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企業イメージは、無意識のうちに人々の判断や行動に大きな影響を与えています。

実際に、店頭に商品の価格や機能が同等のものが複数あっても、結局は「信頼できそう」「誠実そう」と感じられる企業イメージの良い方が選ばれやすくなります。

たとえば、広く知られている大手メーカーと無名のノーブランド品が同じ価格で並んでいたとしたら、多くの方が大手メーカーの商品を手に取るでしょう。

このように企業イメージは、顧客の購買行動や取引先、投資先、株主の判断、求職者の判断に大きな影響を無意識のうちに与えている重要な要素です。

しかし、企業イメージを良くしようと思っても、具体的にどのような方法が選択肢としてあるのか、分からない方も多いと思います。

本記事では、企業イメージを向上させるための方法について詳しく解説いたします。

目次【本記事の内容】

• 1.企業イメージとは？
• 2.企業イメージの向上で得られるメリット
• 　2-1.売上・利益アップにつながる
• 　2-2.優秀な人材の採用につながる
• 　2-3.従業員エンゲージメントの向上につながる
• 　2-4.顧客満足度の向上につながる
• 　2-5.投資家・株主・取引先からの信頼向上につながる
• 3.企業イメージを向上させる4つの手法
• 　3-1.アウターブランディング
• 　3-2.インナーブランディング
• 　3-3.採用ブランディング
• 　2-4.ストーリーブランディング
• 4.書籍出版により世の中の企業イメージを向上させた成功事例
• 　4-1.差別化が難しい業界で独自の企業イメージを確立した保険代理店
• 　4-2.自社のコンセプトを世の中に広めることに成功した公認会計士事務所
• 5.企業イメージに関するよくある質問
• 　5-1.一度毀損してしまった企業イメージは回復できる？
• 5.【まとめ】企業イメージを高めて自社の魅力をアピールしよう！

執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター) 慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。

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◉企業イメージとは？

企業イメージとは、顧客や取引先、株主などのステークホルダーが企業に対して抱く印象のことです。

また、外部からの印象だけではなく、企業内部の社員が持つイメージも含まれます。

「おしゃれ」や「高級感がある」、「リーズナブル」など、企業イメージはその企業の個性でもあり、資産でもあります。

商品やサービスの品質、広告の印象のほか、「社会貢献に積極的」といった企業の姿勢や取り組みなども企業イメージに関わる要素です。

ただし、企業イメージは良いものばかりとは限りません。

万が一、企業や社員の不祥事がニュースで流れたりSNSで拡散されたりすれば、一気に企業イメージが失墜する可能性もあります。

逆に、企業イメージを向上させれば、さまざまなメリットが生まれます。

◉企業イメージの向上で得られるメリット

企業イメージの向上で得られるメリットは、次の5つです。

・売上・利益の向上につながる ・優秀な人材の採用につながる ・顧客満足度の向上につながる ・従業員エンゲージメントの向上につながる ・投資家・株主・取引先からの信頼向上につながる

以下の段落で、それぞれ詳しく解説します。

◉-1、売上・利益アップにつながる

企業イメージを高めることによって、売上や利益のアップにつながりやすいのがメリットの一つです。

イメージの良い企業が提供している商品やサービスならば、「使ってみよう」「試してみよう」といった前向きな購買行動が生まれやすくなります。

競合他社との差別化が生まれると、より顧客の興味を引く可能性も上がるでしょう。

また、イメージの良い企業には信頼も生まれ、取引先との間でも事業を有利に進めやすくなるのもメリットです。

良い企業イメージによって知名度が上がれば、結果としてさらなる売上や利益の拡大につながる可能性が高まります。

◉-2、優秀な人材の採用につながる

イメージの良い企業には、人材が集まりやすいメリットもあります。

現代の少子高齢化や労働人口の減少による人材不足の状況下では、優秀な人材の確保は重要な課題です。

イメージの良い企業は求職者の選択肢として検討される可能性が高く、実際に応募者も集まりやすい傾向があります。

また、企業のイメージが社会的に浸透していれば、家族や周囲からの理解や支持も得やすく、求職者にとっての安心材料にもなります。

企業の認知度が上がり、理念や企業文化が定着すれば、採用時のミスマッチが少なくなり、内定辞退率も低く抑えられるでしょう。

優秀な人材を採用しやすくするためにも、企業イメージを高めることが重要です。

◉-3、従業員エンゲージメントの向上につながる

企業イメージが良いと、社員は自分の職場に対して誇りや愛着を持ちやすくなり、仕事への意欲や満足度が自然と高まります。

モチベーションが高まれば、業務の質も向上し、結果としてより良い商品やサービスの提供につながります。

また、快適な職場環境は社内の人間関係や雰囲気にも良い影響を与え、離職率の低下も期待できるでしょう。

◉-4、顧客満足度の向上につながる

従業員のエンゲージメントの向上によって、顧客満足度にも良い影響を与えるメリットがあります。

エンゲージメントの高い社員は、業務に対して主体的に取り組むため、自ら発言したり、改善提案や新たなアイデアを出したりする機会が増えます。

その結果、商品やサービスの質が向上し、顧客への提供価値も高まるでしょう。

こうした好循環の背景には、企業イメージの良さが関係しているといえます。

ポジティブな企業イメージが従業員の誇りや帰属意識を高め、エンゲージメントの向上を後押しするのです。

◉-5、投資家・株主・取引先からの信頼向上につながる

企業イメージには、数値では測りにくい「信頼感」や「安心感」といった非財務情報も含まれます。

具体的には、以下のような要素です。

• コンプライアンス遵守
• 環境・社会・ガバナンス（ESG）への配慮
• 誠実な経営姿勢
• 情報開示の透明性

投資家や株主、取引先が関心を寄せるのは、財務情報だけにとどまりません。

コンプライアンスを遵守する姿勢や経営姿勢の誠実さなど、企業の信頼性を示す非財務情報にも注目が集まるようになっています。

また、社会問題やSDGsに対する関心が高まり、環境・社会・ガバナンスへの配慮がなされていることも企業を判断する重要なポイントです。

これらの姿勢が可視化されることで「この企業は信用できる」「長期的に安心して付き合える」という評価につながり、投資家・株主・取引先から信用を得やすくなります。

◉企業イメージを向上させる4つの手法

企業イメージを向上させる手法として、主に以下4つがあります。

・アウターブランディング ・インナーブランディング ・採用ブランディング ・ストーリーブランディング

それぞれの手法を以下の段落で詳しく解説します。

◉-1、アウターブランディング

アウターブランディングは顧客や取引先など、社外に向けたブランディング活動のことです。

具体的な施策は、以下の3つがあります。

・ロゴやブランドカラーを決める ・インパクトのあるキャッチコピーを作る ・広告やCMでアピールする

以下の段落では、それぞれの施策をさらに掘り下げます。

▶︎アウターブランディングのやり方については、関連記事【企業ブランディングとは？効果や具体的な8つの手法を徹底解説】もあわせて参考にしてください。

◉-1-1、ロゴやブランドカラーを決める

企業のイメージを広く浸透させるために有効な方法の一つが、ロゴやブランドカラーを決めることです。

一目で企業を想起できるようなロゴや、ブランドを象徴するカラーを用いることで、視覚的に印象づけるブランディングが可能になります。

また、コンセプトが伝わるパッケージデザインを決めて、発信するのも効果があります。

◉-1-2、インパクトのあるキャッチコピーを作る

耳に残るキャッチコピーやつい口ずさみたくなるキャッチコピーを作成するのも効果的です。

必ずしも企業名が入っている必要はありません。

聴覚に訴えることで、その言葉から企業を連想してもらうことができれば、十分な効果が期待できます。

聞いた瞬間にその企業が思い浮かぶようなキャッチコピーが定着すれば、ブランドの認知が高まり、効果的なブランディングが実現できたと評価できます。

◉-1-3、広告やCMでアピールする

商品やサービスの強みなどを、広告やCMで発信するのもアウターブランディングの手法です。

また、企業文化や経営のビジョンのアピールも、他社との差別化になります。

従来のような紙媒体の広告やテレビCMに加え、WebサイトやSNSも活用すると効果的です。

◉-2、インナーブランディング

インナーブランディングは、社内に向けたブランディング活動です。

インナーブランディングを実施し、社員の企業に対する理解が深まったり、業務に対する考え方が浸透したりすれば、従業員エンゲージメントの向上に役立ちます。

具体的な施策は、次の3つがあります。

・働き方改革に取り組む ・経営陣と社員で企業理念を共有する ・健康経営に取り組む

以下の段落で各施策を掘り下げます。

▶︎インナーブランディングのやり方については、関連記事【インナーブランディングとは？組織としての連携を強化し企業価値を高めるための手法を解説】もあわせて参考にしてください。

◉-2-1、働き方改革に取り組む

働き方改革への取り組みは、インナーブランディングを行ううえで大切な要素です。

職場が働きやすい環境になれば、従業員エンゲージメントの向上が期待できます。

具体的には、以下のような取り組みです。

・柔軟な働き方（テレワーク・フレックスタイムなど）を推進する ・長時間労働を是正する ・業務を効率化する

働きやすい環境作りに力を入れることで、従業員のエンゲージメントや帰属意識の向上を目指しましょう。

◉-2-2、経営陣と社員で企業理念を共有する

企業イメージを良くするためには、社員が経営陣と企業理念を共有していることも重要です。

業務に対する考え方や行動が社員に浸透すれば、モチベーションのアップにもつながります。

一方で、社員が自社の企業理念を共有できていないと、外部に向けた効果的なアピールもできません。

特に企業規模が大きくなると、理念を全社員に浸透させることが容易ではなくなります。

そのため、経営陣と社員が直接関われる場を設けたり、研修を実施したりなど、企業理念を深く理解できるように働きかけることが大切です。

◉-2-3、健康経営に取り組む

健康経営とは、企業が社員の体や心の健康に配慮する経営のことです。

具体的な施策としては、以下が挙げられます。

・定期検診の受診率を上げる ・生活習慣病予防対策やメンタルヘルス対策に力を入れる ・ワークライフバランスを推進する

心身の健康は、業務のパフォーマンスにも大きな影響を与える要素です。

また、健康経営に取り組むことで、「社員を大切にする会社」というポジティブなイメージを社外にも与えることができます。

◉-3、採用ブランディング

採用ブランディングは、求職者に向けて行う採用にフォーカスしたブランディング活動を指します。

人材の採用において、企業イメージは重要です。

採用ブランディングでは企業の魅力を発信し、優秀な人材の確保を目指します。

主な施策は、以下の3つです。

・福利厚生を充実させる ・教育体制を充実させる ・社会貢献への姿勢をアピールする

以下の段落で、それぞれ詳しく解説します。

▶︎採用ブランディングのやり方については、関連記事【採用ブランディングとは？選ばれる企業になるための進め方とは】もあわせて参考にしてください。

◉-3-1、福利厚生を充実させる

採用ブランディングでは、「この会社で働きたい」と思ってもらえるように魅力をアピールすることが重要です。

なかでも、福利厚生は求職者の多くが就職先の企業を選ぶ基準の一つです。

もし、仕事内容や給与などの条件が同じであれば、福利厚生が充実している企業が選ばれる可能性が高いでしょう。

たとえば、休暇制度や各種手当はもちろんのこと、社内イベントやクラブ活動への支援など、自社独自の制度も魅力的なアピールポイントになります。

こうした福利厚生の内容を採用ブランディングにうまく取り入れることで、企業としての働きやすさや社風を具体的に伝えることができ、求職者からの共感や関心を得やすくなるでしょう。

◉-3-2、教育体制を充実させる

教育体制を充実させることも、採用ブランディングでは効果的です。

具体的には、研修制度を設けたり、自己啓発や資格取得の支援を充実させたりするといった施策があります。

また、キャリアパスを具体的に示すことで、求職者は入社後をイメージしやすくなります。

教育体制をアピールする際は、特に他社にはない特徴や独自の取り組みを盛り込むと、その企業ならではの要素をアピールできるでしょう。

◉-3-3、社会貢献への姿勢をアピールする

近年、さまざまな社会課題への関心が高まるなかで、企業の社会貢献活動に注目する求職者が増えています。

そのため、採用ブランディングにおいても、社会貢献に対する姿勢を積極的に発信することが有効です。

環境問題や社会的な課題、SDGsなどに対する取り組みを明確に伝えることで、自社の価値観にマッチする人材を集めやすくなります。

◉-4、ストーリーブランディング

ストーリーブランディングは、企業や創業者の思い、商品・サービスについてのストーリーを発信する手法です。

発信方法には、大きく分けて2つあります。

・WebサイトやSNSで発信する ・経営者の思いを「物語」として伝える書籍を出版する

2つの手法について、以下の段落でそれぞれ解説します。

▶︎ストーリーブランディングのやり方については、関連記事【ストーリーブランディングとは？企業の物語を伝えてファンを作る方法】もあわせて参考にしてください。

◉-4-1、WebサイトやSNSで発信する

ストーリーブランディングでは、企業が持つストーリーや自社の商品・サービスについて、紙媒体のパンフレットのほか、WebサイトやSNSを活用して発信します。

他社と似た商品やサービスを提供していても、創業者の思いや現在に至るストーリーは同じではありません。

そのため、アプローチしたいターゲット層に合わせて媒体を選び、ストーリーを効果的に発信する必要があります。

▶︎情報発信の方法については、関連記事【企業の情報発信に有効なツールはどれ？効果的に活用するコツも解説】もあわせて参考にしてください。

◉-4-2、経営者の思いを「物語」として伝える書籍を出版する

ストーリーブランディングのなかでも、特に経営者の思いなどを書籍にまとめて出版する方法が「ブックマーケティング（企業出版）」です。

書籍はインターネット上の情報よりも「信用できる」と感じる人が多く、書籍を出版している企業自体の信頼度も自然と高まりやすいというメリットがあります。

また、書籍という媒体を活用することで、ここまでに解説した以下のような複数のブランディング効果を一度に得ることができます。

・アウターブランディング ・インナーブランディング ・採用ブランディング ・ストーリーブランディング

書籍の出版は、企業のブランド価値を多角的に高める有効な手段です。

経営者の想いを「物語」という形で発信することで、社内外の信頼を深め、自社の価値をより強く社会に届けることができます。

▶︎企業出版のやり方については、関連記事【企業出版(ブックマーケティング)のメリットとは？ 企業が考えるべき出版による効果】もあわせて参考にしてください。

◉書籍出版により世の中の企業イメージを向上させた成功事例

実際に書籍出版で企業イメージを向上させた事例を2つ紹介します。

・差別化が難しい業界で独自の企業イメージを確立した保険代理店 ・自社のコンセプトを世の中に広めることに成功した公認会計士事務所

それぞれの実例を以下で詳しく見ていきましょう。

◉-1、差別化が難しい業界で独自の企業イメージを確立した保険代理店

扱う商品での差別化が難しい保険業界で、書籍出版により独自のイメージを確立した保険代理店の事例です。

この代理店では、同業他社からのコンサルティング依頼を目的として書籍を出版し、発売直後から複数の依頼がありました。

出版をきっかけに業界内での評価が高まり、大口案件の獲得や大手企業からの講演依頼など、長期的なブランディングにも効果が出ています。

出版にあたって社長自身も自分の成長を実感し、社員の意識にも良い影響を与えているようです。

▶︎保険代理店の詳しい事例については【【事例コラム】大口案件の集客、人材採用、大手企業からの講演依頼！出版ですごいことになった保険代理店】もあわせて参考にしてください。

◉-2、自社のコンセプトを世の中に広めることに成功した公認会計士事務所

コンセプトを書籍で発信し、自社の強みをアピールすることに成功した公認会計士事務所の事例です。

書籍を通じて、代表者が米国・英国で培ったキャリアや、日本企業の海外子会社での監査経験に基づく「海外進出で失敗する日本企業の実態」をストーリー仕立てで発信しました。

その結果、自社の専門性を明確に打ち出すことができ、出版後は同業者の協力も得て拡散されています。

また、セミナー登壇の依頼がすぐに入り、商談にも直結するなど、出版の効果が短期間で現れました。

▶︎公認会計士事務所の詳しい事例については【【事例コラム】出版をきっかけにメディア取材が続々、著名人との対談も実現！”海外進出の第一人者”のポジションを得た公認会計士】もあわせて参考にしてください。

◉企業イメージに関するよくある質問

企業イメージに関してよく疑問に思われるのが、「一度毀損してしまった企業イメージは回復できるのか」という点です。

以下で毀損してしまった企業イメージを回復できる可能性も含めて、詳しく解説します。

◉-1、一度毀損してしまった企業イメージは回復できる？

企業イメージは感情や印象に基づくものであるため、ネガティブな印象が強いと定着しやすいのが特徴です。

しかし、条件がそろえば、回復できる可能性は高くなります。

実際に不祥事を起こしても、その後に復活した企業は少なくありません。

大企業でいえば、ユニクロの外国人技能実習生への待遇に関する批判や、不二家の製造管理に関する不祥事などがありました。

一度毀損してしまった企業イメージの回復に必要な条件は、以下の4つです。

・迅速で誠実な初動対応（謝罪など） ・透明性のある情報開示 ・原因究明と再発防止策の提示 ・長期的な信頼回復のための継続的施策

企業イメージを毀損してしまった場合、まずは迅速な対応が求められます。

そして、イメージを毀損してしまった内容について、透明性のある情報開示を行うことが重要です。

原因究明や再発防止策の提示、信頼を回復するための継続的な施策にも真摯に取り組む必要があります。

◉【まとめ】企業イメージを高めて自社の魅力をアピールしよう！

企業イメージが良ければ、売上・利益の向上や優秀な人材の確保、従業員エンゲージメントや顧客満足度の向上につながります。

また、企業イメージは、投資家・株主・取引先から信頼を得るためにも重要です。

企業イメージを向上させる手法は、アウターブランディングやインナーブランディング、採用ブランディング、ストーリーブランディングの4つがあります。

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