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2023.03.30
Branding, Marketing
SNS運用で大切な「目的設定」とは?運用効果を最大化する秘訣を徹底解説
SNS運用では、フォロワーが多い有名な企業公式アカウントなど、成功事例が目を惹きます。
しかし実態は、「フォロワーが増えない」「ビジネス的な効果が出ない」「リソースが足りない」などの理由で、大半の企業で運用がうまくいっていません。
今回の記事では、企業がSNS運用を行うにあたっての目的やメリットなどを整理し、効果的な運用方法について解説します。
企業のSNS運用の目的とは
SNS運用とは、企業が情報発信や商品・サービスの宣伝のために各種SNSアカウントを運用することです。
ここでいうSNSとは、Twitter、Instagram、Facebook、LINEなどのソーシャルネットワーキングサービスを指し、YouTubeやTikTokといった動画系ソーシャルメディアも含みます。
さて、SNS運用を考えたとき、企業は一般的にどのような目的で実施を検討するのでしょうか。
主に次のような理由が多いです。
・企業ブランディング ・自社商品やサービスの告知 ・イベントの告知・周知 ・口コミ効果によるファン獲得および集客や販売促進 ・競合他社との差別化
目的に沿った運用を継続的に続けることで、ファンからの継続的な商品購入やサービスの利用が期待でき、シェアやリツイートによる拡散効果で、大きな宣伝広告費を使うことなく情報拡散が可能になります。
SNSの種類とそれぞれの特徴
次に企業が運用するSNSの種類を、それぞれの特徴と合わせて紹介します。
◆Twitterは情報拡散力に優れる
Twitterは国内の利用者が約4500万人。20代〜30代の利用者が多いですが、近年は40代以上の利用者も増加しており、幅広い年齢層が利用しているSNSです(Twitter公式アカウントのツイートより)。
企業とユーザー同士が「いいね」や「リツイート(RT)」、「リプライ(リプ)」を行うことで、フォロー外のユーザーにも見てもらえる情報拡散性の高さが魅力です。
Twitterは基本的には140文字以内のテキストを投稿する(ツイートする)機能が主な使い方になります。
企業の告知としては、フォロー&リツイートキャンペーンがよく使われており、かなりの拡散力が見込めるうえ、自社の宣伝や商品販促にも効果を発揮する手段です。
<Twitterの特徴> ・情報拡散力が高い ・リアルタイムでのコミュニケーションがとりやすい ・短文での情報発信やコミュニケーションに向く
◆Instagramはビジュアルでの訴求に向く
Instagramは国内の利用者が約3300万人。10代〜20代のユーザーが半数近くを占めています。コロナ禍に30代や40代のユーザーが増えていることもあり、幅広い年代への訴求に向いているSNSといえます(Meta社Newsroomより)。
Instagramは写真や動画などのビジュアルを重視した発信が特徴。ビジュアルメインの視覚的コンテンツの発信になるため、投稿内容には見せ方の工夫が必要です。
健康商品の販売や飲食店などビジュアルで訴求できるアイテムを持つ事業はInstagram運用に向いています。日々の投稿の世界観を統一することで、自社ブランディングに繋がりやすいのもメリットです。
機能としては、24時間限定で配信するストーリーやショップ機能などがあります。
拡散力はTwitterに劣りますが、ハッシュタグ(#)や発見タブの活用により、フォロー外のユーザーにも認知してもらうことは可能です。
<Instagramの特徴> ・フィードとストーリーの使い分けで情報発信ができる ・ハッシュタグや発見タブから共通の趣味のユーザーの流入が見込める ・ビジュアルでの訴求がメイン
◆Facebookは顧客との関係性構築向き
Facebookは国内の利用者が約2,600万人。30代以上の利用者が多く、ビジネスシーンでの利用が多いのが特徴です。全世界で最もユーザーが多いのがこのFacebookです(CNET Japanによるフェイスブック ジャパン代表社独占インタビューより)。
登録上の特徴としては、実名登録制をとっているため、ほかのSNSと比較してプロフィールが精緻に確認できます。
ただし、Facebook広告の活用以外では情報拡散性は低く、すでに繋がりのあるユーザーとの関係性構築で活用するのがおすすめです。
<Facebookの特徴> ・世界的にユーザー数の多いSNS ・実名性が高く、ターゲティングに向いている ・ビジネスシーンでの利用が多い
◆LINEは日本でインフラ化したSNS
LINEは国内の利用者が9400万人を突破しており、日本で最も普及しているSNSです。家族や友人との連絡手段として一般化しており、スマートフォンを持っている人はほとんどが利用していると言ってよいでしょう(LINE For Business公式サイトより)。
LINEの友達機能を利用した企業公式アカウントからの有益な情報発信などで、ユーザーと双方向のコミュニケーションがとりやすいのも特徴です。
一日あたりでのLINEアプリの使用時間が長く、友だちとして繋がっているユーザーに告知が最も届きやすいSNSともいえます。飲食店やヘアサロンなど、地域密着型でサービス展開している企業に向いています。
<LINEの特徴> ・日本で最も利用者数が多く、ほぼインフラ化している ・プッシュ通知機能を使った情報発信ができる ・基本的にはクローズドなメッセージのやり取りのため、友だちとして繋がる必要がある
◆YouTubeはテレビ同然に利用される
YouTubeは日本国内の月間利用者数が7000万人以上といわれており、テレビ代わりの動画視聴SNSとして世界的に普及しています。Google調査情報によると、テレビ画面でYouTubeを視聴する人は1500万人以上といわれています(Think with Googleより)。
企業や商品、サービスの魅力を視覚的に伝えやすく、BtoB企業、BtoC企業どちらでも活用しやすいのが特徴です。
YouTube公式チャンネルを運用する企業も増えており、業界知識を発信したり、製品の使い方の手順を解説したり、導入事例を紹介したりするなど、映像としてユーザーに情報が伝えやすいのはメリットでしょう。
ただし、動画という性質上、企画や撮影など必要な準備も多く、継続的に発信するには専用のスタッフを揃えるか、外部に依頼するなどしないと運営が難しいです。
<YouTubeの特徴> ・テレビ代わりに視聴する動画メディアとして世界的に普及 ・チャンネル登録してもらうことでファン化が期待できる ・若年層からシルバー層まで全年齢をカバーできる
◆TikTokは若年層への視覚的アプローチにおすすめ
TikTokは国内のユーザー数が1700万人以上で、若年層を中心として年々利用者数が増加しています。ユーザーは10代〜20代が中心です(App Annieより)。
YouTubeがテレビ代わりの動画メディアである一方で、TikTokは気軽に空き時間で視聴できる動画系SNSとして短尺の動画が配信されるのが特徴。
フォロワー数が少ない状態でも一定の再生数が確保されるため、拡散性はとても高いといえます。
これまでは10代の学生が趣味で動画をアップするのが一般的でしたが、若年層への訴求のためにTikTokを活用する企業も増えています。
<TikTokの特徴> ・TwitterやInstagramと同じように気軽にチェックする利用者が多い ・利用ユーザーは10代〜20代が中心 ・視聴回数が一定数担保される
SNS運用のメリットとは
続いて、企業がSNS運用をすることのメリットを確認していきましょう。
メリットその1:認知拡大とユーザーへの刷り込みが同時に実現可能
SNSごとの特徴は前述の通りですが、シェアやリツイート機能など情報拡散が期待できます。
企業がSNS運用を継続的に行うことで、広告と比較して安価に情報発信ができ、フォロワーとコミュニケーションを取り合うことで情報が無限に拡散する効果も期待できるのです。
そもそも自社が知られていないという場合、SNSごとの特徴を踏まえた発信をすることで情報拡散され、潜在層へのアプローチが可能になります。
メリットその2:企業ブランディングに繋がる
SNS運用を継続的に行うことで、企業や商品、サービスに対するブランディング効果が期待できます。
まだ顧客化していない潜在層に対しては、まだ商品やサービスを利用したことがなくても、統一感のある投稿を継続して見せることで¥ブランドイメージを演出可能です。
それによって企業のブランド価値が上がり、メジャーな企業だと認識してもらうことが期待できます。
メリットその3:フォロワーのロイヤリティ向上に寄与
企業が継続的に有益な情報コンテンツを発信し続けることで、ユーザーには信頼感や親近感を抱いてもらうことができます。
このようにロイヤリティが向上すると、自社ブランドや商品に対するファン化が促進でき、他社との競合優位性が圧倒的に上がります。
ファンとなったフォロワーは口コミとして自身のSNSでも情報拡散をしてくれるので、信頼できるユーザーを通した情報発信と集客効果が期待できるのです。
ファン化が促進できれば、リピーターにもなり得るうえ、ユーザーが必要とした時に一番に思い出してもらうことができ、価格競争に陥り図らくなるメリットが大きいです。
SNSでの発信を続けることで、採用面でも効果を発揮します。近年は、就活生が事前に企業のSNSをチェックするようにもなっており、リクルーティングのためにSNSを運用するのもおすすめです。
このようにロイヤリティ向上を狙ったユーザー獲得では、アクティブフォロワーをいかに増やしていくかが重要。
アクティブフォロワーとは、“いいね”や“リプライ”などで継続的な交流があったり、それによりファン化していたりするユーザーのことです。広告などで増やしたロイヤリティの低いフォロワーではなく、日々の投稿やコミュニケーションで繋がりを深く持つことが大切です。
効果的なSNS運用を行うには?注意点を解説
次に、SNSを運用するうえでの注意点を解説していきます。
注意点その1:炎上リスク対策を講じる
SNS運用を検討する際に、よくある心配事が「炎上」です。
情報拡散性が高く、多くのユーザーが見ることができる分、ユーザーに問題視されると最悪の場合は炎上してしまう恐れがあります。
炎上しないためには事前にSNS運用のガイドラインを作っておくことです。炎上を100%回避することは難しいため、いかにリスクを回避できるか、問題が発生した時にどのように対処するかを定めておくことは重要です。
投稿する際には画像や文章をダブルチェックするルールも備えておくとより良いでしょう。
注意点その2:ユーザーが共感するコンテンツを発信し続ける
企業がSNS運用をする目的は、自社の認知向上や集客、商品販促などが挙げられます。
ただ、注意が必要なのは企業都合のひとりよがりな投稿にならないことです。
いかにユーザーにとって魅力のあるコンテンツを作成するかがポイント。もちろん企業の宣伝投稿をしてはいけないわけではありませんが、ユーザーに有益な情報提供を定期的に行わないと敬遠されるアカウントになってしまいます。
たとえば、美容に関心あるユーザーに自社商品のドリンクを販売したい場合、商品のPRだけではユーザーが離れてしまいます。そこで、「お肌に良い食べ物」のような情報コンテンツを用意することで、美肌に憧れるユーザーが有益な情報を提供してくれる信頼あるアカウントとして認識してくれるのです。
コンテンツの質を高める努力は必要ですが、何事もバランスが大事。ユーザーとの“いいね”や“コメント”などの双方向のコミュニケーションも継続的に進めましょう。
注意点その3:運用の目的に合わせた最適なSNS選択する
SNSにはそれぞれに特有の特徴があるため、企業の運用目的に合わせて最適なSNSを選択する必要があります。
目的が曖昧なまま、「とりあえずSNSを始めよう」と企業アカウントだけ作ったところで、運用コストがかかるだけ、もしくは運用が長続きせず放置されてしまうという例が散見されます。
集客などのコンバージョンを得るためには、複数のSNSを活用して、それぞれの特徴に合った運用を心がけましょう。
SNS運用代行のすすめ
いまや企業のSNS運用は必要不可欠です。
しかし、とくに中小企業の場合は運用に専念できる人員を確保できるほどリソースに余裕があるところばかりではありません。
そこで、一つ選択肢としておすすめするのがSNS運用代行の利用です。
「インフルエンサーを活用してフォロワーを増やしましょう!」や「SNS広告の運用を支援します!」という会社はたくさんありますが、日常の運用できちんとフォロワーまで伸ばしてくれる会社は限られています。
運用代行のノウハウがある会社に依頼すれば、日々の投稿物の作成から定期的な更新を実施することで、自社で発信する以上にクオリティの高いコンテンツを発信してくれる可能性があります。
とくに、日常業務を行いながら、自社で質の高い投稿やフォロワーへのアクションを継続的に行うことは至難の業です。
自社従業員のリソースを使って片手間で手探りの運用をするより、ノウハウがあるプロの代行会社に依頼することで結果的に時間的にも人員的にもコスト削減が期待できます。
もちろん代行を専門に行う会社であれば、運用のノウハウがしっかりとあるので、炎上対策もしっかりと講じてくれるでしょう。毎月の運用ノウハウをチェックしていくことで、自社でも運用のノウハウを蓄積することもできます。
SNSごとの特徴を把握してアクティブフォロワーの獲得を目指そう
以上のように、SNS運用は継続的な情報発信と、ユーザーとの密なコミュニケーションが大事になってきます。
ここまでに解説したSNSごとの特徴や運用のメリットを把握したうえで、企業ブランディングのためのSNS運用を心がけましょう。
自社リソースで運用を継続することが難しい時には、SNS運用の代行会社に相談するのも一つの手段です。
参考:フォーウェイのブランディングサービスについてはこちらから
執筆者:仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、ディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に200冊以上の書籍を担当。2020年2月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年9月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。2021年11月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。
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