強化しましょう。
◉【まとめ】動画制作の流れを把握しプロに任せるのも一案
以上のステップに従って、効果的な動画制作の計画設計からスケジュール管理をしっかり行うことです。
とはいえ、動画制作はクリエイティブな施策でもあるので、不慣れだとかなり苦戦するでしょう。
ブランドの認知拡大や顧客の獲得に向けた成功を収めるためには、まずはプロに依頼するのも一つの手段です。将来的な内製化なども想定し、動画制作の実績がある会社に相談してみてもよいかもしれません。
パンフレットは、企業にとって顧客に行動を起こしてもらう上で重要なツールです。
用途としては、企業のサービスや商品のメリットを訴求した営業ツール、新卒や中途採用のための会社案内などさまざまです。
本コラムでは、ビジネスやイベントのプロモーションにおいて効果的なパンフレットの作り方を紹介します。
そもそものパンフレット作成の重要性だけでなく、構成の準備、コンテンツの制作、デザインのポイント、印刷と配布の手順、業者選定の仕方まで、包括的なガイドになることを目指しました。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉パンフレット作成の目的とは？
パンフレットは、ビジネスやイベントのプロモーションにおいて重要な役割を果たします。
たとえば、営業ツールとして活用したパンフレットを見込み顧客に配布することで、自社サービスを導入するきっかけになるなどです。
企業および法人がパンフレットを制作する目的は、配布したツールを通じて、自社のサービスや商品についてより多くの人に知ってもらうこと。
さらに、パンフレットを配布することで、自社の理念を訴求できるため、ブランディングイメージを構築することにもつながります。
一般的な営業資料と異なるのは、一度配布すれば捨てられづらい点です。A4用紙で出力してホッチキスで綴じた営業資料の場合は、必要ないと認識されればすぐに捨てられてしまいます。
その点、パンフレットはすぐに必要ない場合でも、長期的に手元に保管をしておいて、いざ必要になった時に見込み顧客から自社のことを思い出してもらって問い合わせにつながるようなケースもあるのです。
◉パンフレット作成の準備の仕方
パンフレット作成に取りかかる前には、いくつかの準備が必要です。
準備が必要なのは、「目的の設定」「ターゲットの設定」「構成・掲載コンテンツの確定」「デザイン・サイズの決定」です。
一つひとつ詳細を解説します。
◉-1、準備その1：目的の設定
パンフレットの作り方において、まず決めなければならないのは「目的の設定」です。
目的といってもさまざまあります。「自社商品やサービスの紹介をしたい」「新規出店の店舗の告知をしたい」「開催イベントの告知をしたい」「会社の理念や概要を理解してもらいたい」などです。
パンフレットを配布した見込み顧客に、その後どのような行動変容を促すかが重要なのです。
目的さえ明確になれば、軸がぶれずに伝えたいターゲットに、伝えるべき要素を発信することができるでしょう。
◉-2、準備その2：ターゲットの設定
パンフレットの目的が決まったら、次は伝えたい「ターゲットの設定」を考えましょう。
たとえば、大学受験の予備校が集客目的で配布用のパンフレットを制作する場合、誰に受け取ってもらうべきかを想定することが大切です。
大学受験予備校の場合は、入塾するのはもちろん高校2〜3年生の学生本人ですが、入塾の意思決定をするのはその保護者です。実際に入塾してもらった後のイメージを学生に向けて伝えることはとても大事ですが、保護者にとって魅力的な予備校だと思ってもらえなければ入塾にはつなげることができません。
その他の事例でも、ターゲットの深掘りは重要な要素となります。
女性向けの化粧品を扱っているような会社であれば、女性受けのするデザインにするなどの工夫が必要ですが、さらに狙うべき年齢層によってもデザインのテイストは大きく変わります。
あくまで自社が集客したいターゲット、もしくは今後集客していきたい新規顧客層をイメージすることが重要でしょう。
◉-3、準備その3：構成・掲載コンテンツの確定
パンフレットの目的とターゲットが明確になったら、次に決めるのは掲載コンテンツです。
目的が集客であれば、ターゲット顧客が商品を購入したい、サービスを導入したいという魅力が伝わる構成になっているかを想定しながらコンテンツを作りましょう。
企業の会社案内を制作する場合は、たとえば次のような構成が考えられます。
・代表のあいさつやメッセージ
・企業理念
・業務やサービスのご紹介
・役員や社員の紹介
・自社の代表事例の紹介
・社員インタビュー
・沿革
・会社概要
会社案内の場合は、配布先が多岐に渡ります。取引先や新規の営業先、新卒や中途の応募者、投資家などのステークホルダーなどです。
このようなコンテンツは、通常業務で扱う文章のボリュームとは大きく異なります。会社案内のコンテンツを考えるリソースが割ける場合は別ですが、そうでなければ制作会社などに外注することも視野に入れることをおすすめします。
◉-4、準備その4：デザイン・サイズの決定
パンフレットの掲載コンテンツが固まったら、実際に印刷工程の仕上がりを想定します。
会社案内をはじめとしたパンフレットを制作するにあたり、デザインにはこだわりたいところ。一方で、多くの企業が陥りやすい落とし穴は、最初にデザインの方向性を考えることです。
デザインにばかりこだわっていると、大事な中身が伴わないパンフレットができてしまいます。
そのため、先に構成やコンテンツを考えてから、その後にデザインに着手をすることが大切だといえます。
デザインは、会社案内の場合は企業カラーやコンセプトに合わせて、取引先や顧客に渡すことを想定して信頼感や安心感が演出できるようにすると良いでしょう。
サイズについては、パンフレットの場合はA4サイズが一般的です。携帯しやすいハンドブックサイズのものなど、目的に合わせたサイズを設定することもあります。
ちなみに、ページ数は4の倍数で設定することをおすすめします。パンフレットの場合は、ボリュームにもよりますが、手渡し用では12ページや16ページで構成されることが多いです。
4の倍数でない場合は、印刷代が高くなってしまう可能性があるので注意しましょう。
書籍のように厚みのあるタイプと異なり、パンフレットの場合は中綴じと呼ばれるホッチキス綴じ製本がおすすめです。一方、書籍で主に使われる綴じ方は無線綴じといいます。
◉パンフレットの依頼先の選び方
ここまでに紹介したように、パンフレット制作には様々な工程とコンテンツを作るリソースが必要になります。
そこで、自社で制作がリソース的に厳しいようであれば、プロの制作会社に依頼を検討しましょう。
依頼先の選定基準は次のとおりです。参考にしてみてください。
◉-1、選定ポイント①：制作実績が豊富
パンフレット制作の依頼先として、とくにポイントとなるのは制作実績でしょう。
同業界の制作事例があるか、同じような目的で制作したパンフレットがあるか、などが選定基準となります。
ただし、ただパンフレットの制作実績が豊富であるかだけでなく、企業のパンフレット制作において重要なのは企業のコンテンツ制作にどれだけ多く携わってきたかです。
パンフレット制作を請け負う業者としては、デザイン制作会社、印刷会社、編集プロダクション、広告代理店などが考えられます。
デザイン制作会社の場合は、デザイン性を重視する場合に選択肢となりますが、費用が高額になるケースが考えられます。
印刷会社は、入稿されたデータを印刷することが本分です。なかにはデザイン制作から印刷・納品までを一括で対応してくれるところもあります。自社で印刷が対応できる分、ほかの業者よりは安いですが、デザイン性やコンテンツの制作力に長けているわけではありません。
編集プロダクションは、出版社からの依頼で編集や企画を請け負っているケースが多いです。パンフレットを専門に扱っていたり、実績が豊富だったりする会社はあるでしょう。出版社とのつながりがある分、腕のあるデザイナーやカメラマンがアサインできる可能性も高いです。
広告代理店は、企業の広告企画を行っているため、マーケティング的な視点も持ち合わせながらパンフレット制作の対応ができるでしょう。一方で、デザインから文章コンテンツの執筆、印刷など、すべて外注することになるので費用は高額になります。
◉-2、選定ポイント②：自社のニーズと得意領域がマッチしている
パンフレット制作は印刷して出来上がってしまったら、もうやり直しがききません。
紙媒体の制作物を外部に発注する際によくある失敗が、「思っていたものと違った」という嘆きの声です。
一般的な紙媒体の制作会社は、一定のクオリティでパンフレットを仕上げることはできるでしょう。
しかし、パンフレットの作り方において重要な要素は、依頼先のビジネスモデルを理解しているかどうかです。
そのため、「税理士との仕事が多い」「不動産業との仕事が多い」「医療関係の仕事が多い」など、専門領域に応じた業務依頼実績が豊富にあるかどうかは選定のポイントとなります。
きちんと自社のビジネスモデルの理解があり、伝えたいことを読み手に伝わるコンテンツに昇華させられるかが、パンフレット制作成功のカギとなるでしょう。
◉-3、選定ポイント③：営業担当者と見積もりの内容
どんなにパンフレットの作り方において、質にこだわったとしても定性的なもので、正直なところ完成するまで満足できるものができるかわかりません。
そこで、選定するうえで重要視してほしいのは、依頼候補先の営業担当者の対応と見積もり内容。費用は安いに越したことはありませんが、費用と品質のバランスはとらなければなりません。
まずは、営業担当者と面談をしてみて、自社が作りたいパンフレットの要件をしっかりと伝えましょう。
顧客優先で動く担当者であれば、きちんと要望を汲み取ってそれを見積書に反映してくれるはずです。とくに要求しなくても、数パターンの見積もりを提示してくれる業者は優秀と言えるでしょう。
パンフレットに限らず、紙の制作物は何度か作り直すこともあり得ます。依頼先の担当者が信頼できるかどうかは今後も長期的に付き合っていくうえで重要な要素となるでしょう。
◉パンフレットの配布方法
パンフレットの作り方の次は、完成した現物をどのように配布するかが重要です。具体的には下記の方法が考えられます。
◉-1、選定ポイント③：営業先への手渡し
自社の営業マンが営業訪問をする際に、取引先や見込み顧客に直接手渡しする方法があります。
サービスや商品の訴求のほか、自社理解を促進させられる効果が見込め、パンフレットの配布をきっかけに話を膨らませるなど、お互いの信頼関係構築にも大きく寄与します。
◉-2、配布方法②：ダイレクトメール（DM）
既存の取引先や自社の保有するリストにある見込み顧客に向けて、パンフレットをダイレクトメールで送付する方法があります。
ダイレクトメールの送付数から反応率を計算することで、効果測定もしやすいのはメリットの一つ。
郵送するにはコストがかかるため、送付先に追客施策としてテレアポをしたり、営業マンが訪問したりすることで効果も高められるでしょう。
◉-3、配布方法③：ポスティング
ポスティングは、一定のエリア内の家庭や企業などのポストに直接投函する方法です。
地域密着で運営している店舗型ビジネスであれば、ポスティングは大きな効果を発揮するでしょう。パンフレットに限らず、チラシもポスティングで配布することがありますが、すぐに捨てられる可能性があります。
視認率が高い施策ではあるので、捨てられづらいパンフレットを配布するのは一定の効果が期待できます。
◉-4、配布方法④：街頭や施設内配布
街頭配布や施設内配布は、チラシの配布方法としてはよく使われます。
特定のエリアでの集客を目的とするのであれば、パンフレット配布も一定の効果は発揮されるでしょう。
施設内配布は、学校やショッピングモールなどで、ターゲットに合わせて配布することができるので、集客には寄与しやすい方法といえます。
ただし、パンフレットとチラシどちらでも、手荷物になってしまう分、受け取ってもらいづらいデメリットも考えられます。
◉-5、配布方法⑤：イベント開催先での配布
自社でイベントを開催したり、展示会などの出展イベントにブースを出したりする企業の場合は、開催先でのパンフレット配布が効果的です。
イベント開催自体にコストがかかるのがデメリットではありますが、イベントや展示会は目的やテーマに則ったお客さんが足を運ぶため、相性の良い見込み客を集客できる可能性が高いです。
そのような人たちに、自社のサービスや商品の強みを訴求するにはパンフレットの配布がおすすめです。
自社の周年イベントや学生向けの採用説明会などで、パンフレット配布する手段も考えられるでしょう。
そのほか、オフラインのマーケティングについて、下記のコラムで解説しています。合わせてご覧ください。
参考：広告手法を徹底比較！ デジタルからDMまでマーケティングのメリデメを解説
◉【まとめ】パンフレット制作は顧客目線を持つことが重要
自社が満足いくパンフレットを制作するにあたり、パンフレットを渡す相手である顧客目線は欠かせません。
それは制作を外注する場合も同様です。依頼先が自社の要望をきちんと汲み取ってくれているのか、自社のビジネスモデルを理解しているのかは、担当者との面談でしっかりと見極めましょう。
本コラムがパンフレット制作の参考になれば、これ以上に嬉しいことはありません。
YouTubeを始めてみたい、でも動画の作り方がわからない！
このような悩みを抱える人は近年、とても増えているようです。
「動画制作」というと、かなり専門的な印象を受けがちです。
「高い機材を買わないといけないの？」
「専門のソフトの使い方を覚えるの？」
そんな疑問の声は、YouTubeを始めようとする人から多く聞かれます。
そこで今回は、YouTubeチャンネルの開設方法から動画の作り方、再生回数を伸ばすコツまで、わかりやすく解説します。
個人でYouTuberを目指す人も、会社の取り組みとしてYouTubeチャンネルの担当になった人も、ぜひ参考にしてみてください。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉YouTubeを運用する意味は？
さて、そもそも、YouTubeチャンネルを運用する意味とはなんなのでしょうか。
YouTubeの意味には、下記のようなものがあります。
・個人やビジネスをブランディングできる
YouTubeは、世界的な規模で視聴者を集めるプラットフォームです。
日本だけで見ても月間のアクティブユーザーは7000万人を超えます。
このように大変多くの視聴者をもつメディアであるYouTubeで独自の動画コンテンツを発信することで、個人やビジネスにおいてとても強いブランディング効果を発揮できる可能性があります。
チャンネル登録者はいわばチャンネル運営者の「ファン」であり、多くのファンを抱えるメリットは個人にも企業にも大きいです。
※数値は「【2023年3月更新】YouTube利用状況データ | Videoクラウド」参照
・アイデアやノウハウを発信できる
動画は、個人や法人がもつ専門知識やスキル、アイデアを紹介する媒体として非常に優れています。
例えば個人であれば、料理のレシピやメイクのテクニック、プログラミングのノウハウなど。会社ならばビジネスのコツや就職活動の情報、マネーテクニックなど、自分の得意な分野で価値のあるコンテンツを提供することができます。
それにより、ブランディングを実現したりビジネスに繋げたりといった効果の期待ができるのです。
・視聴者とのコミュニケーションツールにできる
YouTubeチャンネルにおいては、動画に対するコメントやいいね、シェアなどの機能を通じて視聴者との対話が可能です。
視聴者からの意見やフィードバックを受け取って動画を改善したり、オンラインサロンやLINE登録などのマネタイズに向けた導線を作ったりが非常にやりやすいのが、YouTube運用の強みです。
ただ動画を観てもらうだけでなく、運営者のほうからコミュニケーションによって視聴者のファン化を促進する努力がしやすいのは、YouTubeを運用する大きなインセンティブだといえるでしょう。
・ビジネスとしてマネタイズできる
YouTubeの運営者はYouTubeパートナープログラムに参加することで、広告収入を得ることができます。自身のチャンネルを収益化することで、副業や本業としての収入を得ることも可能です。
数多くの登録者を抱えるYouTuberになれば、YouTubeだけで億万長者になるのも夢ではありません。
一方で、広告による収益化だけでなく、商品販売や自身のビジネスへの誘導など、YouTubeチャンネルをマーケティングツールとして活かすのも有効な戦略です。
特に法人でYouTubeを運用する場合、広告収入よりは本業でメリットを得ることを目指す動画の作り方が重要になってきます。
◉YouTubeチャンネル開設から動画投稿まで
続いて、YouTubeのチャンネルを開設し、動画を投稿する手順を解説します。
チャンネル開設は、下記の流れです。
①Googleアカウントの作成
YouTubeのチャンネルを作成するためには、まずGoogleアカウントを作成する必要があります。
既にGoogleアカウントをお持ちの場合は、次のステップに進んでください。
②YouTubeにログイン
YouTube（https://www.youtube.com/）にアクセスし、作成したGoogleアカウントでログインしてください。
③チャンネルの作成
YouTubeを開き、ブラウザ上に表示されている右上のアイコンをクリックしてドロップダウンメニューを表示し、「YouTube Studio」を選択します。
YouTube Studio画面の左側にあるメニューで「チャンネル」セクションを選択し、[＋チャンネルを作成]ボタンをクリックします。
④チャンネル名とアイコンの設定
[＋チャンネルを作成]ボタンをクリックすると、チャンネル作成ウィザードが表示されます。そこでチャンネル名を入力し、アイコンを設定してください。
アイコンは、プロフィール写真として表示されます。
⑤チャンネルアートのアップロード
続いて、チャンネルアートを設定します。チャンネルアートとは、チャンネルのヘッダーに表示される大きな画像です。
⑥チャンネル設定の編集
左側のメニューから「設定」を選択し、チャンネルの詳細設定を編集します。ここで、チャンネルの説明、タグ、プライバシー設定などをカスタマイズできます。
好みに合わせて設定してみてください。
⑦動画のアップロード
チャンネルが準備できたら、動画をアップロードする準備が整います。YouTube Studioの左上にある[動画]ボタンをクリックし、[＋動画をアップロード]を選択します。アップロードしたい動画ファイルを選択し、必要な情報（タイトル、説明、サムネイルなど）を入力します。
⑧公開と設定
動画情報を入力した後、公開設定を選択します。公開、非公開、限定公開などのオプションがあります。必要な設定を行ったら、[公開]ボタンをクリックして動画を公開します。
以上が、YouTubeチャンネルの作成と動画投稿のステップです。
YouTubeチャンネルの立ち上げ方は、下記のコラムで詳しく解説しています。
合わせてご覧ください。
参考：YouTubeチャンネル開設のやり方を解説！ビジネスに繋げやすくするコツも紹介
◉YouTube動画撮影の機材選び
動画を投稿できる状態になったところで、いよいよ撮影です。
YouTube動画の撮影には、適切な機材の選択が重要です。
撮影用のカメラには、次のような選択肢があります。
◉-1、スマートフォンのカメラ
現代のスマートフォンのカメラは、非常に高性能です。
画質が求められるような動画の作り方を追求するのでない限り、スマホのカメラで動画を撮影すれば十分でしょう。
ちょうど良い感じに素人感のある画が、逆に親近感を演出して好感を持たれる場合もあります。
スマホのカメラを使うのであれば、自分のスマホを使えばいいので投資額はゼロです。
注意点として、「通常動画は横向き、ショート動画は縦向き」で撮影することです。
向きが違う素材はうまく画面に当てはまりません。
◉-2、一眼レフカメラ
主に写真を撮る用途に用いる一眼レフカメラですが、動画も撮影できる機能がついた機種もあります。
一眼レフカメラは性能がとても高いので、プロ並みにきれいな画質で撮影することができます。
デメリットとしては、価格の高さと容量の小ささです。
まともな一眼レフだと10万円は下らないので、はじめてのYouTubeでいきなり投資するのはハードルが高いかもしれません。
また動画用のメモリは1時間以内くらい分しかない機種が多く、長時間の素材をおさえるのにはメモリの増設などが必要になります。
◉-3、Vlog用カメラ
Vlog用カメラと呼ばれる、SNS等にアップする動画を撮影するのに適したカメラを使うのも選択肢です。
Vlog用カメラは10万円を切るくらいで探せるので、一眼レフを使うのに比べると投資額は少なくて済みます。画質も十分に良く、多くのYouTuberがVlog用カメラを愛用しています。
YouTube動画の撮影に適したさまざまなサポート機能もついているので、長期的な相棒としておすすめです。
◉-4、付属設備
撮影の際には、スタビライザーや三脚、マイクなどのアクセサリーも活用することで、より安定した映像やクリアな音声を実現できます。
また、YouTube撮影用の照明はできれば買っておいたほうが良いでしょう。
照明をきちんと当てるだけで、画面が一気にプロっぽい仕上がりになるからです。映像の仕上がりへの影響は、カメラの性能よりも照明のほうが大きいといっても過言ではありません。
どのように照明を当てればきれいな画面ができるのかは、書籍やWEBコラムなどで解説されています。基礎だけでも勉強してみてください。
◉YouTube動画をツールで編集する
撮影が完了したら、アップする前に動画を編集しましょう。
編集は、魅力的なYouTubeコンテンツを作り上げるための重要なステップです。
動画編集というと専門技術が必要なように思えますが、無料のツールでできる範囲でも十分に価値のある動画を編集することができます。
テロップをつけたりシーンをカットして切り貼りしたり、音楽をつけたりといった程度の編集であれば意外に簡単です。
下記にいくつか、おすすめの動画編集ソフトウェアやアプリの選択肢を紹介しましょう。
◉-1、iMovie
iPhoneユーザーであれば、iMovieという動画編集ソフトをデフォルトで使用可能。もちろん無料です。
Appleユーザーであれば慣れっこのインターフェースが持ち味で、スマホだけで感覚的に動画を編集できます。
機能としては、「4K とマルチトラックの編集」「動画の配列」「無料の音楽を挿入」などが可能で、初心者でもある程度の動画は作れてしまいます。
◉-2、VN
VN（https://apps.apple.com/jp/app/id1343581380）も、スマホで使える動画編集アプリです。
強みとしてはとにかく直感的にタップなどで操作ができることで、色味の調整や速度の調節などが簡単にできます。おしゃれな動画を作りたい！という場合にも適しているでしょう。
また、うれしいのがウォーターマーク（アプリロゴの透かし）が動画に入らない点で、YouTuberからも支持者が多い動画編集アプリです。
◉-3、DaVinci Resolve
スマホでなくパソコンでしっかり腰を据えて編集したい場合、DaVinci Resolve（https://www.blackmagicdesign.com/jp/products/davinciresolve）が使用可能です。
無料版と有料版がありますが、無料版でも基本的な機能は一通り使えます。カットやテロップ入れ、エフェクトの反映などが使えるので、一般的な動画を作成する分には十分でしょう。
ただ、無料の場合は書き出しサイズに制限が生じてしまうのが注意点です。長尺の動画をYouTubeで投稿したい場合には向きません。
◉-4、Premire Pro
本格的な動画編集を行いたいのであれば、プロも使っているAdobe社のPremire Pro（https://www.adobe.com/jp/products/premiere.html）が定番。簡易版のPremire Rushもおすすめです。
Premire Proは、他のAdobe製品で作ったクリエイティブを動画に活用したり、Adobeのストック素材を活用したりと、ほぼ制限のない動画編集が可能です。本気で勉強してプロ並みのスキルを身につけたいのであれば、使用を検討しても良いでしょう。
一方で、Premire Proは初心者のうちはインターフェースがややわかりづらいのが難点です。解説書籍を買って調べながら編集したり、専門の講座に通ったりといった追加の努力が必要になるかもしれません。
◉YouTubeを収益化するには？
ここまでで、YouTube動画を撮影・編集し、アップロードするためのヒントを紹介しました。
実際にチャンネルを運用して登録者数が増え始めたら、いよいよ収益化です。
◉-1、広告収入
前述したYouTubeパートナープログラムへ参加することで、広告収入を得ることができます。広告が自動的に動画に表示され、視聴者が広告をクリックすると収益が発生します。
ただ、チャンネルを収益化するには、下記の2つの条件を満たさなければいけません。
・チャンネル登録者数：1,000人以上
・動画の総再生時間：4,000時間以上（直近12カ月間）
上記を満たしたチャンネルであれば、YouTube Studioから収益化を申請することができます。
◉-2、企業案件
YouTube上の広告収益のほかに、いわゆる「案件」でもチャンネルを収益化できます。
商品のプロモーションニーズがある会社から、お金を払って商品を動画で紹介するオファーを受けることで案件が成立します。
当然ながらチャンネル登録者が多いほど案件が舞い込む可能性は高くなりますが、自分のチャンネルに関連する企業やブランドからであれば、100万人以上などの登録者数がなくても案件が来る可能性はあります。
とはいえ案件獲得はYouTuber事務所に入ったり紹介サービスを使用したりしないと難しく、特に企業の運用などではあまり現実的なマネタイズ方法ではないかもしれません。
個人のYouTuberと小さな会社が直接案件のやり取りをするとお金のトラブルになるケースも多いため、注意してください。
◉-3、自分の商品を売る
YouTubeは、自分の商品の販売にも活用できます。自分が作成した商品や関連商品を紹介することで、収益を得られるのです。
ただし、動画の内容と関係のない商品を販売するリンクを大量に貼り付けたり、有料のセミナーに直接誘導したりすると、「商用利用」の規約に違反してYouTubeからペナルティを受ける危険があります。
一度ペナルティを受けるとアカウント自体の評価がずっと低いままになってしまうとも言われており、くれぐれも気をつけてください。
YouTubeの視聴者をビジネスの顧客にする一番のコツは、やはり魅力的なコンテンツを提供し続けること。視聴者の関心を引きつけるテーマや独自のスタイルを持つことが成功のカギで、宣伝ばかりのチャンネルにはファンがつきません。
◉コストをかけずに再生回数を上げるポイント
では、YouTube運用で視聴者を惹きつけ、動画を再生してもらうにはどうすれば良いのでしょうか。
以下にいくつかのコツを紹介します。
◉-1、トレンド性のあるテーマをタイトルに入れる
YouTube動画を観てもらうために、タイトルはとても大事です。
そして、タイミングに合わせてトレンドになっているワードを盛り込んだタイトルを設定することで、ユーザーに動画を観てもらえる可能性が高まります。
トレンドワードを調査するためには、拡張ツールであるvidIQ（https://vidiq.com/）を使いましょう。
vudIQを使うと、指定のワードが含まれた動画が平均でどれくらい再生されているのかのデータを見ることができるので、動画企画とタイトル選定にとても役立ちます。
トレンドのワードを使うことで、バズっている動画を観たあとのおすすめ動画としてあなたの動画が紹介されたり、YouTubeのトップページで動画をリコメンドしてもらえたりする可能性を高められます。
ただし、タイトルにだけトレンドのワードを使って動画の中身が全然違う、というのはNGです。そういった不一致はYouTubeのアルゴリズムで厳しく評価されます。
◉-2、サムネイルを魅力的に
動画のサムネイルを作り込むのも、タイトル設定と同じくらい重要です。
慣れていないと動画の一部をキャプチャするだけのサムネを設定してしまったりしますが、極力そうしたサムネは避けたほうが良いでしょう。必ず画像を作ってください。
サムネイル作成のコツは、「少ない文字数でキャッチーに」です。
画像に「◯◯する方法３選」など文字を挿入し、シンプルにユーザーの心を掴みます。
文字数が少ないほうが良い理由は、人はYouTube動画を見るかどうか、サムネを0.3秒見ただけで決めると言われているからです。文言が長いとそれだけで脱落を招きます。
サムネイル作成にあたっては、Canva（https://www.canva.com/）がおすすめです。
きれいなフォントやアイコンなどが無料で使用できるだけでなく、多数のテンプレートからアレンジして初心者でも簡単にサムネイルを作れます。
◉-3、撮影環境に気を配る
動画をコンテンツとして成立させてユーザーを惹きつけるには、撮影環境はとても大事です。
散らかった自室がバックで照明も薄暗く、演者の声は環境音でよく聞こえない……こういった動画では、もしユーザーがクリックしてくれてもあっという間に離脱してしまいます。
背景はきれいに、照明は自然光を利用するか、手持ちの照明器具を使って明るく均一な照明を実現しましょう。
また、動画の背景はあなたのチャンネルの世界観そのものです。たとえば書籍紹介のチャンネルであれば背景に本棚を映り込ませる、法律系のチャンネルであれば六法全書を机の上に置いておくなど、ちょっとした演出でブランディング効果は大きく高まります。
◉-4、無料素材をフル活用する
動画を編集する際、無料の素材やリソースを徹底活用するのも再生回数を上げるポイントです。
BGMや効果音、ビデオクリップなどの素材は、オンラインで無料で入手することができます。
こうした素材をうまく組み合わせると、動画の仕上がりが格段にプロっぽくなります。
慣れないうちは、有名YouTuberが使っている素材で真似して無料で使えるものがないか、研究してみると良いでしょう。
◉YouTube動画をより高度に編集するテクニック
YouTube運営に慣れてきたから、もっと高度な編集ができるようになりたい……そんな方のために、下記にいくつか応用編の編集テクニックを紹介します。
・トランジション効果の活用
トランジション効果は、シーンの切り替えや移行を滑らかにするためのエフェクトです。クロスフェードやズーム、スライドなどのトランジションを適切に使うことで、より魅力的な編集が可能です。
・オーディオ編集のテクニック
音声のクリアさとバランスを調整するために、イコライザーやコンプレッサーなどのオーディオエフェクトを使用します。重要な内容をよりクリアに聞き取りやすく引き立てたり、音の加工で演出を入れたりすることで動画の魅力がアップします。
・色調補正やフィルターの使用
明るさ、コントラスト、彩度などの色調を調整し、映像に一貫性や特別な雰囲気を与えることができます。あなたのチャンネルならではの世界観を演出することで、ユーザーの心を掴める可能性が高まります。
また、フィルターやエフェクトを使って独自のスタイルを作り出すこともできます。チャンネルの定番演出がユーザーの心に残るようになれば、YouTubeチャンネルとしてワンランクアップです。
◉YouTube動画の作成でよくある失敗例
最後に、YouTubeの運用でよくある失敗例を紹介します。
下記の例に当てはまらないようにチャンネルを運用しましょう。
◉-1、動画が長すぎるor短すぎる
動画の尺が長すぎたり短すぎたりするのは、よくある失敗パターンです。
まず長すぎる場合で、立ち上げ当初のチャンネルで長尺の動画を見てもらうのはかなり難しいです。せっかくサムネイルをクリックしてもらえても、途中で離脱するユーザーがあまりに多いとチャンネル評価がマイナスになってしまいます。
一方で、短すぎる動画もいけません。
なぜなら、YouTubeがチャンネルを評価するアルゴリズムでは総再生時間が重要な指標になると言われており、短い動画ばかりだとそれだけで不利になってしまうからです。
また、短すぎる動画には広告もつけられません。
ベストな動画の長さはチャンネルのジャンルにもよりますが、15〜20分くらいで試してみながら、自分のチャンネルで一番再生される尺を探っていくと良いでしょう。
◉-2、投稿が止まってしまう
良い動画を作ろうと考えすぎた結果、投稿が止まってしまう……これもよくあるパターンです。
特に企業チャンネルなどでは、社内の確認プロセスに時間がかかったりして投稿が止まってしまうケースが多いです。
当然のことですが、投稿が止まってしまえばチャンネルの評価はどんどん下がっていきます。
最低でも週に1回くらいは動画を投稿したいところです。
YouTube運用はやってみないとわからない部分が大きい施策なので、作り込みすぎずに実験のつもりでたくさん動画を投稿するのがおすすめです。
◉-3、自分が表現したいことにこだわりすぎる
ユーザーの評価を無視して運営者が「表現したい」ことばかり動画にしてしまうのも、良くないケースです。
YouTubeは継続によって初めて効果が出る面も大きいですが、まったく当たっていない方向性にずっとこだわり続けても、何かを変えなければ成功する確率は低いでしょう。
現在では有名YouTuberとなった人でも、開設当初の方向性を途中からまったく変えたことでヒットしたケースは少なくありません。
運用目的にもよりますが、譲れない部分は大切にしながら、ユーザーに評価してもらえるように柔軟にいろんな表現を試してみましょう。
◉まとめ
以上、YouTube動画の作り方について解説しました。
現在では初心者でも簡単に扱える動画編集ソフトなども増えており、個人でYouTubeチェンネルを運営することは可能です。
ただ、「本業が忙しくて動画制作する暇がない」など、YouTubeをやりたくても一歩前に進めない人もいるかもしれません。
そんな場合は、立ち上げの時期だけでもプロのサポートを受けても良いかもしれません。
フォーウェイでは、チャンネル方向性の設定から動画の企画、実際の制作などさまざまなフェーズでYouTube運営をサポートしています。
相談は無料ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
YouTubeの視聴者数は年々増加しており、そのプラットフォームを活用するために企業公式チャンネルを立ち上げる企業が急増しています。
しかし、チャンネル運用を始めても1年後にはやめてしまう企業が大半です。
今回の記事では、企業がYouTubeチャンネルを開設するメリットや開設方法、そして運用方法のコツを解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉YouTubeと企業のチャンネル開設
YouTubeは、世界最大の動画共有プラットフォームで、日本国内の月間利用者数は7500万人以上にものぼります（Think with Googleより）。
テレビでYouTubeを視聴する層は月間2000万人以上と言われており、テレビ同然かそれ以上の生活に根差したコンテンツです。
このような流れを受けて、YouTubeチャンネルを開設し運用する企業が増えています。
◉企業がYouTubeチャンネルを運用する意義とは
YouTubeはほかのSNSとは異なり、動画主体の配信サービスのため、視覚的に企業の商品やサービスの魅力を伝えやすい特徴があります。
InstagramやFacebook、Twitter、TikTokでも動画の投稿は可能ですが、数分以上にわたる長尺の動画配信となると離脱しやすいデメリットがあります。
長尺コンテンツの視聴が当たり前のYouTubeであれば、商品やサービスの使い方、メリットなど短時間では伝えきれない情報を、効果的に伝えることができるのです。
動画の特性上、視聴者の時間を長く拘束することができるのも魅力です。企画の工夫次第では、ながら見需要にも応えられるため、チャンネル再生をし続けてもらうことも期待できます。
ほかの情報発信施策と比較して、ユーザーとの接点が長く取れるので、チャンネルおよび企業へのファン化が見込めるのです。
▼各種SNSについては「SNS運用で大切な「目的設定」とは？運用効果を最大化する秘訣を徹底解説」でも詳細に紹介しているので参照ください。
◉-1、YouTubeはSEOでも優位に立てる
SEOとは「Search Engine Optimization」の頭文字をとった略語で、検索エンジン最適化のことです。
動画コンテンツは検索ユーザーにとって有益な情報だと、Googleのクローラーに判断される傾向が高く、Google検索では検索結果の上位になりやすくなっています。
記事型のコラムコンテンツのほか、動画も戦略的にコンテンツを充実させることで、競合他社よりもSEOの検索性で優位に立てる可能性が高まるのです。
▼SEO対策については「SEO対策とは？ 効果的な戦略の組み立て方と対策方法」でも解説しているので、こちらも合わせてお読みください。
◉企業がYouTubeチャンネルを開設する前の準備
企業が公式チャンネルとしてYouTubeを利用する場合、商品販促や集客、会社のブランディングなどの目的があるはずです。
マーケティングの手段としてYouTubeチャンネルを利用するならば、事前にYouTubeチャンネル運用のための準備をしておきましょう。
◉-1、準備その１：アイコン画像とバナー画像を用意する
YouTubeチャンネルの顔となる画像を用意しましょう。
アイコン画像は配信動画やコメントの横に表示されます。画像サイズは98×98ピクセルの正方形もしくは4MB以下の円形の画像で、800×800ピクセルを推奨されています（YouTubeヘルプを参照）。
バナー画像はYouTubeチャンネルの上部に表示される横長の画像です。
アスペクト比は16:9、2048×1152ピクセル以上の6MB以上の画像を推奨されています。
画像は社員の集合写真などを安易に選択すると、ユーザーに訴えかける力が弱くなってしまいます。企業の公式チャンネルとしてはブランドイメージに繋がる部分なので、チャンネルのコンセプトを魅力的に伝える広告バナーのようなデザインを作成することをおすすめします。
◉-2、準備その２：チャンネル名の決定
企業公式チャンネルの名前は、企業のブランドイメージを確立するうえで重要です。
企業名やブランド名が入るなど、ユーザーがわかりやすいことが前提です。
YouTubeチャンネルの登録者数が増えると、チャンネル名で認識されることも多いため、キャッチーで呼びやすく覚えやすいものが良いでしょう。
ただし、カテゴリを狭めすぎたチャンネル名にしてしまうと、企画で様々な方向性を試しづらくなり自分たちの首を絞めることになりえます。そのため、ジャンルのイメージはわかるように設定し、大まかにくくるぐらいが良いでしょう。
◉-3、準備その３：チャンネルの説明欄の入力
YouTubeチャンネルの説明をまとめましょう。
チャンネルの［概要］セクションや検索結果に表示されるため、チャンネルの詳細がわかりやすい文章にすることです。企業の商品やサービス、発信するコンテンツの内容など、企業としてユーザーに知ってほしい内容は過不足なく記載しましょう。
ほか、企業のホームページや特設ページ、ECサイトといった商品購入ページのURLを導線として貼り付けることが可能です。YouTubeチャンネルの視聴をきっかけに関心を持ったユーザーが問い合わせしやすいように、問い合わせ先としてメールアドレスを記載するのも一つの手段です。
◉YouTubeチャンネル開設から動画投稿までのステップ
さて、YouTubeチャンネルを開設するにはいくつかのステップを踏まなければなりません。その手順を紹介しましょう。
◉-1、ステップ1：Googleアカウントを作成する
まず、YouTubeにログインするためにGoogleアカウントを用意しましょう。
Googleアカウントを作成し、YouTubeにログインできるようになれば、動画にコメントや高評価・低評価をつけることができるようになります。
◉-2、ステップ2：YouTubeアカウントの種類を選択する
用意したGoogleアカウントでYouTubeにログインしたら、次はYouTubeチャンネルの種類を選びましょう。
YouTubeチャンネルの種類には、個人用の「デフォルトアカウント」とチャンネル専用の「ブランドアカウント」の2種類があります。
デフォルトアカウントは最初にGoogleアカウントを作成した時に作成されるアカウントで、YouTubeチャンネル用にはブランドアカウントを選択しましょう。
デフォルトアカウントでYouTubeチャンネルを開設してしまうと、個人名およびGoogleアカウントの名前がチャンネル名となってしまいます。
チャンネル作成の際に注意したいのは、ブランドアカウントを作成するにはパソコンやスマートフォンのブラウザを利用することです。スマホのYouTubeアプリからはブランドアカウントは作成できないので注意しましょう。
◉-3、ステップ３：YouTubeチャンネルを作成する
ブランドアカウントを選択したら、YouTubeチャンネルの作成ができます。
「チャンネルを作成」をクリックして、「名前」と「画像」の入力画面が立ち上がるので、ここに準備しておいた「チャンネル名」と「アイコン画像」を設定して、「チャンネルを作成」をクリックします。
チャンネル作成が完了したら、「チャンネルのカスタマイズ」＞「ブランディング」「基本情報」から事前準備した情報を入力しましょう。
◉-4、ステップ４：動画をアップロードする
メニューリストの「コンテンツ」をクリックし、右上の「アップロード」を選択して動画をアップロードします。
必須項目の「タイトル」と「視聴者情報」のチェックのほか、任意項目の動画の説明やサムネイルの設定も視聴されるには重要な項目です。
アップロード時には「視聴者」情報の設定として、子ども向けか子ども向けではないかを選択する必要があります。子ども向けコンテンツを選択した場合、広告や通知の機能が利用できませんが、ほかの子ども向けコンテンツと一緒におすすめされる可能性が高くなります。
最後に、「公開」「限定公開」「非公開」の公開設定をします。
企業の公式チャンネルとして運営する場合、基本的には「公開」設定になると思いますが、「イベント参加者限定！」といったコンテンツの場合は、運用目的やコンテンツの内容に合わせて限定公開などの設定をしましょう。
◉YouTubeチャンネルの運用方法について
いざ、YouTubeチャンネルを開設しても、継続的に動画コンテンツを更新しなければ意味がありません。
YouTubeチャンネルの運用を成功させるには、いくつかの条件を満たす必要があります。
◉-1、条件１：専属の担当者をつける
企業のYouTubeチャンネル運用において、とくに重要なのは専属の担当者を置くことです。
登録者数10万人以上のYouTubeチャンネル数は7700以上あり、年々増え続けています（Think with Googleより）。ユーザーのYouTube視聴者数や視聴率は増加傾向にあるなかで、チャンネル数も増加しているため、片手間でなんとなく運用していてもうまくいくはずがありません。
YouTubeチャンネルを運用すると決めたならば、プロの運用代行業者に依頼することも選択肢に入れつつ、本気で取り組むことです。
▼YouTube運用代行支援のサービスはこちら。
◉-2、条件２：毎月数本を継続的に投稿する
YouTubeチャンネルを立ち上げた時の主なKPIは「再生回数」と「チャンネル登録者数」です。
なかでも最初に重視すべきは「再生回数」です。YouTubeのアルゴリズム上、多くの人に視聴されたという事実を作り上げないことには認知されることはありません。
そのため、再生回数を増やすべく毎月のように継続的に、動画を更新し続ける必要があるのです。とくに誰もが視聴できるYouTubeという特性上、たまたまバズって視聴回数が数千〜数万回となることもありますが、基本的には再生回数1000回未満でもコツコツとやり続ける継続性が大事です。
もう一つのKPIであるチャンネル登録者数を増やすためにも、まずは再生回数を伸ばしながら継続的な動画コンテンツの更新を心がけましょう。
条件３：視聴者が望むテーマを分析して投稿する
YouTubeに限らず、広告含め情報が量産されている現代において、ひとりよがりなコンテンツを投稿し続けても効果はありません。
流行りの音楽に乗せて踊っていたり、自社の商品の良い部分だけをアピールしたりすることなどです。
YouTube視聴者は自分の趣味や目的に合わせて、有益な情報を求めています。
たとえば、悩みを解決する情報提供型のコンテンツなど、視聴者のためになる情報を提供しなければ興味を持ったチャンネル登録者は増えないでしょう。
さらに、運営側はそんな中から再生回数が伸びた動画があれば、その要因を分析して同じテーマの動画を量産するなどの工夫が必要です。
有益な情報を提供し続けるYouTubeチャンネルというブランディングが確立できれば、信頼感も上がり、会社への関心も高まってくるはずです。
◉【まとめ】YouTubeは集中と継続が大事
以上、企業のYouTubeチャンネル運用のメリットや開設方法、運用方法について紹介しました。
企業ブランディングの一環として、YouTubeチャンネルは視覚的に残りやすく、チャンネル登録者数が増えれば認知も向上するなどメリットも多いでしょう。
長期的な目線で運用を設計し、専任の担当者が集中して動画制作と運用を続けられる環境を作ることが重要といえます。
世界的に利用者数の多いYouTubeだからこそ、チャンネル運用には本気で取り組みましょう。
SNS運用では、フォロワーが多い有名な企業公式アカウントなど、成功事例が目を惹きます。
しかし実態は、「フォロワーが増えない」「ビジネス的な効果が出ない」「リソースが足りない」などの理由で、大半の企業で運用がうまくいっていません。
今回の記事では、企業がSNS運用を行うにあたっての目的やメリットなどを整理し、効果的な運用方法について解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉企業のSNS運用の目的とは
SNS運用とは、企業が情報発信や商品・サービスの宣伝のために各種SNSアカウントを運用することです。
ここでいうSNSとは、Twitter、Instagram、Facebook、LINEなどのソーシャルネットワーキングサービスを指し、YouTubeやTikTokといった動画系ソーシャルメディアも含みます。
さて、SNS運用を考えたとき、企業は一般的にどのような目的で実施を検討するのでしょうか。
主に次のような理由が多いです。
・企業ブランディング
・自社商品やサービスの告知
・イベントの告知・周知
・口コミ効果によるファン獲得および集客や販売促進
・競合他社との差別化
目的に沿った運用を継続的に続けることで、ファンからの継続的な商品購入やサービスの利用が期待でき、シェアやリツイートによる拡散効果で、大きな宣伝広告費を使うことなく情報拡散が可能になります。
◉SNSの種類とそれぞれの特徴
次に企業が運用するSNSの種類を、それぞれの特徴と合わせて紹介します。
◉-1、X（旧Twitter）は情報拡散力に優れる
X（旧Twitter）は国内の利用者が約4500万人。20代〜30代の利用者が多いですが、近年は40代以上の利用者も増加しており、幅広い年齢層が利用しているSNSです（Twitter公式アカウントのツイートより）。
企業とユーザー同士が「いいね」や「リツイート（RT）」、「リプライ（リプ）」を行うことで、フォロー外のユーザーにも見てもらえる情報拡散性の高さが魅力です。
Xは基本的には140文字以内のテキストを投稿する（ツイートする）機能が主な使い方になります。
企業の告知としては、フォロー＆リツイートキャンペーンがよく使われており、かなりの拡散力が見込めるうえ、自社の宣伝や商品販促にも効果を発揮する手段です。
＜X（旧Twitter）の特徴＞
・情報拡散力が高い
・リアルタイムでのコミュニケーションがとりやすい
・短文での情報発信やコミュニケーションに向く
◉-2、Instagramはビジュアルでの訴求に向く
Instagramは国内の利用者が約3300万人。10代〜20代のユーザーが半数近くを占めています。コロナ禍に30代や40代のユーザーが増えていることもあり、幅広い年代への訴求に向いているSNSといえます（Meta社Newsroomより）。
Instagramは写真や動画などのビジュアルを重視した発信が特徴。ビジュアルメインの視覚的コンテンツの発信になるため、投稿内容には見せ方の工夫が必要です。
健康商品の販売や飲食店などビジュアルで訴求できるアイテムを持つ事業はInstagram運用に向いています。日々の投稿の世界観を統一することで、自社ブランディングに繋がりやすいのもメリットです。
機能としては、24時間限定で配信するストーリーやショップ機能などがあります。
拡散力はTwitterに劣りますが、ハッシュタグ（#）や発見タブの活用により、フォロー外のユーザーにも認知してもらうことは可能です。
＜Instagramの特徴＞
・フィードとストーリーの使い分けで情報発信ができる
・ハッシュタグや発見タブから共通の趣味のユーザーの流入が見込める
・ビジュアルでの訴求がメイン
◉-3、Facebookは顧客との関係性構築向き
Facebookは国内の利用者が約2,600万人。30代以上の利用者が多く、ビジネスシーンでの利用が多いのが特徴です。全世界で最もユーザーが多いのがこのFacebookです（CNET Japanによるフェイスブック ジャパン代表社独占インタビューより）。
登録上の特徴としては、実名登録制をとっているため、ほかのSNSと比較してプロフィールが精緻に確認できます。
ただし、Facebook広告の活用以外では情報拡散性は低く、すでに繋がりのあるユーザーとの関係性構築で活用するのがおすすめです。
＜Facebookの特徴＞
・世界的にユーザー数の多いSNS
・実名性が高く、ターゲティングに向いている
・ビジネスシーンでの利用が多い
◉-4、LINEは日本でインフラ化したSNS
LINEは国内の利用者が9400万人を突破しており、日本で最も普及しているSNSです。家族や友人との連絡手段として一般化しており、スマートフォンを持っている人はほとんどが利用していると言ってよいでしょう（LINE For Business公式サイトより）。
LINEの友達機能を利用した企業公式アカウントからの有益な情報発信などで、ユーザーと双方向のコミュニケーションがとりやすいのも特徴です。
一日あたりでのLINEアプリの使用時間が長く、友だちとして繋がっているユーザーに告知が最も届きやすいSNSともいえます。飲食店やヘアサロンなど、地域密着型でサービス展開している企業に向いています。
＜LINEの特徴＞
・日本で最も利用者数が多く、ほぼインフラ化している
・プッシュ通知機能を使った情報発信ができる
・基本的にはクローズドなメッセージのやり取りのため、友だちとして繋がる必要がある
◉-5、YouTubeはテレビ同然に利用される
YouTubeは日本国内の月間利用者数が7000万人以上といわれており、テレビ代わりの動画視聴SNSとして世界的に普及しています。Google調査情報によると、テレビ画面でYouTubeを視聴する人は1500万人以上といわれています（Think with Googleより）。
企業や商品、サービスの魅力を視覚的に伝えやすく、BtoB企業、BtoC企業どちらでも活用しやすいのが特徴です。
YouTube公式チャンネルを運用する企業も増えており、業界知識を発信したり、製品の使い方の手順を解説したり、導入事例を紹介したりするなど、映像としてユーザーに情報が伝えやすいのはメリットでしょう。
ただし、動画という性質上、企画や撮影など必要な準備も多く、継続的に発信するには専用のスタッフを揃えるか、外部に依頼するなどしないと運営が難しいです。
＜YouTubeの特徴＞
・テレビ代わりに視聴する動画メディアとして世界的に普及
・チャンネル登録してもらうことでファン化が期待できる
・若年層からシルバー層まで全年齢をカバーできる
◉-6、TikTokは若年層への視覚的アプローチにおすすめ
TikTokは国内のユーザー数が1700万人以上で、若年層を中心として年々利用者数が増加しています。ユーザーは10代〜20代が中心です（App Annieより）。
YouTubeがテレビ代わりの動画メディアである一方で、TikTokは気軽に空き時間で視聴できる動画系SNSとして短尺の動画が配信されるのが特徴。
フォロワー数が少ない状態でも一定の再生数が確保されるため、拡散性はとても高いといえます。
これまでは10代の学生が趣味で動画をアップするのが一般的でしたが、若年層への訴求のためにTikTokを活用する企業も増えています。
＜TikTokの特徴＞
・TwitterやInstagramと同じように気軽にチェックする利用者が多い
・利用ユーザーは10代〜20代が中心
・視聴回数が一定数担保される
◉SNS運用のメリットとは
続いて、企業がSNS運用をすることのメリットを確認していきましょう。
◉-1、メリットその１：認知拡大とユーザーへの刷り込みが同時に実現可能
SNSごとの特徴は前述の通りですが、シェアやリツイート機能など情報拡散が期待できます。
企業がSNS運用を継続的に行うことで、広告と比較して安価に情報発信ができ、フォロワーとコミュニケーションを取り合うことで情報が無限に拡散する効果も期待できるのです。
そもそも自社が知られていないという場合、SNSごとの特徴を踏まえた発信をすることで情報拡散され、潜在層へのアプローチが可能になります。
◉-2、メリットその２：企業ブランディングに繋がる
SNS運用を継続的に行うことで、企業や商品、サービスに対するブランディング効果が期待できます。
まだ顧客化していない潜在層に対しては、まだ商品やサービスを利用したことがなくても、統一感のある投稿を継続して見せることで￥ブランドイメージを演出可能です。
それによって企業のブランド価値が上がり、メジャーな企業だと認識してもらうことが期待できます。
◉-3、メリットその３：フォロワーのロイヤリティ向上に寄与
企業が継続的に有益な情報コンテンツを発信し続けることで、ユーザーには信頼感や親近感を抱いてもらうことができます。
このようにロイヤリティが向上すると、自社ブランドや商品に対するファン化が促進でき、他社との競合優位性が圧倒的に上がります。
ファンとなったフォロワーは口コミとして自身のSNSでも情報拡散をしてくれるので、信頼できるユーザーを通した情報発信と集客効果が期待できるのです。
ファン化が促進できれば、リピーターにもなり得るうえ、ユーザーが必要とした時に一番に思い出してもらうことができ、価格競争に陥り図らくなるメリットが大きいです。
SNSでの発信を続けることで、採用面でも効果を発揮します。近年は、就活生が事前に企業のSNSをチェックするようにもなっており、リクルーティングのためにSNSを運用するのもおすすめです。
このようにロイヤリティ向上を狙ったユーザー獲得では、アクティブフォロワーをいかに増やしていくかが重要。
アクティブフォロワーとは、“いいね”や“リプライ”などで継続的な交流があったり、それによりファン化していたりするユーザーのことです。広告などで増やしたロイヤリティの低いフォロワーではなく、日々の投稿やコミュニケーションで繋がりを深く持つことが大切です。
◉効果的なSNS運用を行うには？注意点を解説
次に、SNSを運用するうえでの注意点を解説していきます。
◉-1、注意点その１：炎上リスク対策を講じる
SNS運用を検討する際に、よくある心配事が「炎上」です。
情報拡散性が高く、多くのユーザーが見ることができる分、ユーザーに問題視されると最悪の場合は炎上してしまう恐れがあります。
炎上しないためには事前にSNS運用のガイドラインを作っておくことです。炎上を100％回避することは難しいため、いかにリスクを回避できるか、問題が発生した時にどのように対処するかを定めておくことは重要です。
投稿する際には画像や文章をダブルチェックするルールも備えておくとより良いでしょう。
◉-2、注意点その２：ユーザーが共感するコンテンツを発信し続ける
企業がSNS運用をする目的は、自社の認知向上や集客、商品販促などが挙げられます。
ただ、注意が必要なのは企業都合のひとりよがりな投稿にならないことです。
いかにユーザーにとって魅力のあるコンテンツを作成するかがポイント。もちろん企業の宣伝投稿をしてはいけないわけではありませんが、ユーザーに有益な情報提供を定期的に行わないと敬遠されるアカウントになってしまいます。
たとえば、美容に関心あるユーザーに自社商品のドリンクを販売したい場合、商品のPRだけではユーザーが離れてしまいます。そこで、「お肌に良い食べ物」のような情報コンテンツを用意することで、美肌に憧れるユーザーが有益な情報を提供してくれる信頼あるアカウントとして認識してくれるのです。
コンテンツの質を高める努力は必要ですが、何事もバランスが大事。ユーザーとの“いいね”や“コメント”などの双方向のコミュニケーションも継続的に進めましょう。
◉-3、注意点その３：運用の目的に合わせた最適なSNS選択する
SNSにはそれぞれに特有の特徴があるため、企業の運用目的に合わせて最適なSNSを選択する必要があります。
目的が曖昧なまま、「とりあえずSNSを始めよう」と企業アカウントだけ作ったところで、運用コストがかかるだけ、もしくは運用が長続きせず放置されてしまうという例が散見されます。
集客などのコンバージョンを得るためには、複数のSNSを活用して、それぞれの特徴に合った運用を心がけましょう。
◉SNS運用代行のすすめ
いまや企業のSNS運用は必要不可欠です。
しかし、とくに中小企業の場合は運用に専念できる人員を確保できるほどリソースに余裕があるところばかりではありません。
そこで、一つ選択肢としておすすめするのがSNS運用代行の利用です。
「インフルエンサーを活用してフォロワーを増やしましょう！」や「SNS広告の運用を支援します！」という会社はたくさんありますが、日常の運用できちんとフォロワーまで伸ばしてくれる会社は限られています。
運用代行のノウハウがある会社に依頼すれば、日々の投稿物の作成から定期的な更新を実施することで、自社で発信する以上にクオリティの高いコンテンツを発信してくれる可能性があります。
とくに、日常業務を行いながら、自社で質の高い投稿やフォロワーへのアクションを継続的に行うことは至難の業です。
自社従業員のリソースを使って片手間で手探りの運用をするより、ノウハウがあるプロの代行会社に依頼することで結果的に時間的にも人員的にもコスト削減が期待できます。
もちろん代行を専門に行う会社であれば、運用のノウハウがしっかりとあるので、炎上対策もしっかりと講じてくれるでしょう。毎月の運用ノウハウをチェックしていくことで、自社でも運用のノウハウを蓄積することもできます。
＜＜SNS運用代行のサービスはこちらから！＞＞
◉【まとめ】SNSごとの特徴を把握してアクティブフォロワーの獲得を目指そう
以上のように、SNS運用は継続的な情報発信と、ユーザーとの密なコミュニケーションが大事になってきます。
ここまでに解説したSNSごとの特徴や運用のメリットを把握したうえで、企業ブランディングのためのSNS運用を心がけましょう。
自社リソースで運用を継続することが難しい時には、SNS運用の代行会社に相談するのも一つの手段です。
企業がPRやブランディングを実現する手段として、「出版」という選択肢はかなり広まりました。
ただ、会社で出版すると一口にいっても、出版にはさまざまな形態があり、作り方から費用、書店に並ぶか並ばないかといった細かい違いがあります。
今回は、企業が出版を検討する際に押さえておくべきポイントについて解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：江崎雄二（株式会社フォーウェイ取締役マーケティング統括）
福岡県出身。東福岡高校、山口大学経済学部経済法学科卒業。大学卒業後、月刊誌の編集者兼ライターに携わる。その後時事通信社での勤務を経て、幻冬舎グループに入社。書店営業部門の立ち上げメンバーとして活躍後、書籍の販売促進提案のプロモーション部を経て、法人営業部へ。東京と大阪にて書籍出版の提案営業を担当し、2020年11月、株式会社フォーウェイに参画。2023年9月取締役就任。グループの出版社、株式会社パノラボの流通管理も担う。 |
◉企業出版と自費出版
「企業出版」という言葉は、一般的な認知度はあまり高くないかもしれません。
一方で、「自費出版」と聞くとなんとなくイメージはつくのではないでしょうか。
まず、企業出版と自費出版の違いを説明します。
◉-1、出版の「目的」が違う！
企業出版と自費出版は、費用を投じて出版するという点では同じです。ただ、単に個人向けか法人向けかという違いだけでなく、企業出版と自費出版では出版の「目的」がまったく異なります。
自費出版とは、制作や印刷、流通といった出版にかかる費用を著者が負担する出版形式です。「自身で書きためた小説を本という形にしたい」や「自分の半生を振り返った自伝を作りたい」というニーズに応える出版形式です。
一方で企業出版は、主に企業がビジネス上のゴールを達成するために取り組む出版形式です。出版社によっては、「カスタム出版」と呼ぶところもあります。
企業出版は個人的な欲求を満たすための自費出版とは根本的には異なり、ブランディングや集客、顧客の質向上など企業ごとに「目的」を設定したうえで取り組む必要があります。
◉-2、自費出版の実態は？
自費出版の価格は、出版社によって違いはありますが、100万〜200万円程度が相場です。なかには、数十万〜100万円未満で出版を請け負う自費出版会社も多く存在します。
ただ、格安の自費出版は完成した書籍が書店に並ぶことは基本的にありません。さらに、表紙や本文のデザイン、校正などを統括する編集機能は働かず、印刷会社などが副業的に自費出版サービスを行なっているケースが多くなります。
100万円を超える自費出版についても、書店に展開されることをウリにはしているものの、実態としてきちんとした流通は見込めません。大型書店の、来店客がほとんど立ち寄らない「自費出版棚」に短期間、陳列されるのがせいぜいです。
したがって、企業が出版費用を抑えるために自費出版を利用する、という目的にはマッチしません。
さらに、企業出版には、編集者がクライアントの「目的」や「ターゲット」をヒアリングして、目指すゴールを叶えられる書籍を提案するコンサルティングの知見が出版社に求められます。
そういったノウハウを持つ出版社はコストが高額で、特にネームバリューのある大手出版社の場合は価格が1000万円を超えることもざらにあります。
とはいえ、企業出版は前述した自費出版とは異なり、大手出版社の流通網を利用して書店に配本するため、しっかりと書棚に並ぶのは大きなメリットで
す。あとは、販促のオプションなどで出版社ごとの付加価値が変わってきます。
◉企業出版の方法と一連の流れ
では、企業出版のプロセスを解説します。
まずは、出版を検討しているという名目で出版社に問い合わせをしてみましょう。営業に熱心な出版社は自分たちで営業リストを作成して、各企業にテレアポなどでアプローチしている場合もあります。
力のある出版社であれば、営業マンと面談すれば、近しいニーズで出版した事例を紹介するなどして出版後のイメージを膨らませてくれるでしょう。
商談を経て企業出版を決断した場合、契約を締結して書籍制作に進めることになります。
◉-1、企業出版のスケジュール
書籍制作が企画からスタートし、印刷された本が書店に並ぶまでのスケジュールは、おおよそ8ヶ月〜1年程度です。企業が広告として出版に取り組むときに、この期間を長いと感じるか、適正と感じるかは重要です。
大手出版社は同じ編集者が同時に何十件も担当案件を抱えている場合もあり、スケジュールは最低1年程度は見ておく必要があります。柔軟にスケジュール対応できる出版社もありますが、それでも6ヶ月〜8ヶ月かかるのは想定しておきましょう。
◉“出版不況”と“電子書籍好調”から読み解く企業出版
すでにご存知の人も多いと思いますが、出版業界は長らく“出版不況”といわれており、実際に市場規模は右肩下がりでした。ただ、近年は電子書籍の台頭もあり、ずっと下がり続けているわけではありません。
公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所によると、2020年の出版市場規模は、紙＋電子出版市場（推定販売金額）が、前年比4.8％増の1兆6168億円。紙が1.0％減に対し、電子が28.0％増と大きく伸長し、2年連続のプラス成長となっています。
ただし、だからといって企業が紙の書籍ではなく、好調の電子書籍で出版すれば良いかというと、そう単純な話ではありません。
電子書籍の販売増加には、コロナ禍によるニーズの増加も一因として考えられますが、販売部数の多くを占めているのはコミックだからです。
つまり、一般的にまだ認知度の低い企業がただ電子書籍を出版したところで、集客などのゴールにつながる可能性はかなり低くなります。
◉-1、肝心なのは出版してからのプロモーション
企業出版では、いかに紙の出版の露出を増やして売っていくかの戦略が重要になってきます。
つまり、出版してからのプロモーション、「売り方」が非常に重要なのです。
ただし、大手出版社はもともとの出版コストが高いだけでなく、さらにプロモーションを仕掛けようとすると多額のコストが追加されます。
そのため、企業出版を成功させるための鉄則は、出版の入り口段階で出版後の販売戦略と予算計画まで綿密に固めておくことです。そのためには、フロントの営業マンがしっかりした出版知識を持っている会社に相談する必要があります。
◉【まとめ】企業出版は会社のさらなるステップアップに大きく起因する
このように、企業出版には多額のコストがかかるだけでなく、担当する営業マンの経験値や業界知識に結果が左右されるリスクがあります。
ただ、出版は自社の強みやサービスを棚卸しして再認識する最良のきっかけになります。
社内外へのブランディング効果も絶大です。簡単に取り組める施策ではないからこそ、同業他社との差別化に大きく寄与する可能性があり、その効果は数字だけでは測り知れない魅力を秘めています。
今回紹介したポイントを押さえつつ、企業出版に取り組めば、企業としてさらに大きなステップアップが期待できるでしょう。
日本にWebマーケティングという手法が入ってきて20年あまり。多様な広告手段が取られるようになった中で、Web戦略の重要性は年々増しています。
今回の記事では、企業がWEBマーケティングに取り組むにあたって最低限押さえておくべき基礎と、実践する上で知っておくべき知識をまとめました。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉Web（ウェブ）マーケティングとは？
Webマーケティングとは、言葉の通りWebを中心に実施するマーケティング施策のことです。
なかでも、従来型のオフライン施策と大きく異なる点として、Webマーケティングは施策の効果がすべて数値として表れるという特徴があります。
たとえば、チラシやポスティングなどのオフライン施策は、配布した数は把握できても、どれだけのユーザーが見たのかの確認はできません。
一方で、Webマーケティングの場合は、どこをきっかけにサイトに訪れたのか、どのコンテンツを見て問い合わせや購入に至ったのかを数値で確認できるのです。
数値を把握できれば、効果検証して改善を図ることができ、活用次第では緻密な戦略性をもって集客や販売促進に役立てられます。
ただし、名前の通り、Webマーケティングを成功させるには、「マーケティング」を理解しなければなりません。
◉Webマーケティング基礎編：マーケティングを理解する
まず、勘違いしてほしくないのは、Webの施策とはいえ、安易にWEBサイトやLP（ランディングページ）を「とりあえず」制作すればよいわけではない点です。
大事なのはマーケティング戦略、つまり「ターゲット」「競合把握」「自社の強みや課題を把握」等を明確にしてから施策を実行することです。
これらを設定、把握せずにWEBサイト制作を始めてしまうと、目的地もわからず、ただ闇雲に走るだけ。十中八九、施策は失敗に終わります。
◉-1、自社のサービスを欲する「ターゲット」の設定
企業の売上を向上させるにあたり、より多くの人々に自社を認知してもらうのはとても大事です。
ただし、いきなり幅広い人々をターゲットに発信しても、ターゲットそれぞれの欲求やニーズは異なるため、自社の魅力を平等に伝えるのは困難です。
だからこそ、訴えたい事業に応じた段階を踏まなければなりません。つまり、現在の自社のサービスや商品内容の特徴から考えて、特にどのような人に利用してもらいたいか、もしくはどのような人が気に入ってくれるかを想定し、対象ユーザーを考えることが最優先事項となります。
明確なターゲットが設定できれば、自社の強みやポジショニングを把握した上で、購入や問い合わせなどの「行動」に誘導する戦略を組み立てられるのです。
さらに、自社のビジネスがBtoBビジネスであれば、ユーザーの業種や規模、見込み客の担当役職も設定する必要があります。ユーザーの属性を絞り込めば絞り込むほど、優先すべき広告やコンテンツ戦略を決めやすくなります。
◉-2、競合企業を設定する
Webマーケティングの戦略に限らず、経営戦略上で競合把握をすることは必要不可欠です。自社のサービスや商品と類似の事業を展開している競合企業はどのような先があるのかは把握しておきましょう。
まだ競合他社がはっきりとは浮かんでいない場合は、自社の設定したターゲットユーザーが検索しそうなキーワードで、GoogleやYahoo!で検索してみることをおすすめします。検索結果の上位に表示された企業が競合になる可能性があります。
◉-3、自社の強みを言語化する
競合が把握できたら、自社のサービスや商品のどの部分が優れているのかを、しっかりと分析して言語化しましょう。言語化すれば、競合他社に負けない独自の要素が自ずと浮かび上がります。
自社の強みや課題を整理したとき、自社の強みだと思っていた要素が実は他社と差別化できていないポイントだと判明したり、逆に当たり前だと思っていた特徴が強みだと気付いたりする瞬間が出てきます。そういった意味でも、現状把握はとても重要なのです。
◉Webマーケティング実践編：効果的な集客戦略とは
「ターゲット」「競合」「自社の強み」という3つの要素を定義できたら、次は具体的な施策に取り掛かりましょう。
Webマーケティングの集客施策は、自社で取り組める手法から、広告費を払って外注する方法まで様々です。
代表的な手法を紹介しましょう。
◉-1、リスティング広告でターゲットに的確にリーチ
リスティング広告とは、GoogleやYahoo!といった検索エンジンの検索結果に連動して表示される広告です。
ターゲットが関心を示す特定のキーワードに対して広告を表示させるため、コンバージョン率が高くなるのが特徴です。
リスティング広告のメリットは、サービスに関心のあるターゲットに直接アプローチができる点です。
表示されている情報がユーザーの欲している内容であればあるほど、問い合わせや購買につながりやすくなります。1000円〜と安価にスタートできるため、容易に取り組める施策の一つです。
一方、デメリットは、リスティング広告自体が社会に普及したため、「広告リンクはクリックしない」と決めているユーザーが一定数現れてしまっている点です。
リスティング広告は競合他社も取り組んでいるパターンが多く、競争が激化しやすいのも難点です。
◉-2、メールマガジンでターゲットとの信頼関係を構築
メールマガジン（メルマガ）は、ユーザーに継続的に情報を配信できる手段です。テキストだけでなく、HTML形式で本文内に画像を入れたり装飾を施したりして、視覚的にユーザーに訴えかけられる点は強みでしょう。
メルマガのメリットはほかにも、コストが通信量のみで、DMと比べても安価に済むことがあります。定期的に配信することで、読者であるターゲットから自社を深く知ってもらえるきっかけとなり、信頼関係の構築に役立てられるのです。
一方、定期的に配信する必要がある分、企画立案や執筆の手間がかかってしまうのがデメリットです。さらに、メルマガに取り組んでいる企業が多いため、ユーザーのなかにはメールの受信フォルダがメルマガだらけという人も少なくありません。そうなれば、開封してもらうことすらできず、放置されて終わりという可能性も考えられます。
◉-3、SNS運用で顧客ターゲットをファン化させる
SNS（ソーシャルメディア）は、FacebookやInstagram、Twitterなどが隆盛を極めており、日常生活に欠かせなくなりました。近年はTikTokのような15秒の「リップシンク(口パク)動画」のSNSも流行っています。
企業のSNSでいえば、タニタやシャープが有名です。Twitter上でタニタのアカウントがシャープに日常的にコミカルな交流を行なうことで、大きな話題となりました。一般ユーザーに親しみをもってもらうだけでなく、企業同士でのコラボレーションが生まれるきっかけともなったのです。
SNSの活用がうまくいけば、自社サービスや商品を無料で認知拡大することができ、大変効果の高い施策になりうるでしょう。
ただ、SNS運用にもデメリットがあります。
「SNSの中の人」でもある従業員の不適切発言や誤操作などで大炎上を起こす可能性がある点です。一度炎上すれば、企業イメージに大きな損害を与えます。
一方で、炎上を恐れて当たり障りのない投稿ばかりしていれば、ユーザーには興味を持ってもらえないのが難しいところです。
◉-4、ブランディング効果も期待！ コンテンツマーケティング
コンテンツマーケティングは、顧客にとって有益な情報を継続的に提供し続け、企業と顧客の接点をつくって集客を実現する手法です。SEOツールで分析したうえで、検索上位に上がりやすいコンテンツを生み出すことで、自社の狙うべきキーワードで検索上位を獲得できます。
広告とは違い、制作したコンテンツが自社の資産として蓄積される点は大きなメリットです。
専門的知識や役立つ情報を発信し続けることで、業界の有識者的ポジションとして自社をブランディングする効果も期待できます。
一方で、コンテンツマーケティングで重要なのは長期的な仕込みです。根気よく6ヶ月〜1年は取り組んでいかないと、コンテンツマーケティングで継続的な効果を得ることは難しいです。くわえて、コンテンツの企画立案から制作の手間がかかるため、継続的に内製で取り組んでいくのは、人材的に余裕のある企業でもない限り困難でしょう。
外部リソースにアウトソーシングする手もありますが、質のバラツキが大きいため、コンテンツマーケティングを得意とする業者に依頼するのがポイントです。
◉【まとめ】自社を知りサービスの質を高める企業努力が一番重要
以上のように、Webマーケティング戦略は入り口のターゲット設定が特に重要です。いかに競合他社に負けない魅力を発揮するのか、すべては自社を知ることから始まります。
自社サービスや商品自体の魅力を引き上げ、自社の魅力を顧客ターゲットに届ける努力を続けていきましょう。
参考：フォーウェイのブランディングサービスについてはこちらから
ブランディング−－ブランド力の強化は、中小企業にとっても重要なキーワードとなりました。かつてはBtoCの企業が自社のブランドを重視するのが一般的でしたが、近年ではBtoBブランディングもかなり浸透してきています。
しかし、「当社はブランディングに取り組んでいる」と胸を張る会社でも、ブランディングがビジネスにどんな効果をもたらすのか、ポイントを正確に認識できている会社は少ないのではないでしょうか。
今回は、ブランディングの価値とその可能性について解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉ブランディングがもたらす5つの効果
ビジネスにおけるブランディングのメリットとは、大きく次の5つが挙げられます。
◉-1、効果①競合との競争に強くなる
ビジネスの現場では、結局のところ競合他社との価格競争やサービス合戦で勝負が決するケースが多いものです。
しかし、ブランディングによって自社のイメージをはっきり打ち出せていれば、価格やサービス内容以外の部分で見込み客にアピールできます。
ウェブサイトや広報冊子によって会社の一貫したブランドイメージを発信することで、「他社よりも高いけど御社のブランドイメージに惹かれた」といった理由で契約を決めてもらえる可能性が出てくるのです。
さらに重要なのは、条件面以外を決め手に顧客から選んでもらえれば、無理な値下げは不要となる点です。
ブランディングに成功すると、適正なコストを商品やサービスに費やして顧客満足度を上げてさらにブランド力を強化する、という正のサイクルを形成できます。
◉-2、効果②顧客が自社の「ファン」になる
条件面だけで顧客から選ばれた場合、またニーズが出た際に無条件でリピートしてもらえる確率は低くなります。おそらく、再度競合と条件比較されて業者選定されるだけでしょう。
しかし、ブランドによってユーザーを勝ち取れば、その顧客はあなたの会社の「ファン」になります。「スマホなら必ずiPhone」「車なら必ずベンツ」「時計なら必ずロレックス」といったように、機能や価格よりもブランドで差別化される企業の仲間入りができるのです。
ブランドのファンが増えるのには、何より新規営業経費の削減というメリットがあります。実際、中小企業でもブランディングに成功した企業の事例では、元々あった新規営業部隊がリピート増加で不要になった、という劇的な変革をしたケースも見られるのです。
たくさんのファンが自社にいれば、市場環境の変化で業績が苦しくなりそうな場合でもきっと支えてくれるでしょう。
◉-3、効果③広告の効果が高まる
WEB広告にしろオフライン広告にしろ、現代の日本には広告が氾濫しています。より多くの広告費をかけている競合他社より自社の広告を目立たせ、消費者に届けるのは至難の業です。
しかし、明確なブランディングに基づいたメッセージはひときわ目立ち、ターゲットの心にダイレクトに刺さります。
「売り文句に反応した」のではなく、「ブランドに共感した」人たちから反響を得られるのです。さらに、ブランディングに成功すればすでに自社にファンがいる状態になるので、広告やマーケティングによる集客効果はより高まることが期待できます。
◉-4、効果④人材採用がやりやすくなる
多くの中小企業にとって、人材採用は悩みの種でしょう。募集広告を打っても応募数が伸びないうえに内定受諾率は低く、入社してもすぐに離職してしまうケースが多くなります。
しかし、自社が発信する記事やサイトデザインなどのコンテンツに魅力を感じて応募してくれた応募者であれば、無事に入社して自社にマッチングしてくれる可能性は非常に高まります。
企業と応募者がすでに十分理解し合えた状態で、面接の機会に臨めるからです。これは面接の短い時間だけではなかなか難しいことです。
結果が出にくいまま採用費をかけ続けるよりも、まずはブランド構築をしっかりしてから採用に力を入れたほうが効率的でしょう。
◉-5、効果⑤社員のモチベーションが上がる
社外に対するアピールのみならず、インナーブランディングもブランディングの大きなメリットです。
大体の場合において、従業員は自分の会社が持っている価値観や、向かっている方向性をはっきりとは理解していません。
しかし、WEBの記事にしろSNSの投稿にしろYouTube動画にしろ、会社として発信している内容が豊富にあれば、従業員に対して自社の強みや理念を理解してもらう助けになります。顧客をファンにするのと同様に従業員を自社のファンにすれば、生産性は劇的に向上し、離職率も下がることが期待できます。
◉【まとめ】ブランディングがもたらす効果
ブランディング戦略を成功させられれば、その効果は絶大です。売上や利益をアップさせるだけでなく、ブランドは組織として長期的に拡大していくための力強い基盤になりえます。
FacebookやtwitterなどのSNS、動画広告、SEO対策など、現代では短期的な売上増加だけでなく長期的なブランド構築に役立つ手法は増えています。たとえ最初に使える予算が少なくても、長期的なブランディングの視点は明確に持っておいたほうがよいでしょう。
参考：フォーウェイのブランディングサービスについてはこちらから
広告費用の高止まり、マス媒体の衰退、見込み客のリテラシー成熟……ありとあらゆる角度からビジネスに困難が訪れ、従来的な広告・マーケティングの施策はとにかく効きにくくなりました。
広告・マーケティングの予算を投じれば一定の効果が見込める時代はもはや終わり、多額の予算をかけられる大企業だけが成果を手にできる、パワーゲームの様相を呈しているのが、ビジネスを襲うマーケティング戦争の現状なのです。
そんななか、当社フォーウェイは、小さな企業でも工夫次第で圧倒的な成果を生み出せる、「コンテンツ」によるマーケティングにこだわり続けています。
厳しさを増すマーケティング戦争の先行きと、当社が見据える、コンテンツが秘めた無限の可能性について、紐解いていきましょう。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉どれも効かなくなった従来のマーケティング施策
商品を売り伸ばすために必須である、マーケティング活動。
２０００年ごろを境にしてインターネットを通じた各種施策も続々と登場し、少額予算でもアイデアやテクニックによって大きな販促効果を発揮するケースが続出しました。
しかし、時は令和となった昨今、残念ながらオフライン・オンラインともに、マーケティング施策はどれもすっかり効きにくくなっています。
企業マーケティングを取り巻く現況について、解説しましょう。
◉-1、「バカ高いのに効かない」４大マス広告
オフラインの広告施策として代表的なのが、テレビ・新聞・雑誌・ラジオという、いわゆる4大マスメディアへの広告出稿です。
4大マス広告は、それぞれの媒体が持つ膨大な購読者層・視聴者層へ確実にリーチすることで、かつては絶大な広告効果を発揮していました。広告効果のみならず、有名媒体の広告審査を通って出稿を実現している、という事実だけでも、広告主企業に大きなブランディング効果をもたらしたのです。
しかし、今や4大マスの影響力は失墜しました。たとえば新聞は、2000年におよそ年間5400万部あった発行数が2020年には約3500万部にまで減少しています（一般社団法人日本新聞協会調べ）。
テレビも数字を見てみましょう。2000年において国民一人当たり1日の平均テレビ試聴時間はおよそ200分でしたが、2015年の調査ではおよそ170分と約30分も減っています（総務省 令和元年版情報通信白書）。
ほか、ラジオと雑誌についても、それぞれ聴取率と発行部数の低下が著しいのは、皆さんもすでに見聞きしているところだと思います。かつて隆盛を極めた4大マスは、衰退の一途を辿っているのです。
にもかかわらず、4大マスの広告費用は変わりません。全国紙やキー局であれば一回の出稿だけで1000万円以上の費用がかかることが当たり前で、全国紙の最も小さな枠に広告を出すだけでも価格は数百万円です。
結果、4大マス広告は媒体価値に対する費用がまったく釣り合いが取れなくなり、巨額の広告費を投じてもすぐに売上増につながらなくても良いような、大企業のためだけの施策になってしまったのです。
◉-2、少額予算ではもはや無意味になったWEB広告・SEO対策
インターネットの普及に伴ってサイバーエージェントなどのネット系広告代理店が勃興し、2021年現在、マーケティングの手段としてネット広告はすっかり一般化しまし
た。2019年には、日本のネット広告費は広告費全体の30.3%にまで拡大しています（電通報より）。
WEB広告は、広告の媒体社側が広告費を決めるのではなく、予算を広告主が自分で設定し、求める売上に応じてリスティング広告などを実行できます。
さらに、ユーザーからよく検索されるキーワードや広告が表示されるターゲット属性を細かく絞り込むことで、中小企業でも大手企業よりはるかに費用対効果の高いマーケティング活動が可能になりました。
しかし、近年になって状況が変わってきています。数多く検索されるビッグワードを狙ったり、ビジネスパーソン・主婦層など魅力的なターゲットに表示先を絞り込んだりする施策を大手企業が軒並み実行し、広告をターゲットに届けるための単価が高騰してしまったのです。
もちろん、現在でも効果的なニッチワードを狙うなど工夫の余地は残っていますが、WEB広告においても大部分の領域においては予算勝負のパワーゲームになってしまいました。
くわえて、被リンクの自動生成といったテクニカルなSEO対策で検索順位を上げようという行為は、いたちごっこのようにGoogleのアップデートでペナルティを課せられるようになっており、テクニカルSEO対策についても効果が見込めないのが現状です。
◉「コンテンツ」によるマーケティングはどんな状況でも効果的
マーケティング競争がますます激化するなかで、最適な費用対効果をもって、巨額の予算をかけなくても成功できるマーケティング施策はないのでしょうか。
この問いと立ち向かい続けたフォーウェイがたどり着いたのが、「コンテンツ」によるマーケティングです。
◉-1、コンテンツとは？
コンテンツマーケティングという言葉をご存知の人であれば、「コンテンツ＝コラム記事でしょ？」ぐらいの認識はお持ちかもしれません。
自サイトにアップする「コラム記事」も、コンテンツの一つです。しかし、フォーウェイはコンテンツをもっと広くとらえています。
たとえば、自サイトにアップする「経営者や従業員の写真」もコンテンツです。コラム記事だけでなく、会社としての考え方を象徴する、「経営者挨拶」も重要なコンテンツといえるでしょう。それだけでなく、事業内容やオフィスを紹介する動画、音声、また、自社セミナーを開いて聴講者に話す内容も広義のコンテンツです。
ビジネスを営む企業や人が誰かに対して「発信」する内容とは、すべてがコンテンツである－－それが、フォーウェイの考え方です。
◉-2、営業嫌い・広告嫌いの見込み客に圧倒的に刺さる
コンテンツによるマーケティングは、とにかく営業嫌い・広告嫌いな見込み客の心を動かしやすいのが最大の強みです。
現代の見込み客は、営業を受けたり広告を見せられたりすることには飽き飽きしています。特にインターネットの普及によりネット社会の口コミ機能が異様なまでに発達し、しつこい営業を行なう会社や頻繁に広告を出している会社はそれだけで「晒し者」になってしまうリスクが非常に高くなっているのです。
しかし、コンテンツとして、見込み客の求める情報やためになるノウハウを発信すれば、自然な形で自社に対する信頼感を高められます。
皆さんには、本を読んでその内容に感銘を受け、著者に対する印象が非常に良くなった、という経験がないでしょうか。良質なコンテンツは、ユーザーをコンテンツの発信者のファンにさせる、という威力を秘めているのです。
たとえば経営コンサルティングの会社であれば、自社サービスの売り込みではなく、経営者全般の役に立つような最新情報や経営ノウハウなどのコンテンツを発信してみましょう。見込み客の役に立つ情報を発信すれば、コンテンツ発信者に対する信頼感が醸成され、自然な問い合わせが生まれるのです。
◉-3、一つのコンテンツの威力は10時間の商談に匹敵する
特にBtoB商材や高単価の商材については、商談に時間がかかるのがビジネスにおける大きな難しさです。商材やサービスを説明するのが難しかったり、見込み客の購買ハードルが非常に高かったりすることで、商談のなかで多くの情報を提示して、心理的なネックを丁寧に取り除いていかなければ購買に至りません。
しかし、コンテンツを発信すれば、見込み客が商材について自分で勉強して知識を蓄え、購買意欲を高めてくれた状態で商談に臨めます。困難を極める商談のプロセスを、コンテンツによって大きくショートカットできるのです。
一つの例として、コンテンツマーケティングと親和性の高い投資用不動産業界の企業を紹介しましょう。
投資用不動産は非常に高額な投資商品であり、営業をかけても契約に至る可能性が非常に低いビジネスです。しかし、「自社サイトでコラムを継続的に配信する」「代表が自著をマーケティング出版する」というコンテンツマーケティングに踏み切ったある企業には、WEB・書籍を見た人からの、「購入したい前提」の問い合わせが殺到したのです。
広告を出稿していた際の問い合わせと比べると、数もさることながら問い合わせの質が圧倒的に高く、短時間の商談で契約に至るケースが続発。コンテンツマーケティングに大きな手応えを感じ、現在では新規開拓営業部を廃止して問い合わせオンリーの集客でビジネスを維持できるまでに発展しました。
◉-4、拡散し、残り続けるコンテンツは最強の無形資産に
広告というものは、基本的に出稿期間が終わったら広告効果も終わってしまいます。ターゲットの目に触れる機会がまったくなくなるからです。
しかし、コンテンツは広告とは異なり、一度公開すれば未来永劫にわたって見込み客に届け続けることができます。自サイトに公開した記事にしても、埋め込んだ動画にしても、公開期限というものは自分で設定しない限り、ありません。YouTubeなどのプラットフォームにコンテンツをアップした場合も、プラットフォームが生き残っている限りは公開され続けます。
つまり、一度コンテンツを問い合わせの起点として機能させることができれば、維持コストは無料で半永久的に問い合わせを生む状態をつくれるのです。それだけでなく、時間をかければかけるほどコンテンツが「育つ」ことが見込めるため、Google検索などによって見込み客を呼び込む力が強化されていきます。
公開当初はそれほど集客力のなかったコンテンツでも、時間をかけるだけで集客力がアップしていくことが期待できるのです。
広告と違い、マーケティングのための自社資産として残っていくのは、コンテンツが持つ大きな可能性であるといえるでしょう。
◉-5、「コンテンツリッチ」がブランド力に直結する
以上のように、広告施策の効きにくくなった現代において、コンテンツはマーケティングにおける最終兵器になりえます。
さらに、「問い合わせを呼ぶ」という機能に付け加えてもう一つ指摘したいコンテンツの可能性があります。それは継続的に公開するだけで、自サイトや企業の「ブランド力を向上」させる効果がある点です。
ブランド力とは、言い換えれば「見込み客からの信頼感を生み出す力」だといって良いでしょう。そして、見込み客からの信頼感を生み出す大きな要因は、「専門分野に対する高い知見」なのです。
たとえば「医師」という肩書きは大きなブランド力を持っていますが、その理由は、医師免許を持っている人は国家試験に合格するレベルの医学知識を持っている、という証明になるからです。
したがって、コンテンツの継続的な提供によって自らの知見を発信し続けることによって、専門分野に関して高い知識を持っていると見込み客から認めてもらうことにつながります。これぞ、「ブランド力の強化」を意味するのです。
長期的な経営戦略を考えるうえで外せない「ブランディング」についても、コンテンツの発信によって実現できます。
◉【まとめ】コンテンツは無限の可能性を秘めている
マーケティングが予算勝負のパワーゲームになっている現状を紐解いていきました。今後WEBまわりを中心とするマーケティング戦争はさらに激化し、高額な広告費なしにはマーケティングができなくなる未来が訪れるのは間違いありません。
そうなる前に、コンテンツの威力を発揮させ、一社でも多くの企業が未来への希望をつなげることを願っています。
参考：フォーウェイのブランディングサービスについてはこちらから
