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自社の事業や商品・サービス、ブランド価値をより多くの人に、正しく伝えるためには「どの広報媒体を活用するか」が重要です。

広報媒体とひと口に言ってもさまざまな種類があり、それぞれアプローチできる層や、得られる効果、費用感が異なります。

たとえば、TVCMや新聞広告のように多くの方に一斉にアプローチできる媒体もあれば、DM（ダイレクトメール）やWeb広告などのように特定のターゲットに強くアプローチできる媒体もあります。

数ある媒体の中から、得たい目的に合わせて費用対効果の高い媒体を選んでいくことが重要なのです。

近年はTVerや動画配信サービス（V.O.D）、書籍など、中小企業であっても大手企業のような大きな影響力のある広報が行える時代です。

限られた予算の中で1人でも多くの人に自社の商品やサービスを知ってもらうためにも、各媒体の特徴や主なユーザー層、どんな商品・サービスに適しているのか、など広報媒体に関する知識を持っておきましょう。

今回は、企業が広報に活用できる媒体について詳しく解説いたします。

目次【本記事の内容】

• 1.広報媒体は3種類
• 　1-1.SP（セールスプロモーション）媒体
• 　1-2.マス媒体
• 　1-3.インターネット媒体
• 2.費用対効果の高い広報媒体の選び方
• 　2-1.ターゲット（ペルソナ）
• 　2-2.効果が出るまでのスピード
• 　2-3.コスト
• 3.近年、中小企業の広報媒体として書籍が注目されている！
• 4.【まとめ】費用対効果の高い広告媒体を選ぼう！

執筆者：江崎雄二（株式会社フォーウェイ取締役マーケティング統括） 福岡県出身。東福岡高校、山口大学経済学部経済法学科卒業。大学卒業後、月刊誌の編集者兼ライターに携わる。その後時事通信社での勤務を経て、幻冬舎グループに入社。書店営業部門の立ち上げメンバーとして活躍後、書籍の販売促進提案のプロモーション部を経て、法人営業部へ。東京と大阪にて書籍出版の提案営業を担当し、2020年11月、株式会社フォーウェイに参画。2023年9月取締役就任。グループの出版社、株式会社パノラボの流通管理も担う。

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広報媒体は3種類

広報媒体は、次の3種類に分けることができます。

• SP（セールスプロモーション）媒体
• マス媒体
• インターネット媒体

以下で、詳しく見ていきましょう。

SP（セールスプロモーション）媒体

SP（セールスプロモーション）媒体とは、消費者の購買意欲を高めて販売促進するための広報媒体です。

SP媒体は、さらに次のような種類に分けることができます。

DM（ダイレクトメール）

DM（ダイレクトメール）は、企業が消費者に郵送やメールで情報を送付する媒体で、送付方法によって効果に違いがあります。

郵送の場合は実体のある紙媒体が届くため、インターネットをあまり使わない高齢者層にも企業の情報を届けることができます。

比較的レスポンス率が高いというメリットがある反面、印刷や発送に手間や費用がかかるというデメリットもあります。

一方、メールの場合は、低コストでPCやスマホに直接情報を届けることができますが、開封率がそれほど高くないため大きな効果が得られないことがあります。

POP（ポップ）

POP（ポップ）とは、スーパーやドラッグストアなどの店舗で見かける商品紹介の広告や展示物のことです。

お買い得商品を来店客の目に留まりやすいところに並べPOPを活用してアピールします。

消費者は商品とともにPOPの内容も意識するため、購買意欲を高めるための有効な手段です。

ポスター

ポスターは、人通りが多い駅構内や電車内、繁華街、商業施設などに掲示される紙媒体です。

主に店舗情報や商品・サービス、イベント情報などを伝えることが目的です。

視認性が高いこと、繰り返し見ることによって記憶に残りやすいこと、コストパフォーマンスが高いことなどが特徴です。

子どもから高齢者まで様々な層にアプローチできる一方で、キャッチコピーやデザインを工夫すれば、特定のターゲット層にアプローチすることも可能です。

リーフレット

リーフレットは、1枚の紙を折って冊子状にした印刷物で、折り方には2つ折り、3つ折り、ジャバラ折りなどがあります。

施設案内、観光案内、簡易的な製品・サービス案内などに利用されます。

コンパクトなので手軽に手にとってもらいやすく、宣伝効果が高いのがメリットです。

たとえば、お菓子の商品説明が記載されているリーフレットは、持ち帰って家族と共有したり後で読み返したりする人も多くいます。

気軽に持ち帰ることができるコンパクトさゆえに周囲に広めたり読み返したりできるため、認知獲得効果や宣伝効果が高い広報媒体です。

チラシ・パンフレット

チラシやパンフレットは、会社案内や製品・サービスの詳細説明などをターゲットに伝えるための紙媒体です。

1枚の紙に印刷したものがチラシ、複数枚の紙を折り曲げて冊子にした印刷物がパンフレットです。

実体のある紙の印刷物なのでレスポンス率が高く、並べて比較がしやすいことや保存性が良く読み返してもらえることなどがメリットと言えます。

特定の地域に向けて集中的に情報発信できるため、地域特化型の商品やサービスを広報する場合に効果的です。

▶︎パンフレットを有効活用する方法については、関連記事【パンフレットを広告として有効活用する方法！ただ作るだけではダメ！】もあわせて参考にしてください。

交通広告

交通広告は、バスや電車、タクシーなどの交通機関に掲出される広告です。

同じ広告を繰り返し見ることになるため印象に残りやすいという特徴があり、不特定多数に対する効果があります。

一方で、掲出する場所を工夫すればターゲティングを行うことも可能です。

たとえば、若年層を狙うなら原宿駅、ビジネスマンを狙うなら品川駅といった感じです。

何度も目に入る状況を作ることができるため刷り込み効果が高くなります。

イベント

商品やサービスのプロモーションを目的として行われるイベントを指します。

具体的には、新商品説明会、商品展示会、店頭デモンストレーション、バーゲンセール、催事販売などがあります。

参加者に対して直接アプローチでき、商品・サービスの魅力をしっかりと伝えられるのがメリットです。

キャンペーン

キャンペーンは、セールスプロモーションを目的とした期間限定の販促活動を指します。

たとえば、開店キャンペーン、新商品キャンペーンなどがあり、売上向上や認知度向上、固定客の獲得などが狙えます。

書籍

書籍は他の媒体に比べて織り込める情報量が圧倒的に多く、自社の商品やサービスだけではなく、企業理念や経営者の考えを1冊にまとめて顧客に伝えることができる媒体です。

A4のチラシの文字数は1000文字～2000文字程度ですが、200ページ程度の書籍の場合の文字数は約7万～10万文字になります。

社会的信頼性が高いため、ブランディングやマーケティングにも大きな効果があります。

広報誌

広報誌は、企業や学校・自治体などの団体が、活動内容や経営方針・運営方針などを周知するために発行する制作物です。

A4判などの雑誌型は広報誌と言い、タブロイド判などの新聞紙型を広報紙と言います。

広報誌のメリットは、最新の情報を多くの人に伝えられることです。

紙媒体で発行する場合は年配者にも目を通してもらいやすくなります。

情報誌

情報誌は、特定の分野の実用的な情報を読者に伝えることを目的とする雑誌のことです。

具体的には、住宅情報誌、求人情報誌、タウン情報誌などがあります。

情報誌はターゲットが明確にあるため、きちんと媒体を選べばターゲットに対してピンポイントに訴求することが可能です。

たとえば、タウン情報誌の場合は特定の地域に特化した情報を掲載するため、地域の住民へ直接アプローチすることができます。

地域密着型のビジネスや商品・サービスを提供している企業は効果的にターゲティングすることが可能です。

フリーペーパー

フリーペーパーは、無料（フリー）で配布される印刷物で、記事や読み物、広告などが掲載されています。

特定の地域向けや年齢層向けに作られているものが多く、読者（ターゲット）に地域や生活に関連する情報や広告を伝えることができます。

マス媒体

マス媒体とはマスメディアのことで、雑誌、TV、新聞、ラジオを4大マスメディアと言います。

媒体の種類によってアプローチできるユーザーが異なるため、それぞれの特徴を把握して選択することが重要です。

マス媒体は、さらに次のような種類に分けることができます。

雑誌

雑誌は、ファッションやホビーなどの特定の分野別に発刊されているため、その分野に興味や関心の高い購読者に情報を届けることができる媒体です。

ターゲットが良く購読する雑誌を選ぶと効率よく情報を届けることができますが、即時性が必要な情報発信には向いていません。

TV・CM

TVのCMは、動画や音声・音楽で不特定多数に膨大な情報を届けることができる媒体です。

広告料は高額ですが、商品やサービスの訴求や企業ブランドの認知度向上に大きな効果があるため広く利用されています。

広告料が高額ゆえに資金力のある大企業しか利用できないというイメージがありますが、最近では見逃し配信のTVerで比較的安く広告を打つことができるようになっています。

TVer広告は、番組の開始前後などに配信される動画広告でスキップできないため完全視聴率は95%以上もあり、TVer登録時に入力する性別・年齢などの属性によって高精度なターゲティングができます。

また、インターネットを利用したAbemaTVのようなテレビもあります。

訴求したいものの特性やターゲット層に合わせて選ぶことでより高い広報効果を得ることができます。

新聞

新聞は、社会的信頼性が高く、主に中高年層へアプローチできる媒体です。

新聞に広告を載せると、その商品やサービス、広告主の企業の信頼度が高まりますが、広告料は高額です。

政治や経済、社会、文化といったあらゆる分野のさまざまな情報をカバーしているため、読者は自分の好みや優先順位で自由に読むことができ、広告欄にも目を通す傾向があります。

読み手のタイミングで目を通してもらうことができ押し付けがましくないため、読み手にストレスを与えることなくPRすることが可能です。

ラジオ

ラジオは音声や音楽のみの媒体ですが、時間帯や番組によってリスナーが異なるため、ある程度ターゲットを絞ることが可能です。

たとえば、朝は通勤・通学の会社員や学生、日中は主婦、夜間は学生が多いのですが、全体的には高齢者のリスナーが多い傾向があります。

また、パーソナリティに対するリスナーの信頼感を活用することで、メッセージを伝えやすくなります。

折り込みチラシ

折り込みチラシは、新聞にはさんで毎日届けられるため、新聞を購読している高齢者層や主婦層、ファミリー層などにアピールするのに向いています。

社会的信頼度が高いことや、すぐに効果が出るのが特徴です。

即効性があるため、新規店舗のオープンやセールの直前に折り込みチラシを届ければ購買意欲が高いまま訪れてもらうことができます。

特定の地域に情報を発信することで、認知度向上や新規顧客の獲得も期待できます。

インターネット媒体

インターネット媒体は、Webサイトや検索エンジン、SNSなどを使って商品やサービスの広報を行う媒体で、インターネットの普及によって急激に広まっています。

インターネット媒体は、さらに次のような種類に分けられます。

Web広告（SNS広告含む）

Web広告は、インターネット上のWebサイトやSNSなどに表示される広告です。

マス広告に比べてターゲティングの精度が高く、顧客の興味や関心を考慮して広告を表示したり配信したりすることができます。

主要なWeb広告の利用ユーザー層と特徴について下表に示します。

Web広告名	利用ユーザー層・特徴
リスティング広告	・Googleは日本国内で約80%弱のシェア率を誇る。全年代をカバーできる利用率の高さが特徴・Yahoo!は日本国内で約15%弱のシェア率。40歳以上の利用率が高い・検索エンジンに入力したキーワードに連動して表示される広告を出稿できる・購買意欲の高いユーザーに訴求でき、比較的早く効果が現れる
バナー広告	・年齢、性別、興味関心などによってターゲティングができる・Webサイトの広告枠に画像や動画が表示される形式の広告を出稿できる・視覚的インパクトや訴求力が高く、潜在層にもアピールできる
ディスプレイ広告	・特定のユーザー層をターゲットに広告を配信することができる・Webサイトの広告枠にバナー形式で表示される広告を出稿できる・潜在層にアプローチできるが、コンバージョン率は低い
記事広告	・Webサイトによってユーザー層が異なる・掲載サイトの記事と同じフォームの広告を出稿できる・第三者が取材したスタンスの記事コンテンツとなっている
動画広告	・広告を掲載する媒体によってユーザー層が異なる・動画と音声によって多くの情報を伝えることができる・一般的に制作コストは高額となる
SNS広告	・SNSの種類によって、メインのユーザー層が異なる・SNSのタイムライン上に表示される広告を出稿できる・ターゲティングができ、関心の高いユーザーに広告を配信できる・炎上のリスクがある

Webメディア

Webメディアとは、インターネット上で閲覧できるメディアの総称で、情報発信や情報交換を行うことができるサイト全般を言います。

主要なWebメディアの利用ユーザー層と特徴は以下の通りです。

Webメディア名	利用ユーザー層・特徴
1次メディア	・自身で情報を収集して、編集・発信するメディア・一次情報を直接提供するため、信頼性や専門性が高い・オリジナルの情報源として重要
2次メディア	・1次メディアの記事などを独自にまとめて配信しているメディア・ニュースサイト、ポータルサイト、キュレーションサイト、まとめサイトなど
オウンドメディア	・企業などが保有している情報発信するメディア・自社Webサイト、ブログ、SNS公式アカウントなど
SNS（ソーシャルメディア）	・ソーシャルメディアやSNSの種類によってユーザー層が異なる・ソーシャルメディアは、SNS、ブログ、投稿サイト、情報共有サイトなど・ユーザーが情報を発信・共有・拡散して、コミュニケーションを図ることができる・SNSは、ネット上のコミュニティアイテムとして利用者数が増大している

SNS

SNSは、インターネット上でユーザー同士が交流できるサービス媒体です。

企業が公式アカウントを取得して、企業や商品・サービスの情報を発信したり、顧客とのコミュニケーションを行ったりすることができます。

主要なSNSの利用ユーザー層と特徴について下表に示します。

SNS名	利用ユーザー層・特徴
Facebook	・30代～60代のユーザーが多い傾向・国内月間アクティブユーザー数は2,600万人（2019年7月時点）・実名利用が前提で、ビジネス用として利用するユーザーが多い・BtoB商材・サービスの情報発信に向いている
X（旧Twitter）	・10代～20代の若年層がメインユーザー・国内月間アクティブユーザー数は6,700万人（2024年11月時点）・匿名で利用できるSNSで、気軽に発信ができて拡散性が高い・リアルタイムで発信できフォロワーからの反応も早い
Instagram	・メインユーザーは20代～40代・国内月間アクティブユーザー数は6,600万人（2023年11月時点）・画像や動画の投稿がメインで、商品の購入を検討しているユーザー比率が高い・衣類やアクセサリー・雑貨などの見た目が重要な商品の情報発信に向いている
TikTok	・10代の利用率が最も高く、次いで20代となっている・国内月間アクティブユーザー数は3,300万人（2023年9月時点）・ショート動画のSNSで、TikTokアプリで動画の加工ができる
LINE	・全世代のユーザーに利用されている・国内月間アクティブユーザー数は9,700万人（2024年3月時点）・ユーザー同士の情報交換やコミュニケーションツールとして利用されている・チャット機能や無料電話などが人気
Youtube	・広い年齢層に利用されている世界最大の動画共有サイト・国内月間アクティブユーザーは約7,120万人（2023年5月時点）・SEO効果が期待できる・ユーザーの年齢や性別、住所などでターゲティングができる

動画配信サービス

動画配信サービスとは、インターネット回線などを利用した有料・無料の動画配信サービスのことで、利用者が急増していることが大きな特徴です。

主要な動画配信サービスの利用ユーザー層と特徴は以下の通りです。

動画配信サービス名	利用ユーザー層・特徴
Netflix	・全世界の有料会員数が3億200万人（2024年第4四半期）・日本国内の優良会員数は1000万人を突破（2024年上半期）・オリジナル作品のクオリティが高いことが人気の要因
Amazon Prime Video	・オリジナル映画や海外ドラマなど業界最大数の作品数が見放題・Amazonの配送料無料などの特典が受けられる
Disney＋	・Disney＋でしか見ることができないオリジナル作品が多い・コンテンツの量が豊富
U-NEXT	・見放題作品数が業界トップだが、オリジナル作品は少ない・月額料金が高め
Hulu	・日本テレビ系作品、バラエティ番組の配信が多い・作品のラインナップが少なめ
dTV	・NTTドコモが提供するサービス・音楽系コンテンツや韓流作品が豊富
DAZN	・スポーツ関連のコンテンツに特化
dアニメストア	・NTTドコモが提供するアニメに特化したサービス

音声配信サービス

音声配信サービスは、動画と違って「ながら聞き」ができることから注目されている広報媒体です。

インターネット上にRSSフィードを通して音声ファイルを公開するポッドキャストの利用が増えています。

代表的な音声配信サービスの利用ユーザー層と特徴は次表の通りです。

音声配信サービス名	利用ユーザー層・特徴
Spotify	・20代が最も多く、次いで10代と30代が並ぶ（2024年3月）・視聴者数1,257万人（2023年7月）・世界最大の音楽ストリーミングサービス・聴取できるポッドキャスト番組数は260万を超えている
Apple Podcasts	・20代が最も多く、次いで30代、40代の順（2024年3月）・Appleが提供する無料で利用できるポッドキャストサービス・サブスクリプション対応のコンテンツは有料・Apple TV、Apple Watch、CarPlay対応のiPhoneなどで聴取可能
Amazon Music	・20代が最も多く、次いで50代、40代の順（2024年3月）・視聴者数726万人（2023年7月）・Amazonが提供する音楽配信プラットフォームで、ポッドキャストを聴くことができる・各プラットフォームから配信されている番組だけでなく、Amazon独占配信の番組も聴取できる
Google Podcasts	・20代が最も多く、次いで30代と10代が並ぶ（2024年3月）・Googleが提供する音声配信サービスで、Android端末以外のPCやiOS端末でも利用できる・Googleのスマートスピーカーや、AirPlay対応のHomePodなどでも聴取できる
stand.fm	・株式会社stand.fmが提供する音声配信プラットフォーム
Radiotalk	・編集や加工、生放送がスマホでできる音声配信プラットフォーム
Voicy	・20代が最も多く、次いで40代、30代の順（2024年3月）・視聴者数111万人（2023年7月）・新聞社のニュース、ボイスドラマ、オーディオブックなどを聴取できる日本最大級の音声配信プラットフォーム・平均聴取維持率が80%と高く最後まで聴くリスナーが多い・通過率約5%の審査を通過したパーソナリティのみが配信できる

メルマガ（メールマガジン）

メルマガ（メールマガジン）は、企業が顧客やステークホルダーに自社の情報を定期的に発信する広報媒体です。

特に、BtoB取引では顧客獲得や顧客育成に欠かせないものとなっています。

低コストで運用できるため、中小企業でも取り組みやすいという特徴があります。

費用対効果の高い広報媒体の選び方

数ある広報媒体のどれを使っても同じような効果が出るわけではありません。

ターゲット層や自社の商品やサービスによって、広報媒体を適切に使い分けることが重要です。

広報媒体を選ぶ際には、次の3つのポイントに注意して費用対効果の高い広告媒体を選ぶようにしましょう。

• ターゲット（ペルソナ）
• 効果が出るまでのスピード
• コスト

それぞれの選び方について、詳しく見ていきましょう。

ターゲット（ペルソナ）

広報媒体によって利用するユーザー層が異なるため、狙ったターゲット（ペルソナ）がよく利用している媒体を選ぶ必要があります。

たとえば、10代～20代の若年層はSNSの利用率が高いためSNSの利用が適しており、30代～40代もスマートフォンの利用率が高くバナー広告や動画広告が適しています。

50代以降や高齢者層はテレビや新聞の利用が多い傾向があるため、マス媒体の利用がおすすめです。

効果が出るまでのスピード

広報媒体によって効果が出るまでのスピードが異なります。

「早く成果を出したい」のか「ある程度期間がかかっても良い」のかによって、広報媒体を選ぶことが重要です。

たとえば、チラシや折込チラシはエリア内で配布すると短期間で効果が現れます。

また、交通広告やTVCMなどは徐々に認知度が上がって効果が出てくる傾向があり、SNSやWebメディアなどもある程度期間をかけて効果が現れます。

コスト

企業として広報活動にかけることができる予算に合わせて広報媒体を選ぶこともポイントです。

広報予算がないのに高額なTVCMを打ったりすると、費用対効果が悪くなってしまうため注意が必要です。

近年、中小企業の広報媒体として書籍が注目されている！

「中小企業としてある程度の広報活動はやってきた」「次のステージにいくために有効な広報媒体を活用したい」という中小企業から近年注目されているのが書籍の出版です。

書籍はアナログの紙媒体ですが、数ある広報媒体の中では最も社会的信頼性が高く、4大マスメディアほど広報費用がかからないという点が魅力です。

書籍をマーケティングやブランディングの一環として活用する企業も増えてきています。

出版社の販路を使って全国の書店へ配本しますので、従来の営業活動ではアプローチできなかった遠方の顧客に自社や自社の商品・サービスの情報を伝えることができます。

また、社会的信頼性が高いことから、通常の営業活動ではアプローチが難しい富裕層や経営トップ層にも読んでもらいやすいことも特徴です。

▶︎中小企業の広報媒体としての書籍マーケティングについては、関連記事【ブックマーケティングとは？メリットや効果的な戦略の作り方】もあわせて参考にしてください。

【まとめ】費用対効果の高い広告媒体を選ぼう！

この記事では、企業が広報に活用できるSP（セールスプロモーション）媒体、マス媒体、インターネット媒体について詳しく解説しました。

多くの広報媒体がありますが、ターゲット層や自社の商品やサービスによって、広報媒体を適切に使い分けることが重要です。

選び方のポイントは「ターゲット」「効果が出るまでのスピード」「コスト」の3つです。

これらを考慮して費用対効果の高い広告媒体を選ぶようにしましょう。

広報の一環として書籍を活用したい場合は、弊社「株式会社フォーウェイ」の企業出版（ブックマーケティング）がおすすめです。

企業出版（ブックマーケティング）は、書籍の出版をマーケティングに活用するもので、書店流通やプロモーションを行って自社の商品やサービスの拡販などにつなげることができます。

コンテンツマーケティング会社としての知見や経験を活かして、SNSやWebを活用したプロモーションやマーケティングをトータルでサポートいたします。

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