書籍を出版する方法は、大きく自費出版、商業出版、企業出版の3つに分けることができます。
本記事では、3つの出版方法の中で、自費出版とはどういうものなのか、そしてメリットやデメリット、費用相場、成功事例などについて詳しく解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：江崎雄二（株式会社フォーウェイ取締役マーケティング統括）
福岡県出身。東福岡高校、山口大学経済学部経済法学科卒業。大学卒業後、月刊誌の編集者兼ライターに携わる。その後時事通信社での勤務を経て、幻冬舎グループに入社。書店営業部門の立ち上げメンバーとして活躍後、書籍の販売促進提案のプロモーション部を経て、法人営業部へ。東京と大阪にて書籍出版の提案営業を担当し、2020年11月、株式会社フォーウェイに参画。2023年9月取締役就任。グループの出版社、株式会社パノラボの流通管理も担う。 |
■自費出版とは？
自費出版とは、主に個人が自分の経験や考えを伝えたり、自分史をまとめたり、趣味の集大成としたりするために原稿を書き、それを出版社に依頼して書籍化する出版方法です。
出版費用は全て著者負担となりますが、売上や発行部数などにとらわれずに一冊の本としてまとめることができるのが特徴であり、魅力と言えます。
収益を得るためではなく書籍化すること自体が目的の出版方法です。
また、個人ではなく企業経営者などが原稿を書いて自費出版するというケースもありますが、この場合も名刺代わりに配るためなどであり、書籍化することに重点が置かれます。
自費出版、商業出版、企業出版それぞれの特徴について、以下の表に分かりやすくまとめました。
| 出版方法 | 特徴 |
| 自費出版 | 主に個人が、自分の経験や考えを伝えたり自分史をまとめたり趣味の集大成とするために、自分で書籍の内容やデザイン、発行部数などを決めて出版する方法。書籍の出版費用は著者が全額負担し、初版発行部数は100部～500部程度。 |
| 商業出版 | 出版社がヒット作をつくって利益を上げるために、書籍の企画や内容などを決めて出版する方法で、積極的にプロモーションを行う。書籍の出版費用は出版社が全額負担するのが一般的で、初版発行部数3,000部～10,000部程度。 |
| 企業出版 | 企業や企業経営者がブランディングや信頼性向上、集客などの経営上の課題を解決するために書籍を出版する方法。書籍の出版費用は企業が全額負担し、初版発行部数は1,000部～10,000部程度。 |
商業出版との違い
商業出版とは、出版社と著者が協力して書籍を出版する方法です。
出版社が書籍の企画をして著者を選定し、書籍がたくさん売れるような内容にして積極的にプロモーションを行うのが特徴です。
実際に世の中で実際にベストセラーとなった書籍のほとんどは商業出版によって出版されたものです。
ヒット作を作って出版社が利益を上げることが商業出版の目的なので、出版費用は出版社の全額負担になります。
また、出版社の企画に協力した著者には、販売・印刷部数に応じて決められた割合で印税が入ります。このように、著者に報酬が支払われることも商業出版の大きな特徴の1つであり、自費出版や企業出版との違いです。
一方で、商業出版の場合は、著者の伝えたいことよりも出版社側の意向が優先されるので、著者の言いたいことが書けなかったり、修正されたりすることがあります。
自費出版のように、著者が伝えたいことを自由に書けるわけではないという点も商業出版の大きな特徴であり、違いの1つと言えるでしょう。
▶商業出版については、関連記事【商業出版とは？企業がブランディングを考えたときの出版の選択肢】もあわせて参考にしてください。
企業出版との違い
企業出版とは、企業や企業経営者が自社のブランディングや信頼性向上、集客などの経営上の課題を解決するための手段として使われる、出版方法です。
出版費用は企業や企業経営者である著者が全額負担するので、この点では自費出版と同じです。そのため、自費出版とよく混同されがちですが、次のように出版する目的が大きく異なります。
- ・企業出版の目的：【課題解決】企業のブランディングやマーケティングの課題解決
- ・自費出版の目的：【出版】自分の書きたい内容を本として出す
- ・商業出版の目的：【利益】売れる本を作り、売上をあげる
企業出版は課題解決が目的であるため、その費用の中には、出版社が行う企画、編集、デザイン、校正、書店への流通、プロモーションなどの費用が含まれています。
そのため、自費出版よりも費用は高額です。
■自費出版の費用相場はどれぐらい？
自費出版の費用は、出版する書籍の形式（単行本、文庫、写真集など）や判型、出版部数、紙質、含まれるサービスなどによって変わってきます。費用相場には幅があり、約100万円〜1,000万円程度です。
他の出版方法の費用相場と比べると次のようになります。
| 出版方法 | 費用相場 |
| 自費出版 | 100万円～1,000万円程度（一般的なのは251万円〜600万円程度） |
| 商業出版 | 0円（出版費用は出版社が負担するため） |
| 企業出版 | 400万円～1000万円程度 |
自費出版する際にかかる費用の項目としては次のようなものがあります。
- ・企画費
- ・執筆費
- ・編集費
- ・写真・イラスト費
- ・デザイン費
- ・校正・校閲費
- ・印刷・製本費
- ・プロモーション費
執筆費は、クオリティの高い書籍にするためにライターに執筆を依頼する場合に発生する費用です。
また、写真・イラスト費は、写真集などを自費出版する際の写真撮影や書籍の中にイラストを入れたりする場合に必要となります。
プロモーション費は、出版社の営業力を使って広告宣伝を行う場合に発生する費用です。
たとえば、写真やイラストを自分で用意したり、自分で執筆したり、プロモーションなどを自分で行うなどをすれば、費用はその分安くなる可能性があります。
自費出版の費用対効果
自費出版する際の費用対効果に関して、ポイントとなるのは出版目的と書籍のクオリティです。
とにかく書籍にして出版することが目的なのであれば、そもそも効果を期待する必要がありません。
しかし、セルフブランディングという目的がある場合は、その目的を達成するためにどの程度の書籍のクオリティにするのが最適なのかを考えなければなりません。
また、販売数をある程度伸ばして印税収入を得たいという目的があるのであれば、クオリティを上げるのに加えて、出版社の販路などを利用してプロモーションを行うことも必要となり、相応の費用がかかります。
このように、自費出版の場合の費用対効果は、その出版目的に応じて変わってきます。
【参考】企業出版の費用対効果
企業出版は、自費出版と同様に著者が出版費用を全額負担する出版方法ですが、自費出版との違いは明確な出版目的があることです。
企業の宣伝・PRや問い合わせによる成約率の向上などの目的があるのであれば、ターゲットの設定とそのターゲットに書籍を購入してもらうためのプロモーションが必要となります。
そういった目的を見据えて書籍の企画や出版を行うため、企業出版に成功すると出版費用などを上回る大きな利益が期待できます。
実際に企業出版によって経営課題を解決した2つの事例を紹介します。
企業出版事例①：読者からの反響により出版から2ヶ月で6億円の売上達成
これは、ある不動産投資会社の企業出版事例です。
出版前は、Web広告による新規顧客の集客はほとんどなく、紹介のみに頼っていたそうです。
また、見込み顧客との信頼関係の構築などにかなりの時間が必要で、成約までのリードタイムが長いことが課題となっていました。
そこで、年収は多いものの税金も多いという悩みを抱える医師をターゲットとして「節税対策に不動産投資が効果的」という内容の書籍を発売。
出版社の販路を利用して、主に一都三県や大阪府、福岡県を中心に書店への流通・配本を実施しました。
出版後、多くの読者である医師から問い合わせがあり、出版から2ヶ月で6億円の売上を実現しています。
問い合わせのほとんどは不動産投資に関心のある読者からの反響が中心で、成約までのリードタイムが短縮でき、営業効率の向上にもつながっています。
企業出版事例②：出版記念のイベントを開催し企業の認知度が向上
これは、わさびの製造・販売会社の企業出版事例です。
出版前は、自社で製造・販売しているわさびの魅力に関する顧客へのアピール不足が課題で、同業他社との差別化も不十分だという認識がありました。
そこで、料理に関心のある30代～40代の女性をターゲットとして、わさびの効能や歴史、レシピを収録した書籍を出版。
また、出版後に本社がある名古屋の書店で、書籍へのレシピを提供してくれた料理研究家とのコラボレーションで出版記念のトークイベントを実施したところ、当日はイベント会場が満員御礼となり書籍を50冊以上売り上げるなど大盛況となりました。
その後、出版をきっかけに平均聴取者数20万人の全国放送のラジオ番組から2週連続の出演依頼があるなど、書籍を出版したことにより、企業の認知度向上や売上向上につながりました。
■自費出版のメリット
自費出版のメリットとしては次のようなものがあります。
自分の企画や内容、デザインで本が出版できる
自費出版の最大のメリットは、自分の思い通りの本を作ることができることです。
自分自身で企画をして、本の内容もデザインも自由に決めることができます。
一方、商業出版の場合は、企画を出版社が行うため、著者が書きたいことを書くことはできません。企業出版も、マーケティングやブランディングが目的であるが故の制約があり、自分の自由に本を作ることは難しいと言えるでしょう。
しかし、自費出版であれば、著名人ではない一般人であっても、自分の人生をまとめた自分史を出版したり、趣味の句集や詩集を出版したりして、個人的な活動を知ってもらうために書籍を出版することができてしまいます。商業出版や企業出版などに比べて制約が少なく、自由に自分の本を出版できるのが自費出版の魅力なのです。
なんでもアリではない。薬機法や景品表示法などには注意！
ただし、自費出版であってもなんでもアリというわけではありません。
たとえば、本の内容によっては薬機法（旧：薬事法）や景品表示法に抵触する可能性もあります。該当する場合は、出版社や専門家に相談したり、専用のチェックツールなどを利用して法に抵触しないように注意しましょう。
▶薬機法（旧：薬事法）については、関連記事【薬機法（旧：薬事法）とは？違反せずに広告・PRする7つのポイントを分かりやすく解説】もあわせて参考にしてください。
出版実績が自分で作れる
自費出版の場合は、著者の都合によって好きなときに好きな内容の本を出版することができます。
つまり、自分の出版実績は自分で作ることができるのです。
たとえば、あるセミナーを開催したとしましょう。
出版実績のある講師の方が、セミナーの参加者から「信頼できる」と感じてもらいやすくなります。このように、自費出版はセルフブランディングにつながります。
また、名刺代わりに配ることで、相手に「出版したことのある人なんだ」と強く印象づける効果も期待できます。
このように、簡単に自分のビジネス上のブランディングができてしまうのも自費出版ならではのメリットの1つです。
出版後は書籍が著者の著作物になる
書籍の著作権は出版費用の負担者に帰属します。そのため、自費出版の場合は著者の著作物になります。
商業出版の場合には、出版費用を出版社が持つため、いくら著者と言えども無許可で内容を使うことはできませんが、自費出版の場合には、著作権が著者にあるため、書籍の一部を抜粋した冊子を作ったり、Webやブログなどに転載したりすることも自由に行うことができます。
■自費出版のデメリット・リスク
自費出版のデメリットやリスクとしては次のようなものが挙げられます。
出版費用が全額著者負担なため、高額になりやすい
自費出版の場合、出版費用は全額著者負担となります。
出版費用は、自費出版の依頼先によっても異なりますが、大手出版社の自費出版部門はサポートが手厚い一方で費用は高額になりがちです。
出版後のプロモーションなどが行われないことが多い
自費出版の場合、出版後のプロモーションが行われないケースが多いと考えておきましょう。
大手出版社の自費出版部門などに依頼する場合は、プロモーション費用を支払えばオプションとして行ってもらえますが、期待通りのプロモーションを行ってもらえるのかは出版社次第です。
プロモーションを依頼する場合は、事前にどのようなプロモーションを行ってもらえるのかを確認しておくことをおすすめします。
出版後の流通を行ってくれないことが多い
自費出版の場合、出版後の流通も行ってくれないことが多いと考えておきましょう。
プロモーションと同様に、大手出版社の自費出版部門などに依頼する場合は、書店流通費用を支払えばオプションとして行ってもらえますが、商業出版や企業出版のように積極的には行ってもらえないと思っておきましょう。
流通を依頼する場合も、事前に出版社に「流通をどれぐらい行ってもらえるのか？」「流通の方法は何か？」などを確認しておくことをおすすめします。
なぜなら、書店を訪れた方が全く足を運ばないような自費出版専門棚に1冊置いてあるだけで「流通している」と謳う出版社も実際に存在するためです。
自費出版を行う場合には、その点に十分警戒しましょう。
■自費出版を行う際の注意点
自費出版は費用さえ捻出できれば、誰でも出版することが可能です。
そういったハードルの低さ故に注意しなければならないことがいくつかあります。
自費出版が最適な方法なのかを慎重に検討する
個人や企業・企業経営者が出版を行う場合に、自費出版が最適な方法なのかを慎重に検討する必要があります。
たとえば、企業経営者が個人的に名刺代わりに書籍を配ったり、個人のセルフブランディングをしたりするのが目的であれば、自費出版がおすすめです。
自費出版の目的は、著者のこれまでの経験や考えを書籍の形にまとめることにあり、自分史や回顧録などのように自身を振り返る手法に向いています。
その他に、個人的に創作してきた小説や俳句、詩などを自分の成果として1冊の書籍にすることもできます。
一方、企業や企業経営者が、自身の事業やビジネスのブランディングや宣伝・PRを目的として出版するのであれば、企業出版がおすすめです。
なぜなら、企業出版のサービスは書店への流通力や営業力を持った出版社が提供していますので、これらを利用して全国の書店で販売されるからです。
企画段階で書籍を購入してくれるターゲットを設定して、ターゲットの目に留まるような書店の書棚に並べることができます。
このように、著者の目的によって自費出版、企業出版どちらが良いかが変わってくるので、今一度慎重に考えてみましょう。
参考までに、自費出版と企業出版の目的別のおすすめの人は次表の通りです。
| 出版方法 | こんな目的を持つ人におすすめ |
| 自費出版 | 名刺代わりに自分の書籍を配りたい企業経営者や個人のセルフブランディングをしたい人など |
| 企業出版 | 自身の事業やビジネスのブランディングや宣伝・PRをしたい企業や企業経営者など |
信頼できる出版社を選ぶポイント
自費出版ができる出版社はたくさんあります。
そのため、中には思ったようなサポートをしてもらえない出版社や、価格だけ高いような出版社があるのも事実です。
自費出版は費用が高額なので、失敗しないためにも、信頼できる自分に合った出版社を選ぶ必要があります。出版社選びで押さえておくべきポイントとして、まず、ホームページなどで自費出版を行っている出版社かどうかを確認します。
自費出版を取り扱っているのであれば、出版社としての歴史や実績がしっかりしているのか、代表や社員がどのような経歴や実績を持っている人なのかについても確認しましょう。
そのうえで、実際に営業担当者と打ち合わせをして自費出版に必要な費用や期間などについてヒアリングをして見積もりを依頼します。
また、自費出版の場合は、発行部数や紙質の選び方などによって見積金額が変わってきますし、提示された見積金額以外に追加費用が発生する可能性もありますので、この点についてもきちんと確認しておく必要があります。
営業担当者が信頼できるかどうか？
営業担当者と打ち合わせしたり見積もりを依頼したりする際に注意したいのは、その営業担当者が信頼できる人物かどうかということです。
たとえば、見積書の内容を詳細に説明しなかったり契約を急がせたりするような場合は要注意と考えた方が良いでしょう。
「社員は会社の顔」とよく言われますが、自費出版の場合も、営業担当者の対応がよく信頼できる場合は、良い出版社である可能性が高いです。
「営業担当者が信頼できる人なのかどうか？」はしっかりとチェックしておきましょう。
原稿のチェックやアドバイスをしっかりと行ってくれるかどうか？
見積もりを依頼する際に、営業担当者や編集者と打ち合わせをすることになりますが、その際に企画内容や原稿などのチェックやアドバイスをしっかりと行ってくれるかどうかもチェックポイントの1つです。
営業担当者には売上ノルマが課せられている場合があり、自分のノルマを稼ぐために契約させるようなケースもあります。
また、営業担当者や編集者が適切な原稿チェックやアドバイスをするだけの経験がないというケースも考えられます。
印税や儲けを目的にしない
世の中には、自費出版からスタートしてベストセラーになった書籍が実際にあります。
たとえば、夏目漱石の「こころ」、島田洋七の「佐賀のがばいばあちゃん」、山田悠介の「リアル鬼ごっこ」などが有名ですが、これは非常に稀な事例です。
よく、自費出版の営業などの際に語られるこういった事例を真に受けないようにしましょう。
基本的に、自費出版の場合は印税で儲けるというようなことを目的とするべきではありません。
内容は自分でよくチェックする
自費出版の場合も出版社で編集や校正をやってくれますが、その分だけ費用が発生するので注意しましょう。
基本的な誤字脱字や表記ゆれのチェック・修正などの校正作業は出版社に依頼する必要がありますが、最小限の費用で収まるように自分でよくチェックする必要があります。
適切な発行部数を選択する
自費出版の費用は全額著者が負担しますので、発行部数も著者が自由に決めることができます。
発行部数が増えると1冊あたりの単価は安くなりますが、出版費用は高くなります。
自費出版の書籍が余ってしまっても困りますので、適切な発行部数を選択するようにしましょう。
■自費出版の流れ・出版までにかかる期間
以上、自費出版の費用や特徴、さらには出版社の選び方まで詳しく解説しました。
自費出版でも企業出版でも、自分のニーズを満たしてくれる出版社なのかどうかはとても重要です。
費用が安いに越したことはありませんが、「安かろう悪かろう」に当たらないためには契約前に出版社の営業担当者と綿密にやり取りをし、懸念を払拭しておくことです。
見積もり
書籍の企画が決定すると、出版社が見積もりを行います。
見積もりに際しては、金額を大きく左右する条件などについて双方でよく確認しておく必要があります。
また、この段階で見積もり以外にどのような費用が発生する可能性があるのか、についても事前に聞いて把握しておくことが重要です。
出版業界には専門用語も多く、業界ならではの常識も多いので、結果的に自分で想定していた金額よりも大幅に高くなってしまった、などのトラブルもよくあります。十分に注意しましょう。
申込・契約
出版社から提示された見積金額や条件に納得できた場合は、出版の申し込み・契約となります。
費用の支払いについては、「全額前払い」「着手金＋校了時に残金」など出版社によって異なるので、契約前によく確認しておきましょう。
また、自費出版の場合の著作権は著者に帰属しますが、この点も事前に確認が必要です。
原稿・デザイン作成
契約が終わると、著者は原稿作成と写真やイラストなどの準備をします。
原稿や写真・イラストなどの素材が揃ったら、出版社の編集者からアドバイスをもらい必要に応じて修正をします。
原稿や写真・イラストなどの素材の準備に必要な期間は約2週間～6か月です。
原稿が完成後、デザイナーが表紙や紙面のデザインやレイアウトを行います。
デザイナーからの提案によって、原稿の加筆や減筆、写真やイラストの見直しなどが発生することがあるので、デザインやレイアウトに必要な期間は、2週間～1か月です。
校正・校閲
デザインが終わった初校を紙やPDFに出力して、校正を行います。
イメージ通りのデザインになっているか、誤字脱字や表記ゆれはないか、写真やイラストの見え方は適切か、などについて校正と修正を繰り返します。
また、校閲を行い事実関係に誤りがないことなどを確認（ファクトチェック）していくので、校正・校閲に必要な期間は、2週間～1ヶ月程度です。
印刷・製本・納品
校正が終わると、出版社から印刷会社に書籍のデータが送られますが、これを入稿といいます。
印刷会社から実際の本に近い紙やインクを使って印刷した色校正が提示されるので、インクのノリ具合や写真の色味を確認して、必要に応じて調整を依頼します。
色校正が終わったら、契約部数の書籍が印刷・製本されて納品、と言う流れです。
印刷・製本に必要な期間は、約1ヶ月です。
■自費出版の成功事例
ここでは自費出版の成功事例について紹介します。
しかし、前述の通り、そもそも自費出版が書籍を出版することが目的だったり、名刺代わりに知人に配りたいという目的、セルフブランディングに活用したいという目的、ベストセラーで印税収入を得たいという目的まで千差万別ですので、何をもって「成功」というかは人それぞれです。
1つ目の成功事例は、自費出版をきっかけに新聞や週刊誌などに取り上げられて話題となり、テレビ番組などへの出演オファーが殺到したというケースです。
その書籍はビジネス書だったので、書籍の売上部数の大幅アップにはなりませんでしたが、その後も講演依頼や執筆物の依頼が増えて、専門家としての認知度も向上しました。
2つ目の成功事例は、自費出版をきっかけとしてラジオ番組を担当することになったものです。
たまたまその書籍を読んだラジオ番組の関係者が、番組制作の担当者に話をして、トントン拍子に1つのラジオ番組を担当することになりました。
大きなビジネスチャンスにつながったというような成功事例ではありませんが、著者としては自身の専門性を認めてもらえて、より多くの人に自分の意見や考えを伝える場をえることができ、セルフブランディングにつながりました。
■自費出版は出版目的を持つが大切
自費出版はただ出すだけではなく、「何のために出すのか？」という出版目的をしっかりと持って行うことが重要な出版方法です。
出版目的が明確であれば、100万円程度の安い自費出版サービスでも最高の満足度を得られる場合もあります。
しかし、一方で高額な自費出版サービスを使ったからと言って自分にとって最高の満足度が得られるとは限りません。
「あれだけ、高額な費用を使って、できたのがこれか・・・」と後悔してしまうケースもあります。
そのため、もし今みなさんが自費出版を考えているのであれば、自分自身に「何を目的に出版するのか？」を問いかけて、明文化してみてください。
とにかく書籍化するのが目的であれば、安価なサービスでも問題はないでしょう。
しかし、他の目的であれば、今一度出版社の人と本当に自分に適した出版方法は何なのかを相談してみましょう。
■まとめ
本記事では、自費出版とはなにか、メリット・デメリット、費用相場、成功事例などについて解説しました。
自費出版は、著者が自由に本の内容を決めることができるので、名刺代わりに配ったりセルフブランディングをしたりするのには最適な方法です。
しかし、著者自身の事業やビジネスの宣伝・PRやブランディング目的の場合にはあまり効果が期待できません。
なぜならば、出版社によるプロモーションなどがないため、多くの顧客に購入してもらうことができないからです。
自分自身が行っている事業やビジネスをより拡大していくための宣伝・PRやブランディング、マーケティングが目的ならば、企業出版や企業出版を活用して問い合わせにつなげるブックマーケティングという手法を検討してみてください。
▶ブックマーケティングについては、関連記事【ブックマーケティングとは？メリットや効果的な戦略の作り方】もあわせて参考にしてください。
▼ブックマーケティングのご案内はこちら
買い手市場と言われていますが、企業の担当者さまの中には「良い人材がなかなか採用ができずに困っている」と頭を抱えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、良い人材が採用できない時に見直すべきポイントや施策について詳しく解説いたします。
もし、採用に悩みがあるのであれば、ぜひ活用してみてください。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉採用を難しくしている主な原因
今現在は買い手市場なため、企業が採用できる人材は豊富にいるというのが実情です。
では、どうして人材採用が難しいということになっているのでしょうか。
実は、次に示すように人材採用を難しくしている原因は自社にあるのです。
・自社の発信したい情報だけを発信している
・選考が遅い
・選考中のフォローを行っていない
・競合他社との差別化ができておらず埋もれてしまっている
・求職者のニーズの変化に合わせていない
・求職者に求める要件が多すぎる
・適切な採用手法を実施していない |
それぞれどのような点がよくないのか、についてくわしく見ていきましょう。
◉-1、自社の発信したい情報だけを発信している
多くの人材に応募してもらってその中から良い人材を選びたい、競合他社に良い人材を取られたくないという思いはどの会社にもあるものです。
そのため、自社にとって不利な情報や不利と思われる情報の公表を控えて、自社の良いところや都合の良いことだけを発信してはいないでしょうか。
たとえば、実際には残業が多い部署や時期があるにもかかわらず、全社平均や年間平均の残業実績だけしか公表していなかったとすると、せっかく入社した優秀な人材がその事実を知って退社してしまうというようなことになりかねません。
このように、求職者にとって不都合な情報であっても公表しておかないと、入社後にミスマッチが発覚してしまう可能性があるのです。
残業については「今は残業が多い部署や時期があるが、今後人員を増やして残業を減らしていく方針である」などのように、現状のデメリットと改善策を伝えておくとネガティブな印象を和らげることができます。
人材採用の際は、自社の不利なことも不都合なことも発信して、同時に今後の改善策を伝えるようにした方が良いでしょう。
◉-2、選考が遅い
選考が遅いということは、応募受付から採用決定までのステップが多いか、少なかったとしても各ステップでの審査や次に進むまでに時間がかかっていると思われます。
これはいずれも自社内での採用業務が標準化されていなかったり、人事部門と配属部門の間の連携がうまく行っていなかったり、ということなどが原因です。
一方、求職者は「連絡が来ないのは落ちたのかもしれない」という不安を抱き、他社に流れてしまう可能性があります。
また、内定を出していたとしても最終決定の連絡が遅い場合は同様の不安を感じて、他の内定先に決めてしまって内定辞退されることもあります。
優秀な人材であればあるほど、複数の会社から内定をもらっている可能性が高いため注意が必要です。
ほとんどの求職者は早く就職先を決めたいと思っているので、求職者の気持ちを考えて最終選考までにかかる時間を削減すべきです。
◉-3、選考中のフォローを行っていない
内定を出した求職者に適切なフォローを行っていない場合は、内定辞退される可能性が高くなります。
求職者は「内定はもらったものの最終決定ではない」ことへの不安や「早く就職先を決めたい」という考えを持っているので、選考中のフォローが適切に行われない場合は、内定辞退や就職したものの早期に離職してしまうことになりかねません。
◉-4、競合他社との差別化ができておらず埋もれてしまっている
競合他社との差別化ができていないと求職者から魅力的な会社と見られないために応募者が少なくなります。
結果として、採用者は少なくなり人材不足も解消されません。
優秀な人材が競合他社に流れてしまい、自社がさらに埋もれてしまうという悪循環に陥ってしまいます。
◉-5、求職者のニーズの変化に合わせていない
新卒でない求職者は何らかの勤務経験があり、転職したかこれから転職しようと考えているかのどちらかですが、転職を考えるきっかけとして最も多いのは「やりがい・達成感のなさ」だと言われています。
つまり、自分が求めるキャリア像が会社と合っていないと感じる場合に転職を考えるということです。
採用する企業側もこれに対応して、どのようなキャリアパスがあるのかをきちんと示して、入社後にミスマッチが発覚して離職ということにならないようにしなければなりません。
◉-6、求職者に求める要件が多すぎる
採用する企業側は、ある特定の職種しかできない人材よりはなるべく多くの職種に対応できる人材を採用したいと考えます。
また、経理担当などの特定の職種の人材を採用する場合は、関連資格を持っていることやある年数以上の業務経験があることなどの要件を設定して優秀な人材が応募してくれることを期待します。
しかし現実問題として、これらの厳しい要件が設定されていると、よほど自信のある求職者でない限り応募を躊躇してしまうと考えられます。
◉-7、適切な採用手法を実施していない
採用がうまくいかない原因として、適切な採用手法が実施されていないことがあります。
代表的な採用手法には次のようなものがあります。
・求人広告の出稿
・人材紹介会社への依頼
・就職イベントへの参加
・求人誌本や求人ナビへの掲載
・ダイレクトリクルーティング
・自社サイトの採用ページ |
それぞれの採用手法の特徴を知り、自社が採用したい人材が応募してくる可能性の高い手法を採用しなければなりません。
採用手法の選択を間違えてしまうと、自社が求める人材に全くアプローチできないということになる可能性もあります。
◉採用が難しい時に検討すべきポイント
採用が難しい時に検討すべきポイントは次の通りです。
・自社の強みや競合他社との違いを明文化する
・求職者の働き方のトレンドやニーズを調べる
・選考時のフォローを手厚くする
・会社自体の社会的知名度・認知度を上げる
・デジタル施策だけではなく、アナログ施策も組み合わせる |
採用活動について求職者目線で再検討すべきなのはもちろんですが、自社の強みの棚卸しや見直しを行うことが、採用活動への良い影響になることも考えられます。
それぞれ、くわしく見ていきましょう。
◉-1、自社の強みや競合他社との違いを明文化する
自社の強みが不明確で競合他社と差別化できていないと、会社説明会でのプレゼンが漠然としていたりパンフレットを見ても何が良いのかが求職者に伝わらなかったりします。
また、自社の強みが把握できていたとしても、それを求職者に分かるように説明できなければ意味がありません。
これらを解決するためには、自社の強みや競合他社との違いをきちんと把握して、求職者に伝わるような言葉で明文化しておく必要があります。
プレゼンもパンフレットでの説明も言葉や文章で伝えるわけですから明文化して、関係者全員で共有しておくことが重要です。
たとえば、自社の強みや競争力を端的に表すキャッチコピーを作って、採用関係の資料に共通して使用することなども考えられます。
▶︎他社との差別化ついては、関連記事【差別化戦略の成功の秘訣ーメリットやデメリット、成功事例とは！？】もあわせて参考にしてください。
◉-2、求職者の働き方のトレンドやニーズを調べる
求職者の働き方へのニーズは常に変わっているので、そのトレンドを把握しておく必要があります。
特に、2020年からのコロナ禍をきっかけに、テレワークやリモートワークなどの在宅勤務ができる働き方を希望する求職者が増えています。
さらに、採用活動自体がリモートで行われることを重視する求職者も増えており、たとえば北海道や九州の求職者がわざわざ東京の採用説明会に行くことなく、オンラインで面接を受けて合格したという事例もあるほどです。
このように、求職者の働き方に対する価値観が大きく変わっているので、企業もしっかりとこれに寄り添っていかないと採用はどんどん難しくなっていきます。
◉-3、選考時のフォローを手厚くする
今のZ世代などは手厚いフォローを求めています。
そのため、採用選考時であってもしっかりと応募者とコミュニケーションをとってフォローをすることが採用数の増加につながります。
特に内定者へのフォローとしては次のようなことが考えられます。
・内定者同士の面談や懇親の場を作る
・職場見学の機会を設ける
・社内行事へ招待する |
内定者フォローの目的は内定者の意欲を高めて内定辞退を防ぐことですので、次のようなポイントに注意する必要があります。
・定期的に連絡をする
・社員とコミュニケーションできる場を設ける
・入社後の具体的なイメージが湧くようにする |
内定者は選考ステップをクリアして自社に必要と判断された人材ですから、内定を辞退されると、それまでにかかった時間や費用が全く無駄になってしまいます。
応募者や内定者のフォローは最重要項目と考えて取り組むべきです。
◉-4、会社自体の社会的知名度・認知度を上げる
会社自体の知名度が低いことも採用を難しくしている原因の一つになっていますから、以下のような方法を活用して、会社の知名度を上げることも有効です。
▶︎認知度向上ついては、関連記事【経営者必読！認知度向上の方法と効果的なマーケティングの選択肢】もあわせて参考にしてください。
◉-4-1、企業出版（ブックマーケティング）
企業出版（ブックマーケティング）は、書籍を出版することによって自社の社会的知名度や認知度を上げる方法です。
書籍を出版することや書籍そのものに信頼性があるので、知名度や認知度が上がり自社のブランディングにもなります。
商品やサービスの紹介のほかに、自社の独自技術や実績、企業理念や取り組みなどをストーリーとしてまとめて読者に届けるので、求職者に対しても非常に有効です。
特に採用活動に活用する場合は、両親や家族の説得材料になります。
実際に、中堅の知名度の低い監査法人が書籍を出版したところ、たまたまその本を読んだ求職者の父親（会計士）が、自分の子供に「この監査法人を受けてみなさい」と勧めたというエピソードがあります。
企業出版（ブックマーケティング）を採用活動に活用する際は、自社が採用したい求職者像をターゲットとして設定して、そのターゲットに自社をどんな会社だと認識してもらいたいのかを、企画段階からしっかりと検討することが重要です。
▶︎ブックマーケティングついては、関連記事【ブックマーケティングとは？メリットや効果的な戦略の作り方】もあわせて参考にしてください。
◉-4-2、大手メディアへの寄稿
大手メディアに自社に関する記事を寄稿することによって、記事になって社会的知名度や認知度が上がります。
寄稿しても必ず記事になるかどうかはわからないのですが、社会的に影響の大きい新商品や新サービス、トレンドになっている話題に関連する独自技術の紹介などは取り上げられる可能性があります。
多くのメディアがあるので、自社の事業分野の業界専門メディア、過去にプレスリリースなどを取り上げてもらって縁のあるメディアなど、寄稿先も良く検討する必要があります。
◉-4-3、プレスリリースの活用
プレスリリースは企業などの公式発表であり、メディアに取り上げられて記事にしてもらうことを目的として行うものです。
そのため、積極的にプレスリリースを出すことによってメディアの目に留まって、記事に取り上げられる可能性が高くなります。
メディアに取り上げられるためには、新商品や新サービスのメリットが分かりやすくまとめられているなど、メディアで記事を作成する際の手間が減るような配慮があると取り上げられる機会が増えます。
多くのメディアで記事になると自社の知名度が上がって、求職者から認知されて求人への応募者の増加につながります。
◉-5、デジタル施策だけではなく、アナログ施策も組み合わせる
インターネットの発達やスマホの普及によって、企業からの求人情報の発信はデジタル主体になっていると感じますが、実際にはデジタル施策とアナログ施策の組み合わせで行われていることが多いものです。
また、求職者側の行動もスマホやPCで求人サイトを見る一方で、会社案内などのアナログの資料を取り寄せて比較検討したり、会社説明会に参加したりしています。
つまり、デジタルとアナログを横断しながら、情報を集めたり比較したりして決断をしているのです。
そのため、採用活動についても、デジタル施策一辺倒ではなくアナログ施策も組み合わせて、うまく連携していくことが重要です。
採用活動に関する具体的なアナログ施策には以下のようなものがあります。
◉-5-1、採用DM
採用DMは、人材を採用したい企業が求職者に郵送などで送付するアナログ施策です。
一般的には、企業は求職者からの応募を待って応募者の中から選考して採用しますが、採用DMは企業から求職者へ積極的にアプローチするものです。
しかも本人宛に形のある郵送物などが届くので、開封率は高く企業名を強く印象付けることが可能です。
さらに、DMの内容に関心や興味を抱いて「この会社で働いてみたい」という気にさせることができれば応募する可能性も高まります。
◉-5-2、採用パンフレット
採用パンフレットや入社案内は、企業説明会などで配布する紙媒体の資料です。
スマホやPCなどのデジタルだけでは伝えきれない内容をしっかりと記載して伝えることができます。
紙媒体ですので、上質な紙を使うことによって企業イメージを上げることができたり、本人だけではなく両親などの家族と一緒に見て情報共有することもできます。
さらに、複数の企業の採用パンフレットを並べて比較検討することもできます。
最も一般的な配布方法は企業説明会などの対面の場での手渡しですが、オンライン形式で企業説明会が行われる場合は郵送などで事前に求職者宛に送付します。
また、就活や採用のポータルサイトに資料請求があったときにも郵送などで送付します。
対面以外で送付する場合は、PDF化したパンフレットを求職者にダウンロードしてもらって配布することも可能です。
◉-5-3、採用チラシ
採用チラシは、人材募集のための求人情報を記載した広告で求人チラシとも言います。
アルバイトやパートの募集に多く利用される手法です。
1枚の紙の両面または片面に印刷されているので、パンフレットよりも安いコストで制作することができ、アルバイトやパートの採用ニーズが出たときにその時の状況に合わせた内容で制作できます。
メリットとして、ポスティングや新聞折り込みなどで配布するので、エリアを指定して配布できることやデザインや文字の自由度が高いことが挙げられます。
◉採用状況の改善につながった施策事例
デジタル施策とアナログ施策の組み合わせによって、人材採用の改善につながった事例があるので、以下で紹介しましょう。
◉-1、【保険代理店】人材の定着と人員増加につながった事例
保険代理店を営む経営者は、保険業界の現状と問題点を解説し、これからの保険代理店経営に必要な考え方やシステムについての持論をまとめた『人材が続々集まる、メキメキ育つ! スゴい保険代理店経営』という書籍を出版しました。
保険業界では成果に応じて給与が決まる「成果報酬型」が当たりまえですが、その結果として少数のスーパー営業マンに頼る経営になっていました。
この保険代理店の経営者はこれに疑問を持ち「一律報酬型」に変えることによって、アベレージヒッターを育てて業績拡大ができることを紹介しました。
出版の結果、書籍のタイトル通りに「社員の採用・定着・育成」に非常に大きな効果があったのはもちろん、成約率の向上、新規コンサル契約の獲得などに大きな効果がありました。
従業員数10〜30人くらいの企業で、採用と人材に困っていないところはないと思います。当社もご多分に漏れず人材の定着などに課題がありましたが、出版後に私のマネジメントが変わったことでみるみる従業員が進化していきました。それぞれが自分で考え、メキメキ成長していった。もはや当社では、「人が育つのは当たり前」という感覚です。
人材が定着するので採用に力を入れられる。人が育つから当然、採用すれば人が増えていく。という、良いサイクルに入りましたね。
引用元：【事例コラム】大口案件の集客、人材採用、大手企業からの講演依頼！出版ですごいことになった保険代理店 |
◉【まとめ】採用できない、難しい時はアナログ施策を見直してみるのがおすすめ！
本記事では、良い人材が採用できない時や難しいときに検討すべきポイントや施策について解説しました。
結論としては、採用ができない原因はすべて自社にあるということです。
根本的に原因を解決するためには、採用手法やデジタル施策だけではなく、採用パンフレットなどのアナログ施策から見直してみることをおすすめします。
なぜなら、アナログ施策の見直しは、デジタル施策のように気軽にできるものではなく、自社の強みの棚卸しからマーケティング活用までを見据えて制作しなければならないからです。
つまり、アナログ施策の見直しをすれば、一石二鳥で自社の強みの見直しなどもできてしまうのです。
まず採用パンフレットの見直しから始めてみようという方は、ぜひフォーウェイまでご相談ください。
建設・建築業の会社で「なかなか契約や発注につながらない」と悩んでいる方もいらっしゃると思います。
デジタルマーケティング施策や営業手法などももちろん見直すべきことではありますが、その前にまず再検討しておきたいのが会社案内パンフレットです。
なぜなら、会社案内のパンフレットは、発注元企業における会社選びの際に「この会社に安心して任せられるかどうか」を判断する重要なツールの1つとなっているからです。
会社案内のパンフレットは、単なる会社案内資料ではありません。
今回は、契約や発注につながる建設・建築業の会社案内パンフレットを作るためには、どのような工夫をすべきなのか、活用方法などとともに解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉建設・建築業で会社案内のパンフレットが必要な理由
建設・建築業の会社は、主に施主などの発注元企業から工事を受注する必要があり、その前段階として見積依頼に対して見積書を提出しなければなりません。
建設・建築業界には相見積もりを取る慣習があるので、相見積もりの依頼先に選定されて見積書を提出し、比較検討のうえ発注先に選定されなければ受注することはできません。
発注元企業では、相見積もりが揃ったら価格だけではなく工期やその会社の施工実績、信頼性などを総合的に比較検討して発注先を決めます。
このときに、会社案内パンフレットを並べて比較検討することもあるので、建設・建築業界では会社案内パンフレットは非常に重要なものとなっているのです。
建設・建築業で会社案内パンフレットが必要な理由をまとめると、以下のようになります。
・主な顧客が企業であるため
・顧客との信頼関係の構築が重要なため
・安心・信用して工事を発注してもらうため
・事業内容を明確に伝える必要があるため
・常に採用活動が必要な業種であるため |
それぞれについて、くわしく見ていきましょう。
◉-1、主な顧客が企業であるため
発注元企業は、新しい発注先を探す際、多くの建設・建築業を営む会社の中から見積依頼先や発注先を選定します。
発注元企業が見積依頼先や発注先を選ぶ際には、紙媒体の会社案内パンフレットを並べて内容確認したり比較検討したりすることが多く、建設・建築業にとって会社案内パンフレットは仕事を取る上で重要なのです。
◉-2、顧客との信頼関係の構築が重要なため
一般的に、紙媒体のパンフレットの方がネット上の情報よりも信頼性が高いとされます。
これは紙媒体の情報の方が制作の手間や費用がかかっているからであり、発注元企業から「会社案内パンフレットを作っているしっかりとした会社だ」という印象を持ってもらえて、信頼関係構築のきっかけになります。
また、営業活動の際などに発注元企業のキーマンに会社案内パンフレットを手渡しして内容を説明し、信頼関係構築のきっかけとすることも可能です。
◉-3、安心・信用して工事を発注してもらうため
現代ではインターネットやスマホが広く普及していますが、紙媒体の会社案内パンフレットの方が、ネット上の情報よりも一覧性が良いことも理由の一つです。
建設・建築業の発注元企業は「工事を安心して任せられる会社」に発注したいと考えているので、パッと見てその会社の事業内容や工事実績などが分かることは重要です。
紙媒体の会社案内パンフレットがあれば、安心・信用して工事を発注してもらいやすくなります。
◉-4、事業内容を明確に伝える必要があるため
一口に建設・建築業といっても、実際には次表のように2種類の一式工事と27種類の専門工事に分かれており、建設業法で許可を受けた工事のみを施工することができます。
| 種類 | 事業内容（施工できる工事内容） |
| 土木一式工事 | 道路・トンネル・橋梁・ダム・護岸などの工事 |
| 建築一式工事 | 戸建住宅・マンション・店舗・ビル・公共施設などの建築 |
| 27種類の専門工事 | 大工、左官、とび・土工、石、屋根、電気、管、タイル・れんが・ブロック、鋼構造物、鉄筋、ほ装、しゅんせつ、板金、ガラス、塗装、防水、内装仕上、機械器具設置、熱絶縁、電気通信、造園、さく井、建具、水道施設、消防施設、清掃施設、解体の各工事 |
そのため、会社案内パンフレットでは、自社は建設業法のどの許可を受けていて、どの工事を施工できるのかを明確にしておく必要があります。
また、実際の営業活動では、工事現場の事務所で工事監督の方と接することがありますが、相手も多忙なのでiPadの動画で説明するなどというようなことはできず、会社案内パンフレットで説明するのが精いっぱいという実情もあります。
◉-5、常に採用活動が必要な業種であるため
建設・建築業では、急に人手が必要になって採用活動をしなければならなくなることがよくあります。
このような急な採用時にもすぐに配布できる資料として、会社案内パンフレットは非常に便利です。
採用活動で会社案内パンフレットを使うことを考えて、「社員が元気に働いている様子が分かる写真」や「社員インタビューの内容」などを入れておくことも大切です。
▶建設業のブランディングについてより詳しく知りたい方は、関連記事【建設業にブランディングは必要なのか？ その効果と適した手法を解説】もあわせて参考にしてください。
◉発注や採用につながる！建設・建築業の会社案内のパンフレットを作るコツ
建設・建築業では、会社案内パンフレットが発注の決め手になることが多いということを意識して作る必要があります。
単なる会社説明資料という観点ではなく、「どうしたら発注元企業に発注したいと思ってもらえるか」「どういう項目を入れたら工事を安心して任せられる会社と思ってもらえるか」を意識して会社案内パンフレットを制作することが大切です。
発注や採用につながる会社案内パンフレットを作るためのコツは次の通りです。
・顧客が建設・建築業者の比較検討
・発注のために必要な項目を分かりやすく入れる
・問い合わせにつながる導線を分かりやすく入れる
・お客様の声など第三者目線を入れる
・自社の施工実績を入れる
・デジタルマーケティング施策への活用も見据えて制作する
・コンテンツマーケティングができるパンフレット制作会社に依頼する
・採用活動に使う会社案内パンフレットは別で作る |
それぞれについて、くわしく見ていきましょう。
◉-1、顧客が建設・建築業者の比較検討・発注のために必要な項目を分かりやすく入れる
顧客（発注元企業）が発注先を決めるときに「どのような項目をみて発注先を決めているのか」から逆算して、その項目を分かりやすく入れておく必要があります。
自社で実施できる具体的な工事内容や工事実績、主な取引先など、判断基準になりそうな項目を入れておくようにしましょう。
特に規模の大きな工事実績や、いわゆるスーパーゼネコンなどから安定して工事を受注できているということが記載されていると、「安心して工事を任せられる会社」だと判断してもらえる可能性が高くなります。
◉-2、問い合わせにつながる導線を分かりやすく入れる
会社案内パンフレットには、電話番号やメールアドレスを分かりやすく明記しておくことはもちろんですが、自社のHPに飛べるようなQRコードを入れておくことも大切です。
会社案内パンフレットを見て発注元企業が電話したりメールしたりすることも考えられますし、Webサイトを確認するようなこともあるので、問い合わせにつながるような導線を分かりやすく入れておくようにしましょう。
◉-3、お客様の声など第三者目線を入れる
自社目線の一方的な会社案内パンフレットになっていると、信頼性が低くなってしまうので、自社以外の第三者目線を入れることが重要です。
たとえば、発注元へのインタビュー内容などの第三者の情報を入れることによって、施工実績などの説得力や信頼感を向上させることができます。
◉-4、自社の施工実績を入れる
自社の施工実績を明記しておくことは非常に重要です。
過去にどのような規模のどのような工事を施工した実績があるのかが分かると、発注元企業が発注先を選定する際の大きな根拠となります。
発注元企業にも「この会社は以前同じような工事を施工したことがあるようだから安心してお願いできそう」と思ってもらいやすくなるでしょう。
施工実績を記載する際に注意すべきことは、できる限り具体的に書くことです。
自社でどのような範囲で何の工事を担当したのかなどが分かるように書くことが重要です。
◉-5、デジタルマーケティング施策への活用も見据えて制作する
会社案内パンフレットは紙媒体のアナログマーケティング施策で、発注元企業が発注先を決める際の重要な参考資料となります。
しかし、せっかく制作するのですから、デジタルマーケティング施策への活用も見据えて制作しましょう。
たとえば、会社案内パンフレットはWebマーケティングやインサイドセールスなどに積極的に活用することが可能です。
会社案内パンフレットを、工事の発注元となる可能性のある企業に送るだけではなく、デジタルマーケティングに活用することを考えた構成や内容にすることが重要です
◉-6、コンテンツマーケティングができるパンフレット制作会社に依頼する
どうせパンフレットを制作するのであれば、パンフレット制作だけをやっている会社よりも、パンフレット・書籍・記事などのコンテンツをマーケティングに有効活用するサポートをしてくれる会社に依頼することをおすすめします。
契約や発注の増加などを狙うのであれば、コンテンツマーケティングができるプロに依頼した方が良いでしょう。
◉-7、採用活動に使う会社案内パンフレットは別で作る
採用活動に使う会社案内パンフレットは、営業活動に使う会社案内パンフレットと別に作ることが理想的です。
しかし、予算的なこともあるので、両方を兼ねたパンフレットにすることもできます。
または、採用活動に使う「社員が元気に働いている様子が分かる写真」や「社員インタビューの内容」などだけを別のリーフレットとして制作し、採用活動の際は会社案内パンフレットと採用リーフレットを渡すようにする方法も考えられます。
これについては、会社によって考え方も違うと思われるので、ケースバイケースでの検討が必要です。
◉ただ作るだけではダメ！積極的にターゲットに配布してこそ成果につながる！
会社案内パンフレットをただ作るだけでは効果を発揮することはできません。
せっかく手間や費用をかけて作るのですから、1件でも多くの受注や契約につながるような活用をしなければ、かかった制作費用をペイすることはできません。
会社案内パンフレットの活用方法としては、次のようなものが考えられます。
・PDF化してWeb上でも配布する
・ターゲットリスト先に配布する
・フォーム営業などに活用する
・会社案内のパンフレットの一部をHPやSNSなどで活用する
・デジタルマーケティングに活用する |
それぞれについてくわしく見ていきましょう。
◉-1、PDF化してWeb上でも配布する
会社案内パンフレットは紙媒体のアナログマーケティングのツールですが、PDF化することによってデジタルマーケティングのツールとして活用することができます。
たとえば、PDF化した会社案内パンフレットを自社の公式Web上でも配布するようなことが考えられます。
◉-2、ターゲットリスト先に配布する
先述したように、建設・建築業界では発注元企業が発注先を決める際に、会社案内パンフレットを並べて比較検討することが多いという実情があるため、発注元となる可能性のある企業に予め会社案内パンフレットを配布しておくなどが有効です。
既存の取引先やパートナー企業はもちろんのこと、今後工事の発注元となる可能性があるターゲットの企業には、各種のリストなどをもとに配布しておきましょう。
会社案内パンフレットを送付しておくことによって認知を獲得して、今後見積依頼を受けたり発注してもらえたりする可能性が出てきます。
◉-3、フォーム営業などに活用する
フォーム営業とは企業HPの問い合わせフォームからメッセージを送ってアプローチする営業手法で、相手企業の担当部署や担当者と面識がない場合に利用されます。
建設・建築業界では、電話やFAXが主要な連絡手段となっていると言われているので、必ずしも成果に直結するかどうかはわかりませんが、送信したメッセージが相手企業内で担当部署に振り分けられてレスポンスが返ってくる可能性もあります。
レスポンスが返ってきたらすぐに返信をするとともに、アポを取って会社案内パンフレットを持参して訪問するようにしましょう。
◉-4、会社案内パンフレットの一部をHPやSNSなどで活用する
会社案内パンフレットに掲載された内容の著作権は自社にあるので、その一部をキャプチャしてHPやSNSなどで活用することができます。
これによって、会社案内パンフレットを直接受け取っていないターゲットに自社の情報を届けることができ、認知の獲得などにつながります。
◉-5、デジタルマーケティングに活用する
マーケティング効果を高めるためには、「接触時間×接触頻度」を最大化することが必要で、「接触時間」が長いのはパンフレットなどのアナログですが、「接触頻度」を上げるのはデジタルが効果的です。
建設・建築業界でも、アナログとデジタルをうまく連携させることによってマーケティング効果を高めることができるはずです。
アナログとデジタルを組み合わせることによって、より多くのターゲットに配布することが可能になります。
◉【まとめ】成果につながる会社案内パンフレットを制作しよう！
本記事では、建設・建築業で会社案内パンフレットが必要な理由、発注や採用につながる会社案内パンフレットを作るコツ、成果につながる活用方法などについて解説しました。
デジタルによるWeb広告やSNSなどが主流となっている現代ですが、アナログなツールの一つであるパンフレットには、ターゲットに手渡しができて、見てもらえて、読んでもらえるという大きな特徴があります。
これまでに取引の実績はないものの、発注元となる可能性のある企業に会社案内パンフレットを配布しておくことによって、見積もり依頼を受けたり発注してもらえる可能性が高くなります。
それなりの費用をかけて制作するパンフレットなのですから、成果につながる会社案内パンフレットを作りましょう。
会社案内パンフレットの制作や活用をお考えの方は、フォーウェイまでご相談ください。
老人ホームや介護施設の入居者の集客に、紙媒体のパンフレットを使っている運営会社は多いと思います。
そんな中で、「パンフレットを作っているけれど、なかなか集客や入居に結びつかない」という悩みを持つ広告・広報・営業担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、集客や入居につながりやすい老人ホームや介護施設のパンフレットを制作するためにはどうすれば良いか、そのコツを活用方法と合わせて解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉老人ホーム・介護施設の集客にパンフレットが有効な理由
老人ホームや介護施設の入居者の集客に紙媒体のパンフレットが有効な理由は、主に次の3点です。
・紙媒体の方が親族などと一緒に比較検討しやすいため
・入居するための費用が高額なため
・資料請求や見学をしてから決める人が多いため |
それぞれの理由について、くわしく見ていきましょう。
◉-1、紙媒体の方が親族などと一緒に比較検討しやすいため
老人ホームや介護施設を選ぶ際には、入居候補者が家族や親族と一緒に比較検討しながら選ぶことが多いと考えられます。
その際に、スマホやPCにデジタル表示された情報を見比べるよりは、紙媒体のパンフレットを並べて見比べた方が断然見やすいはずです。
これは、老眼などで目が見えにくくなった高齢者だからというわけではなく、複数のページに渡る情報を見比べるには、パンフレットの方が便利だからです。
このような理由から、デジタル技術全盛とはいっても、紙媒体のパンフレットが必要とされます。
◉-2、入居するための費用が高額なため
老人ホームや介護施設の入居費用が高額であることや、自分の親が入居して生活を任せることになるという責任感から、子どもが一緒にパンフレットを見て検討するケースが多いのが実情です。
その際に、紙媒体のパンフレットがあると、しっかりとした施設だという安心感や堅実さが伝わります。
必要な情報を伝えるだけであれば、Webサイトなどに掲載された情報だけで十分ですが、老人ホームや介護施設という特性上、パンフレットから安心感や清潔感、堅実さが伝われば選ばれる可能性が高くなります。
◉-3、資料請求や見学をしてから決める人が多いため
老人ホームや介護施設を選ぶ際には、次のようなチャネルから資料請求や見学依頼が行われるのが一般的です。
・紹介会社（仲介会社など）
・病院、居宅介護支援事業所、包括支援センター（行政の相談窓口）
・自社広告（ポータルサイト掲載、広告出稿、自社HP、チラシなど）
・その他（入居者の口コミ） |
紹介会社や病院、居宅介護支援事業所、包括支援センターなどの場合、候補となる複数の老人ホームや介護施設のパンフレットを渡して選んでもらいます。
選んだいくつかの施設に連絡して見学日程を調整して決めるというのが一般的です。
また、自社広告やその他の場合でも、直接資料請求や見学依頼を行ってから入居する施設を決めます。
このように、老人ホームや介護施設の場合、パンフレットを見たり、見学をしたりすることが決め手の1つとなります。
そのため、老人ホームや介護施設の集客にはパンフレットが有効と言えるのです。
◉老人ホーム・介護施設の集客につながるパンフレット制作のポイント
老人ホームや介護施設のパンフレットを制作する際は、施設側が発信したい情報をまとめるのではなく、入居候補者が比較検討する項目や知りたい情報などから逆算して考えて、パンフレットの構成や盛り込む情報を整理していくことが必要です。
具体的には、以下のポイントに注意しながら制作していくと良いでしょう。
・老人ホーム・介護施設選びで重視するポイントを掲載
・お客様の声など利用者側の意見を掲載する
・情報を詰め込みすぎないように注意する
・施設見学申し込みや電話などの導線を分かりやすく入れる
・デジタルマーケティングでの活用を見据えて作る
・コンテンツマーケティングのできる制作会社に依頼する |
それぞれ、順にくわしく見ていきましょう。
◉-1、老人ホーム・介護施設選びで重視するポイントを掲載
2023年に「LIFULL介護」が実施した「介護施設入居に関する実態調査 2023年度」によれば、「施設を検討する際に金額と立地以外で重視したもの」として、上位にあがっていたのは次の項目でした。
| 順位 | 重視したポイント |
| 1 | 入居者、スタッフの雰囲気 |
| 2 | 医療サービス体制 |
| 3 | 空室状況 |
| 4 | 提供しているサービス内容 |
| 5 | スタッフの質 |
| 6 | 室内の清潔さ |
| 7 | 面会方法や、家族へのサポート |
| 8 | 安全対策と緊急時の対応 |
| 9 | 食事の内容・質 |
| 10 | 終身入居が可能か |
| 11 | 口コミ・評判 |
| 12 | 施設種別 |
| 13 | 居室の景観・日当たり |
| 14 | 提供レクリエーションの種類 |
老人ホームや介護施設のパンフレットの中で、これらの項目が説明されていれば、施設選びの際の重要な情報になるはずです。
特に「月額の利用料」「立地・周辺の環境」は必須情報だと言えますが、むしろそれ以外で重視したものとしてトップにあがっていた「入居者、スタッフの雰囲気」については必ず入れておくべき情報と言えます。
「月額の利用料」は、老人ホームや介護施設のグレードだけではなく、付帯サービスの種類などによっても変わってきますので、ケース分けするなどして分かりやすく記載するようにしましょう。
「立地・周辺の環境」については、老人ホームや介護施設へのアクセス方法、公共交通機関の最寄り駅、近隣の主要な施設などの説明を入れるなどが適切です。
人によって、街中の利便性の良いところを好む人もいれば、交通は多少不便でも自然に恵まれたところを好む人もいますので、周辺環境も重要な情報です。
「入居者、スタッフの雰囲気」については、和やかで和気あいあいとした雰囲気が伝わるような写真を所々に入れたり、入居者の声のように第三者の視点を入れるなどで「安心して預けられて、本人が楽しく過ごせそうな雰囲気」を伝えられるように工夫しましょう。
また、このアンケート結果での順位は低かったのですが、「スタッフの質」「食事の質・内容」も重視すべきポイントです。
「スタッフの質」については、見学時などに直接会って話をしたり、介護の様子などを実際に見たりしないと判断はできませんが、パンフレットの中には「スタッフの声」や「スタッフインタビュー」などの形で入れるのがおすすめです。
「食事の質・内容」についても、見学時などに試食したりしないと実際のところは分かりませんが、パンフレットには厨房や食堂・実際のメニューの写真などを入れて紹介するなど工夫しましょう。
◉-1-1、頻繁に更新する項目は別紙で紹介する（コスト削減）
パンフレットは紙でできた印刷物なので、一度出来てしまうとWebのように簡単に修正することができません。
頻繁に更新する可能性のある項目は、パンフレットからは省いてWebで公開したり、別紙に印刷したものをパンフレットに挟んだりする方法がおすすめです。
一部の項目の情報更新のためにパンフレット全体を印刷し直すようなことになると、無駄なコストが発生してしまいます。
そうならないように構成を考えるなど、先を見据えて情報を整理していくことが大切です。
◉-2、お客様の声など利用者側の意見を掲載する
老人ホームや介護施設側の目線だけではなく、第三者目線の意見や情報を掲載した方が、選ぶ側から見て分かりやすいパンフレットになります。
手間がかかりますが、たとえば、お客様の声や入居者の親族アンケート、利用者アンケートなどを載せることを検討してみましょう。
◉-3、情報を詰め込みすぎないように注意する
せっかくパンフレットを作るのだからと考えると、どうしても情報を詰め込みたくなってしまいがちです。
しかし、詰め込みすぎたパンフレットは読みにくいため敬遠されやすくなります。
老人ホームや介護施設の入居候補者や家族が比較検討する上で重要な項目だけに絞り込んで、それらをいかにパッと見て分かりやすく伝えられるかを考えることが重要です。
また、文章だけが並んだパンフレットは読む気が起きなくなってしまいますので、写真や図表を配置して読む気にさせる工夫も必要です。
◉-4、施設見学申し込みや電話などの導線を分かりやすく入れる
老人ホームや介護施設への入居をパンフレットだけ見て決めることはほとんどなく、パンフレットを見て問い合わせをしたり、実際に施設を見学してから入居となるケースが多いです。
そのため、問い合わせの電話番号やメールアドレスを記載して、パンフレットを見た人がすぐに分かるようにしておく必要があります。
また、施設の見学申し込みができることも明記しておきましょう。
可能であればQRコードなどを記載して、専用のカレンダーやフォームで申し込みができるような仕掛けを入れ込んで、次のアクションを起こしやすいようにしておくことが重要です。
◉-5、デジタルマーケティングでの活用を見据えて作る
老人ホームや介護施設の紙媒体のパンフレットを制作する際には、WebサイトでPDF化して配布することも考えて構成や配色、デザインなどを検討する必要があります。
WebサイトだけではなくSNSなどへも投稿してデジタルマーケティングへの活用も考えられます。
入居候補者本人は高齢者なのでデジタルにはあまり縁のない世代と言えますが、その子ども世代や親族はデジタルに慣れ親しんでいることが考えられるので、それらと連携した情報発信も必要です。
アナログとデジタルの組み合わせによって、より多くのターゲットに配布することが可能になります。
▶︎パンフレットのようなアナログマーケティングとデジタルマーケティングをどのように連携させていくのかについては、関連記事【デジタル全盛期だからこそ重要なアナログマーケティング戦略】もあわせて参考にしてください。
◉-6、コンテンツマーケティングのできる制作会社に依頼する
パンフレットを制作して資料請求が来たら送付する、紹介会社や病院などに送って配布してもらうというような従来の活用方法だけではなく、老人ホームや介護施設側から積極的にマーケティング活用することによって、さらなる集客につながります。
パンフレットを制作するのであれば、制作だけではなく、そういったマーケティング施策にも精通しているコンテンツマーケティングの会社に依頼するのがおすすめです。
◉ただ配るだけではダメ！デジタルと連携して有効活用しよう
自社広告など集客は行っていたとしても、老人ホームや介護施設を運営している会社の多くは、集客を紹介会社や、病院・居宅介護施設事業所・包括支援センターなどに頼っていることが多いという実情があります。
自社でもより集客できるように、アナログな紙媒体のパンフレットをデジタルマーケティング手法などと連携してターゲットにしっかりと届けられる工夫をすることが重要です。
アナログとデジタルを組み合わせた有効活用方法としては、次のようなものがあります。
・PDF化してWeb上でもターゲットに配布する
・パンフレットの一部をHPやSNSでコンテンツとして活用する
・紹介が生まれやすい場所をセグメントして配布する
・エリアでセグメンテーションして気軽に配りやすいDMやチラシも併用する |
それぞれについて、くわしく見ていきましょう。
◉-1、PDF化してWeb上でもターゲットに配布する
パンフレットは紙媒体だけではなく、PDF化してWeb上でターゲットに配布することも考えましょう。
たとえば、公式HPから資料請求すると、PDF資料としてダウンロードできるようにしておくなどです。
メールアドレスなどを入れると資料が自動でメールで送られてくる、という仕組みにしていると資料配布と同時にリストが手に入るのでおすすめです。
◉-2、パンフレットの一部をHPやSNSでコンテンツとして活用する
パンフレットの一部を公式HPやSNSでコンテンツとして活用することも考えられます。
パンフレットの写真や文章をキャプチャ画像としてWeb記事に使ってSEO対策をしたりSNSに投稿したりして、二次利用によって情報を拡散していくことも重要です。
◉-3、紹介が生まれやすい場所をセグメントして配布する
パンフレットの配布場所や配布方法についてもきちんと検討しておく必要があります。
一口で老人ホームや介護施設と言っても、高級な施設から一般の方が利用できるリーズナブルな施設までいろいろなところがあります。
また、付帯サービスの種類も様々です。
そのため自社の老人ホームや介護施設を紹介してくれる可能性のある紹介会社や病院などの医療施設、場所をきちんとリサーチしてセグメンテーションし、パンフレットを配布してもらうようにする必要があります。
また、ネット上の老人ホーム・介護施設探しのサイトに資料請求が来ることもあるので、入居先を探している人の手に確実に渡るように手配しておきましょう。
◉-4、エリアでセグメンテーションして気軽に配りやすいDMやチラシも併用する
パンフレットは1冊当たりの費用が高めなので、配布の前段階としてDMやチラシを配布するなども検討しましょう。
入居候補者がいるかどうかも分からないところにパンフレットを配ると、かなりの出費になります。
そこで、まずは安価なDMやチラシをポスティングして、資料請求が多い地域や、マンションなどをセグメンテーションしてパンフレットを送付するようにすれば、コストを抑えながら集客効果を効率的に上げることができます。
同じ紙媒体であっても、コストの安いものから活用していくことも検討してみましょう。
◉【まとめ】集客につながるパンフレットを制作しよう！
本記事では、集客や入居につながる老人ホームや介護施設のパンフレットを制作するためのコツや活用方法について、くわしく解説しました。
パンフレットは入居施設を決める上で、入居希望者が必ず見る重要な媒体です。
入居者が安心して両親や祖父母、親族などを預けられるような安心感や、比較検討に必要な情報を分かりやすく掲載し、選ぶ決め手となるようなパンフレット制作を心がけましょう。
また、せっかくパンフレットを制作するのですから、デジタルマーケティング施策などとも連携し、自社でも集客がしっかりできるような活用方法を検討することが重要です。
もし、集客につながるパンフレット制作をご希望であれば、デジタルマーケティング施策とアナログマーケティング施策、どちらにも精通するフォーウェイまでご相談ください。
少子化の進行によって18歳人口が急速に減少しており、いかに多くの学生を確保するかが大きな課題となっている大学が増えています。
そんな苦境に立たされている大学の情報発信の媒体として、特に重要なのがパンフレットです。
今回は、高校生や進学希望者の興味を惹き、入学者を増やすという成果を達成するための大学パンフレットを作るポイントや効果的な活用方法について詳しく解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
大学のPR・プロモーションにパンフレットが有効な理由
高校生や大学への進学希望者は、最もスマホやSNSなどに慣れ親しんできたデジタルネイティブな世代です。
しかし、大学のPR・プロモーションには依然として紙媒体のパンフレットが有効です。
一体なぜでしょうか。
2023年2月にマイナビ進学総合研究所が行った「学校案内・パンフレットや学校公式WEBサイト等に関する高校生の意識調査」では、大学が高校生に対して行ったいくつかの広報手段に関して、高校生が志望校を検討する際にどの程度影響したかを調べており、次表のような結果が得られています。
| 広報手段 | 「強く影響した」と「少し影響した」の合計割合 | 「全く影響しなかった」と「あまり影響しなかった」の合計割合 |
|---|
| 学校案内・パンフレット | 82.8% | 8.3% |
| 学校公式WEBサイト | 79.6% | 9.5% |
| 入試要項・募集要項 | 76.6% | 8.8% |
| オープンキャンパス（リアル形式） | 60.5% | 21.8% |
| 学校のSNS | 36.3% | 37.3% |
| オープンキャンパス（オンライン形式） | 31.0% | 38.1% |
影響度が最も高かったのは「学校案内・パンフレット」の82.8%、2番目が「学校公式WEBサイト」の79.6%に対して、最も低かったのは「オープンキャンパス（オンライン形式）」の31.0%、次は「学校のSNS」の36.3%という結果でした。
紙媒体の「学校案内・パンフレット」が最も影響度が高く、デジタル技術を活用した「オープンキャンパス（オンライン形式）」や「学校のSNS」の影響度が低いという予想外の結果が得られています。
「学校案内・パンフレット」の影響度が最も高かった理由として挙げられているのが「読みやすさ、比べやすさ」です。
つまり、複数の志望校同士を比較する際には、紙媒体の「学校案内・パンフレット」を並べて見ながら比較検討するということが考えられます。
また、「学校全体の特色・取り組み」や「興味のあった学部・学科」の情報は、「学校公式WEBサイト」よりも「学校案内・パンフレット」の方が参考になったという意見が多いなど、紙媒体の方が大学生活のイメージが伝わりやすいことが分かります。
このように、スマホやPCを使い慣れた世代の高校生であっても、大学選びの際にはデジタル媒体よりも紙媒体のパンフレットを重視する傾向があるということは注目すべきことだと言えるでしょう。
進学希望者の興味を惹く大学パンフレットを作るポイント
前述の調査から、高校生は大学選びの際にはパンフレットを重視することが分かりましたが、高校生や進学希望者の興味を惹く大学パンフレットを作るためにはどのようなことに注意すべきなのでしょうか。
具体的には、次の7つのポイントを押さえてパンフレット制作を検討しましょう。
・学部や学科など自校の特色を明確にする
・就職に有利など、将来性をアピールする
・キャンパスライフがリアルに想像できるような写真を多く使う
・説明を詰め込みすぎない
・WebサイトやSNSへの導線をしっかりと入れ込む
・入学したくなる表紙のデザインにする
・制作後の配布やマーケティングも見据えた内容にする |
以下では、それぞれについて詳しく解説していきます。
学部や学科など自校の特色を明確にする
リクルート進学総研が、2009年と2022年に行った「学校選択重視項目ランキング」によれば、高校生や進学希望者が進学先を決定するために重視する項目について次表のような項目が上位に挙がっています。
| ＜変わらない重視項目＞高校生や進学希望者が時代変化にかかわらず重視する項目 | 学びたい学部・学科がある |
| 校風や雰囲気が良い |
| 自分の興味や可能性が広げられる |
| 自宅から通える |
| キャンパスがきれいである |
この「変わらない重視項目」からは、「学びたい学部や学科がある」や「自分の興味や可能性が広げられる」という当然の項目が見られるほか、「校風や雰囲気が良い」「自宅から通える」「キャンパスがきれいである」という環境に関する項目があがっているのが分かります。
また、2009年と2022年を比較して伸び率が高かったのは、次表のような項目です。
| ＜変化した重視項目＞高校生や進学希望者が進路環境変化に伴い、より重視するようになった項目 | 教育内容のレベルが高いこと |
| 学生の学力が高いこと |
| 教育方針・カリキュラムが魅力的 |
| 入試方法が自分に合っている |
| 規模が大きい |
この「変化した重視項目」からは、「教育レベルの高さ」や「学力の高さ」など学びの内容を重視する傾向が増えていることが分かります。
これらの調査結果から、パンフレットの中で、学部や学科の特徴、校風や雰囲気、教育レベルの高さなど「うちの大学ならでは」の独自性のある特色をしっかりと打ち出していくことが重要だということが分かります。
多くの大学の中に埋もれないためにも、自校の特色を明確にしてパンフレットに積極的に記載していきましょう。
就職に有利など、将来性をアピールする
前述した、リクルート進学総研の「学校選択重視項目ランキング」によれば、2009年も2022年も、文系の3位、理系の2位にランキングされた項目は「就職に有利である」でした。
つまり、多くの高校生や進学希望者が「就職」や「将来」を見据えて大学を選んでいると考えられます。
この調査結果から、「卒業後の進路がスムーズに決まるのか」「良いところに就職ができるのか」「就職に関するサポートはあるのか」など、将来の安心感を醸成する内容を、しっかりとパンフレットに記載しておくことが重要だと言えるでしょう。
キャンパスライフがリアルに想像できるような写真を多く使う
前述した、リクルート進学総研の「学校選択重視項目ランキング」によれば、高校生が進学先を決定するために重視する項目として、「校風や雰囲気が良い」が挙げられており、文系では「キャンパスがきれいである」、理系では「学習設備や環境が整っている」などが上位に挙がっています。
これは、「良い雰囲気や環境のきれいなキャンパスの大学に進学したい」ということを表していると考えられるため、パンフレットでもこの点をアピールしていきましょう。
具体的には入学後のキャンパスライフが想像できるようなキャンパス、教室、学食、その他の設備などの写真を効果的に掲載するなどが有効です。
説明を詰め込みすぎない
大学パンフレットだけに限ったことではありませんが、パンフレットには説明を詰め込み過ぎないようにすることが大切です。
特に、高校生や進学希望者などの若い世代はそれほど文章を読まない世代です。
写真やイラストなどを分かりやすく配置して、キャッチーな項目を厳選して入れ込むことが重要です。
文章だけが並んだパンフレットだと、せっかく手に取ってくれたとしても読まれなくなってしまうので、その点には注意しましょう。
大学側が伝えたい情報というよりは、学生側が欲しい情報を分かりやすく入れるようにすることが大切です。
必要に応じてプロを入れて「本当にこの情報は学生に必要なのか？」などの情報精査を客観的に行なっていくのがおすすめです。
WebサイトやSNSへの導線をしっかりと入れ込む
前述した、マイナビ進学総合研究所「学校案内・パンフレットや学校公式WEBサイト等に関する高校生の意識調査」によれば、「Webサイトを見てから資料請求をする」パターンと「パンフレットを見てからWebサイトを見る」というパターンがあることが分かっています。
具体的には「学校案内・パンフレット」を見てから公式Webサイトを見に行ったのは53.1%、逆に公式Webサイトを見てから「学校案内・パンフレット」を見たのは48.1%となっています。
つまり、わずかな差ではありますが、「パンフレットを見てからWebサイトを見る」パターンの方が多くなっているのです。
このことから、パンフレットを見た学生がWebサイトにスムーズに移動できるようにWebサイトのQRコードやURLをしっかりと記載しておくなど導線をしっかりと入れ込んでおくことが重要であると言えます。
また、質問が気軽にできるようにLINE公式などのSNSアカウントの情報などを掲載して、それを見た高校生や進学希望者が気軽に次のアクションに起こせるような仕組みを入れ込むことも重要です。
入学したくなる表紙のデザインにする
高校生や進学希望者がパンフレットを手に取ったときに真っ先に目に入ってくるのが表紙です。
表紙のデザインはパンフレットの顔ともいえる部分で、大学らしさを一番伝える部分なので、高校生や進学希望者に「この学校に入学したい」という気持ちを起こさせるようにする必要があります。
大学のイメージや雰囲気、PRしたいことなどがうまく伝わるようなデザインにしましょう。
大学によってイメージカラーを持っている場合は、その色をベースにパンフレット全体のデザインや構成などを考えます。
また、大学の魅力がうまく伝わるようなキャッチコピーを入れたり、大学の特徴が分かるような写真やイラストを入れたりすることも効果的です。
制作後の配布やマーケティングも見据えた内容にする
「パンフレットを作ってみたものの、期待した成果や反響が得られない」という悩みの主な原因は「ただ単にパンフレットを作ってしまった」ということがほとんどです。
そうならないためにも、パンフレット制作後に、「どこで」「どれぐらいの量を」「どうやって配布するのか」などの活用方法を事前に見据えて制作することが重要です。
パンフレットを「確実に高校生や進学希望者に届けて」「入学したいという気にさせるにはどうすれば良いのか」というマーケティング視点を入れて、パンフレットに掲載する情報の整理や設計を行いましょう。
より成果につなげる大学パンフレットの活用方法
「入学者を増やす」という成果につなげるためには、ただパンフレットを作って今までのように配っているだけでは不十分です。
次のようなポイントを押さえた上で、いかにターゲットである学生にパンフレットを届けるか、活用方法を積極的に検討し、実践していきましょう。
・デジタルマーケティングと連携してターゲットに効果的に配布する
・PDF化してWeb上でも配布する
・配布場所、タイミングはしっかりと検討する |
それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
デジタルマーケティングと連携してターゲットに効果的に配布する
WebサイトやSNSなどのデジタルマーケティングを活用し、うまく資料請求につなげることも可能です。
たとえば、SNSで大学のリアルな情報を発信して資料請求につなげたり、LINE公式などを立ち上げて若者の質問などに対応しつつ資料請求につなげたり、さまざまな連携が考えられます。
また、紙媒体のパンフレットの一部を活用してSEO記事を投稿し、検索流入を増やして資料請求につなげていくなども可能です。
特に、高校生や進学希望者はデジタルネイティブ世代なので、デジタルと連携した情報発信は必要不可欠です。
デジタルマーケティングとの組み合わせによって、より多くのターゲットに配布できないかを検討してみましょう。
PDF化してWeb上でも配布する
パンフレットは紙媒体だけではなく、PDF化して配布することも検討しましょう。
たとえば、公式Webから資料請求したら、PDF資料としてダウンロードできるようにしておく、などです。
配布場所、タイミングはしっかりと検討する
パンフレットの配布場所や配布方法、タイミングはしっかりと検討しておく必要があります。
たとえば、対象となる高校3年生が在学している高校に、進路希望が決まる数ヶ月前のタイミングに配布しておく、などです。
その際に、過去の入学実績の多い高校には多めのパンフレットを送付することなども検討する必要があります。
また、高校以外にも、大学入試予備校や図書館、自習室、スポーツクラブ、などターゲットとなる学生が集う場所への配布も有効です。
各施設の責任者に事前相談して置いてもらうようにしましょう。
また、大学入試ポータルサイトに資料請求をするケースもあります。
進学希望者の手に確実に渡るようにポータルサイト運営者側と連携したり、パンフレットを素早く送付できるように手配しておきましょう。
【まとめ】成果につなげるパンフレット制作はプロに依頼しよう！
本記事では、高校生や進学希望者の興味を惹いて入学者を増やすという成果を達成するための大学パンフレットを作るポイントや効果的な活用方法について詳しく解説しました。
今回ご紹介したマイナビ進学総合研究所やリクルート進学総研の調査結果などのように、公表されている統計・調査結果などを見るなど、とにかくターゲットがどのような情報をどのように得て、どのように見ているのかなどを想像してパンフレットは制作していく必要があります。
また、ただいい感じに作るのではなく、配布先や活用方法などマーケティングも見据えた上で作らないと成果になかなかつながりません。
もし「今現在のパンフレットでの成果に満足していない」「成果を出せるようなパンフレット制作をしたい」とお考えの方は、ぜひフォーウェイまでご相談ください。
フォーウェイでは、書籍やパンフレットなど、ユーザー目線でのコンテンツ制作はもちろんのこと、それをどのように活用すればターゲットに効果的に訴求ができるのか、というコンテンツマーケティングを主業務として行なっております。
まずは、お気軽にお悩みをお聞かせください。
病院もこれからの時代はいかに多くの人に認知してもらって、多くの病院の中から選んでもらえるように、積極的な情報発信を行っていく必要があります。
そのための手段の1つがパンフレットです。
パンフレットを作るにはそれなりのお金や手間がかかるのですから、しっかりとした認知や信頼の獲得、人材の確保などの成果につながるものにすべきです。
今回は、このような成果にこだわった病院パンフレット作りのポイントや効果的な活用方法について詳しく解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉病院のプロモーションにパンフレットが有効な理由
病院のプロモーションにパンフレットが有効な理由は、主に次の2点です。
・パンフレットには紙媒体ならではの安心感
・信頼感がある
・パンフレットを見るのはネットに不慣れな高齢者が多い |
各理由について詳しく見ていきましょう。
◉-1、パンフレットには紙媒体ならではの安心感・信頼感がある
病院のプロモーションは、一般的な企業の商品やサービスのプロモーションとは異なります。
なぜなら、病院にとっては「ここなら自分の体を預けられる」と感じられる安心感や、「ここなら質の高い治療が受けられる」という信頼感を持ってもらえることが重要だからです。
紙媒体のパンフレットは、物理的に手に取って読むことができるため、HPやSNSなどのデジタル情報と比べて安心感や信頼感を与えることができます。
近年、一般的にはデジタル技術によるプロモーションが優先される傾向がありますが、病院のプロモーションにおいては紙媒体のパンフレットも有効なのです。
◉-2、パンフレットを見るのはネットに不慣れな高齢者が多い
厚生労働省が公表している「平成19年国民生活基礎調査の概況」に示されているように、病院を利用する方の多くは高齢者です。
この調査によれば、病院全体では人口千人当たりの通院者率は333.6ですが、これを年齢階級別に分けると、「15～24歳」の通院者率が119.4で最も低く、年齢階級が高くなるに従って高くなり「75～84歳」の通院者率は692.4となっています。
つまり、病院に通院する方の多くは高齢者で、ネットに不慣れな方が多いため、紙媒体のパンフレットの方が向いているということが言えるのです。
紙媒体の病院パンフレットを制作して、このような高齢者のターゲットにアプローチすれば、高いプロモーション効果が得られると考えられます。
◉病院パンフレットは主に3種類
病院パンフレットは、制作する目的によって大きく次の3つに分けることができます。
・診療案内パンフレット
・病院案内パンフレット
・採用パンフレット |
制作するパンフレットが、この中のどれに該当するかで掲載すべき内容や構成が変わってきます。
◉-1、診療案内パンフレット
どのような診療を行っているのかを紹介するパンフレットで、病院パンフレットの中では最も一般的なものです。
病院が掲げている診療方針や、治療を行っている診療科目の種類、診療時間、担当医師、導入している医療機器などについて、主に患者さまやそのご家族向けに紹介する内容になっています。
診療案内パンフレットを制作する際に心に留めておかなければならないのは、患者さまやご家族が必要しているのは、「最新の医療機器」ではなく「安心できる治療」だということです。
そのため、導入医療機器を羅列するだけではなく、「その医療機器を使ってどのような治療が行えるのか」ということを主に説明した方が良いでしょう。
その他にも、患者さまやご家族が知りたいと思うことはしっかり盛り込みましょう。
たとえば、病院の所在地やアクセス、駐車場の有無、入院設備のある病院の場合はその内容についても紹介した方が良いでしょう。
※後述しますが、院内のみで配る「診療案内パンフレット」の場合は医療広告ガイドライン上は「医療広告」に該当しないため、規制の対象外になります。
◉-2、病院案内パンフレット
病院の沿革や理念、治療方針などを総合的に紹介するパンフレットです。
病院案内パンフレットは、病院のブランディングを目的としたパンフレットと言うこともできるので、「その病院らしさ」や「こだわりポイント」などが見る人に伝わるように工夫しましょう。
パンフレットを手にとる患者さまやご家族、医療関係者に安心感を与えて、病院の魅力をよりアピールするブランディングツールになります。
病院案内パンフレットは、患者さまやご家族のほかに、就活生などの就職希望者も見るものなので、前述の診療案内パンフレットに含まれる診療方針や診療科目などの情報が掲載されることもあります。
◉-3、採用パンフレット
病院で働く看護師や保健師、薬剤師などの医療スタッフや職員の採用を目的としたパンフレットです。
採用パンフレットは、就活生や就職希望者に対して、「その病院で働く魅力」を伝えるものなので、基本的な情報や募集要項はもちろん、運営理念や治療方針、教育プログラム、キャリアパス、労働環境などを紹介する内容にしましょう。
また、それぞれの現場の写真を掲載したり、先輩スタッフのインタビューを載せたり、看護師や保健師、薬剤師などが実際の現場で働くイメージが分かるように工夫することが大切です。
就職後のミスマッチを減らすためにも、できる限り詳しい情報を掲載した方が良いため、患者さま向けのパンフレットとは違い、必要に応じて専門用語などを使って説明することも検討しましょう。
※後述しますが、医療機関の人材採用目的で配る「採用パンフレット」の場合は医療広告ガイドライン上は「医療広告」に該当しないため、規制の対象外になります。
◉-3-1、採用目的の広告が病院のプロモーションにもなる場合がある
採用目的のパンフレットではありますが、病院の存在を外向けに知ってもらうという副次的な病院の広告効果も見込めます。
たとえば、地元紙に折り込みのスタッフ広告を出した結果、来院数が増えたという事例も実際にあります。
もちろんあくまで「採用」が目的なのですが、こういった副次的な効果もあるということを知って起きましょう。
◉信頼獲得につながる病院パンフレットを作るポイント
病院パンフレットは、公益性の高さから一般の企業のように「集客」や「成果」という観点が薄くなってしまいがちですが、病院も一種のビジネスです。
お金を出す以上、「多くの患者さまに選ばれる」「採用候補者が多く集まる」など、成果につながるようなパンフレットを制作していきましょう。
信頼感や安心感を伝え、多くの人に選ばれるなどの成果をつなげるためには、各種の情報を綺麗にパンフレットに掲載するだけでは不十分です。
次に挙げるポイントを押さえて明確な戦略と目的を持って作る必要があります。
・厚生労働省の「医療広告ガイドライン」を遵守する
・「いつ」「誰に」「何を目的に」配るパンフレットなのかを明確にする
・安心感・信頼感を得られるデザインにする
・情報を詰め込みすぎないようにする
・WebサイトやSNSヘの導線を入れ込む
・作成後の配布やマーケティング活用も見据えた上で制作する |
それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
◉-1、厚生労働省の「医療広告ガイドライン」を遵守する
病院内でのみ配布されるパンフレット、職員の採用に関するパンフレット以外は基本的に「医療広告」に該当するため、医療広告ガイドラインの遵守が必要不可欠です。
６ 通常、医療に関する広告とは見なされないものの具体例
（１） 学術論文、学術発表等
（２） 新聞や雑誌等での記事
（３） 患者等が自ら掲載する体験談、手記等
（４） 院内掲示、院内で配布するパンフレット等
（５） 医療機関の職員募集に関する広告
引用元：厚生労働省「医療広告ガイドライン」 |
医療広告ガイドラインでは、主に次のような広告表現を禁止しています。
パンフレットに病院のWebサイトなどに、QRコードや気軽にお問い合わせができるような導線をつけること自体は問題ありませんが、「ご来院ください」「お問い合わせください」のように誘う文句などを入れるとガイドラインに違反する可能性があります。
「誘引性（患者の受診等を誘引する意図がある）」のある表現などには十分配慮して制作を行いましょう。
まずはきちんと国のルールに則って制作をすることが信頼獲得の大前提となります。
◉-2、「いつ」「誰に」「何を目的に」配るパンフレットなのかを明確にする
病院パンフレットに限ったことではありませんが、「いつ」「誰に」「何を目的に」配るパンフレットなのかを明確にする必要があります。
病院パンフレットには、前述のように主に「診療案内パンフレット」「病院案内パンフレット」「採用パンフレット」の3種類があります。
まず最初にどのパンフレットを作るのかをはっきりさせましょう。
なぜなら、どの種類のパンフレットを制作するのかによって「いつ」「誰に」「何を目的に」が変わってくるからです。
◉-3、安心感・信頼感を得られるデザインにする
病院パンフレットは、安心感や信頼感が得られるようなデザインにすることが基本です。
この点が企業のパンフレットと大きく異なる点です。
患者さま向けのパンフレットであれば、ターゲットは子供から高齢者まで幅広い年代の方が対象になるので、誰にでも分かりやすく親しみのあるイメージになるようにします。
パンフレットで使用するフォントは、高齢者でも読みやすいように大きめのものを選択しましょう。
同様に、写真や図表なども分かりやすさを基本に考えましょう。
また、病院内の清潔感のある写真を掲載したり、優しいイメージの色遣いになるように意識することも大切です。
病院と言っても、地域密着のクリニックから皮膚科・眼科・耳鼻咽喉科などのような専門病院、複数の診療科目を扱う総合病院、先端医療を取り扱う大学病院など様々な医療機関があります。
いずれも安心感や信頼感を与えるようなデザインにすることが重要ですが、それぞれの病院の特徴を表すような独自性のあるデザインを考慮することも必要です。
なお、デザインや色遣いに関して注意すべき点は、清潔感を出すために「クリーン」なイメージを持たせようとして、結果的に「クール」な冷たいイメージになってしまっている例があるということです。
無駄なものを省きすぎたり、寒色系の色合いを多く使った「クール」なパンフレットは、冷たいイメージを与えかねません。
温かみを感じさせるような「ハートフル」な暖色系の色使いが、病院パンフレットには相応しいと考えられます。
◉-4、情報を詰め込みすぎないようにする
病院目線でパンフレットを作ると「これも入れておいた方が良い」などと情報を詰め込み過ぎたり、専門用語を使ってしまったり、一般の患者さまやそのご家族には意味が分かりにくいものになってしまいがちです。
病院は子どもから高齢者まで幅広い年代の方が利用する場所ですから、「難しい漢字を利用しない」「漢字にフリガナを付ける」「読みやすい大きさの文字を使う」など利用者目線のパンフレットになるようにすることが大切です。
「診療案内パンフレット」や「病院案内パンフレット」のような患者さまやそのご家族向けのパンフレットにはターゲットが必要としている情報を厳選して掲載するようにしましょう。
一方で、「採用パンフレット」の場合は、対象者が医療関係者ということもあり、ある程度の専門性を訴求するような内容になります。
患者さまやそのご家族向けとは違い、専門的な情報は入れつつも、やはり情報は詰め込み過ぎないように心がけましょう。
いずれの場合も、第三者のプロの目線を入れて情報を整理して制作した方が、「患者さまやそのご家族にこの情報は必要だろうか？」という病院以外の視点で情報を精査できるという点でおすすめです。
◉-4-1、Webサイトなどへの導線を入れ込む
前述のように、パンフレットに掲載する情報は厳選して最小限にすべきですが、パンフレットで説明しきれなかった詳細な内容については、Webサイトなどで見てもらうようにするのがおすすめです。
具体的には、パンフレットにWebサイトのQRコードやURLなどを入れておくと、患者さまがスムーズにWebサイトで詳細な情報を見ることができます。
また、気軽に問い合わせや質問などができるLINE公式アカウントなどのURLをパンフレットに明記しておくなど、パンフレットを見た人が自らの意志で次の行動を起こしやすい導線を入れておくことも大切です。
ただし、医療広告ガイドラインにより「誘引性」のある表現などは規制されているので、「お問い合わせください」や「お気軽にご相談ください」など患者さまを誘い込むような文言は使わない方が無難です。
QRコードやURLを掲載して、患者さまが自らの意志で詳細な情報を取りにいく導線の設置は問題ないと考えられるため、掲載しておきましょう。
このように、Webサイトなどへの導線を入れ込んでおかないと「見て終わり」のパンフレットになってしまいます。
◉-5、作成後の配布やマーケティング活用も見据えた上で制作する
「パンフレットを作ってはみたものの、いま一つ成果や反響が感じられない」という方の多くは、「パンフレットを作る」ということを目的に作ってしまっている傾向があります。
制作後に「どこで」「誰に」「どれぐらいの量を」「どうやって配布するのか」などの活用方法をしっかりと見据えた上で制作していかないと、成果につながりにくくなってしまいます。
パンフレットの制作に取り掛かる前に、しっかりとターゲットに届けるにはどうすれば良いのか、というマーケティング視点も入れた活用方法を検討しておきましょう。
▶薬機法と広告・PRについてより詳しく知りたい方は、関連記事【薬機法（旧：薬事法）とは？違反せずに広告・PRする7つのポイントを分かりやすく解説】もあわせて参考にしてください。
◉病院のパンフレットを効果的に活用する方法
パンフレットは、ただ作るだけでは成果につながりません。
次のようにパンフレットをいかにターゲットの手元に届けて、見てもらうかという行動をしていかないと成果にはつながりません。
・PDF化してネット上でも見れるようにする
・配布するタイミングや場所を検討する
・デジタルマーケティングと組み合わせてターゲットに配布する |
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
◉-1、PDF化してネット上でも見れるようにする
パンフレットは紙媒体の冊子ですが、Webサイトで閲覧したりダウンロードしたりできるようにPDF化してデジタルデータとしても利用できるようにしておきましょう。
スマホやPCで、症状や診療科目、地域などをキーワードにして検索をして病院を探す方も増えています。
「診療案内パンフレット」や「病院案内パンフレット」をPDF化して公式Webサイトに置いておくと、検索結果から病院の公式サイトを訪れた方が引き続き閲覧するなど、患者さまやご家族の目に触れるチャンスを増やすことができます。
◉-2、配布するタイミングや場所を検討する
パンフレットは、病院のロビーなどの机の上などにただ単に置いておくだけでは不十分です。
病院内であれば、受付カウンターや会計カウンターなどの患者さまが立ち止まる場所のよく見えるところに並べたり、看護師や医師のオペレーションの中にパンフレットの配布を組み込んだりするなど、配布タイミングや場所を十分に検討しましょう。
また、病院外でターゲットが多く訪れる施設をリサーチして、その場所に置いてもらったりすることも有効です。
たとえば、小児科などであれば、保育園や幼稚園、子どもを持つ親が集まるような施設に置けないかを検討したり、という様に、制作したパンフレットを1枚残らずターゲットの手元に届けるためにはどうすれば良いのかを事前によく検討して、配布する場所やタイミングを決めることが重要です。
◉-3、デジタルマーケティングと組み合わせてターゲットに配布する
WebサイトやSNS上に、パンフレットの内容の一部を切り取って投稿したり、WebサイトからPDFデータを容易にダウンロードや閲覧できるようにしたり、デジタルマーケティングと組み合わせる方法が有効です。
また、LINE公式アカウントのQRコードをパンフレットに入れて患者さまが気軽に相談や質問ができるようにするといった活用方法も有効と言えます。
実際に、コロナ禍の発熱外来で患者さまが増えたタイミングでLINE公式アカウントで医院からの情報発信を実施し、患者が再診に訪れる仕組みを作った事例もあります。
パンフレットの内容をWebサイトやWeb広告に二次活用するなども考えられるでしょう。
このように、デジタルマーケティングとの組み合わせによって、より多くのターゲットにパンフレットの内容を届けることができます。
◉【まとめ】活用方法や成果も見据えたパンフレット制作はプロに依頼しよう！
本記事では、信頼獲得と成果につながる病院パンフレット作りのポイントや効果的な活用方法について詳しく解説しました。
パンフレットを病院スタッフだけで制作しようとすると、患者さまやそのご家族にとっては分かりにくいものになってしまいがちです。
なぜなら、どうしても医療用語や専門用語が多くなったり、情報を詰め込み過ぎたり、病院側の伝えたいことを詰め込んだ一方的なパンフレットになってしまいがちだからです。
また、マーケティング視点などを入れての情報設計なども難しいと言えるでしょう。
成果を出すパンフレットを目指すのであれば、ターゲットに応じた利用者目線での制作はもちろんのこと、制作後の配布やマーケティング活用なども見据えて制作することが何より大切です。
フォーウェイでは、書籍やパンフレット制作だけにとどまらず、コンテンツをいかにターゲットに届け、成果につなげるかをサポートしております。
「採用候補者を増やしたい」「来院いただける患者さまの数を増やしたい」など、成果のでる病院パンフレット制作をお考えであれば、フォーウェイまでご相談ください。
費用をかけてパンフレットを作ったは良いものの、「商品やサービスの売上が上がらず効果が実感できていない」という方は多いのではないでしょうか。
パンフレットの中で、ただ単に商品やサービスだけの紹介をしても、売上向上にはつながりにくいのが実情です。
パンフレットを活用して商品やサービスの売上を上げていくためには、マーケティングや営業活動へ活用していくことをしっかりと見据えた企画や制作・活用が重要になります。
この記事では、どんなパンフレットを作れば商品やサービスが売れるのか、企画や制作のコツや有効活用方法について詳しく解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
◉パンフレットは商品やサービスを知ってもらう効果的な営業ツール
パンフレットを、ただ単に商品やサービスを紹介するだけのツールにしておくのは大きな広告機会の損失です。
なぜなら、パンフレットはWeb広告やSNSなどとは違って、ターゲットに直接手渡すことができ、見て、読んでもらえる媒体だからです。
効果的な営業・マーケティングツールになり得る媒体なのです。
せっかく費用をかけて作るのであれば、自社の商品やサービスの売上向上につながるように、また営業やマーケティングの販売促進ツールとしても活用できるように企画して制作するべきです。
◉成果の出るパンフレットを作る7つのポイント
パンフレットで商品やサービスの売上向上などの成果を出すためには、次の7つのポイントを意識して制作することが大切です。
・パンフレットの配布先や活用方法を見据えて作る
・訴求したい商品・サービスのコンセプトを作り込む
・分かりやすくキャッチーな訴求
・第三者評価を入れる
・アンケート結果など客観的な視点を入れる
・視覚的に訴えかけるコンテンツ
・マーケティング視点で作る |
それぞれどのようなポイントなのか、具体的に見ていきましょう。
◉-1、パンフレットの配布先や活用方法を見据えて作る
パンフレットは「商品やサービスを紹介するもの」という視点で作られることが多く、配布先や活用方法までを明確に見据えて作られることはあまりありません。
そのため、商品やサービスの一方的な情報発信になってしまいやすいのです。
商品やサービスの売上向上を目指すためには、まずはパンフレットを「どんなターゲットに」「どのようにして配布するのか」をしっかりと明文化して社内で共有しておくことが大切です。
◉-2、訴求したい商品・サービスのコンセプトを作り込む
一冊のパンフレットに掲載できる情報量には限りがあるため、「どんなターゲットに」「どの商品やサービスの強み」を訴求し、「ターゲットが商品やサービスを使用することによってどう変わるのか」を端的に伝える必要があります。
そのためには、「ターゲット」「商品・サービスの強み」「商品やサービスを手にした後の未来像」を明文化しておかなければなりません。
◉-2-1、ターゲット
まず、パンフレットを「どんなターゲット」に配布するのかを明確にしましょう。
ターゲットが明確になれば、それに応じてパンフレットに掲載する「内容」や「デザイン」が決まってきます。
たとえば、ターゲットが若年層である場合は、親近感の湧く色調やデザインにする必要がありますし、高齢層である場合は、文字を大きくして読みやすくするなどの配慮が必要となります。
◉-2-2、商品やサービスの強み
パンフレットに掲載すべき主要な内容は、売上につなげたい「商品やサービスの強み」です。
そこで、改めて自社の「商品やサービスの強みとは何か」を整理して明確にする必要があります。
強みを把握するためには、3C分析やSWOT分析などのフレームワークを用いるのが一般的です。
同業他社と差別化できるような自社の「商品やサービスの強み」が何なのかを明確にして、目的に沿ったアピールができるような形でパンフレットに掲載していきます。
◉-2-3、商品やサービスを手にした後の未来像
ターゲットが、商品やサービスを手にして使用した後どのようなメリットを享受できるのか、どのような変化があるのかを明確にしましょう。
たとえば、家庭用WiFiルーターという機器がありますが、従来家庭内でWiFiが使えなかった時には、パソコンやテレビ、ゲーム機などをすべて有線でインターネットに接続なければならず、LANケーブルがごちゃごちゃする上にLANケーブルが届く範囲でしか使えませんでした。
しかし、家庭用WiFiルーターを使用すると、ケーブルレスで接続できたり、スマホなどのデータ通信料を節約できたりするようになるので、利便性が大きく向上することが分かり普及につながりました。
このように、商品やサービスを使用する前後でどのような変化が得られるのかがパンフレットに明確に示されていれば、それにメリットを感じると購入に踏み切ってくれます。
◉-3、分かりやすくキャッチーな訴求
パンフレットは、Web広告やSNSなどと比べると、実際に手に取って、見て、読んでもらえる紙媒体ですが、パッと見て、サッと読んで頭に入ってくるようなものでないとなかなか読み進めてもらえません。
理解に時間がかかるような専門用語のキャッチコピーや文章ではなく、ターゲットが普段から使っている言葉や言い回しなどをうまく活用したキャッチーで印象に残るものでなければなりません。
最初の数秒でサッと頭に入り、理解ができるようなキャッチーな訴求を心がけましょう。
◉-4、第三者評価を入れる
パンフレットは、企業による商品やサービスの一方的な情報発信にならないように気を付ける必要があります。
たとえば、ターゲット層へのインタビュー内容や利用者の事例などは第三者的な評価や情報として受け取られます。
第三者評価を入れることで客観性を加えることができるのです。
◉-5、アンケート結果など客観的な視点を入れる
パンフレットには、アンケート結果などの客観的な視点を取り入れることも大切です。
たとえば、自社で行ったアンケート結果、政府や自治体などの公的機関の統計情報などを盛り込むと、ターゲットに「客観的に見てパンフレットに記載されていることは正しい」という認識が生まれます。
これは、日本人は「他の人はどう思うのか？」「多くの人がどういう判断をしたのか？」など他人の判断に重きを置く傾向があるからです。
◉-6、視覚的に訴えかけるコンテンツ
パンフレットには、視覚的に訴えかけるコンテンツを入れて読む気にさせることが大切です。
文章だけだと、読む気にならないという人が増えてしまいます。
読む気にさせるためには、商品やサービスを解説する図表や画像、ターゲットがピンとくるような写真などを掲載して、視覚的に訴求するようなパンフレットにする必要があります。
◉-7、マーケティング視点で作る
パンフレットを自分や社内で作ろうとすると、知らず知らずのうちに自身や自社の主観が入ってしまいます。
「パンフレットという冊子があれば良い」というのであればそれでも構いませんが、「パンフレットで何らかの効果を出したい」と考えているのであれば、マーケティングのプロの視点で作ることをおすすめします。
◉パンフレットをただ作るだけではダメ！有効に活用しよう！
パンフレットを作ってただ闇雲に配るだけでは、売上向上などの効果は期待できません。
パンフレットの企画段階で見据えた営業やマーケティング施策などによって、しっかりとターゲットの手元に的確に届けて初めて売上向上につながるのです。
具体的には次の6つの活用方法によって、パンフレットをターゲットの手元にしっかりと届けるようにしましょう。
・PDF化してWeb上でも配布
・パンフレットの内容の一部をWebマーケティングや営業に活用
・営業ツールとしての活用
・取引先や提携先、パートナーなどに郵送
・MAと連携してリスト取得に活用
・ターゲットリストに順次送付 |
具体的にどのような方法なのかを詳しく解説していきます。
◉-1、PDF化してWeb上でも配布
紙媒体で作るだけではなく、作った紙媒体をPDF化してWeb上で配布していくこともできます。
問い合わせフォーム営業などであれば、対象企業にパンフレットのURLを送付したりすることも可能です。
現物の配布だけではなく、Web上での配布もしっかりと行うことが重要です。
◉-2、パンフレットの内容の一部をWebマーケティングに活用
パンフレットの内容の一部をWeb上のコンテンツとして掲載して、Webマーケティングに有効活用していく方法もあります。
たとえば、パンフレットの内容を一部抜粋してSNSに投稿したり、一部をスクリーンショットしてSEO記事などに活用したりすることが考えられます。
◉-3、営業ツールとしての活用
パンフレットを営業ツールの一つとして営業マンに活用してもらうこともできます。
営業マンにとっては、説明がしやすくなったり、商談後もお客様の手元に自社の商品やサービスの情報がある状態を作ることができるというメリットがあります。
パンフレットに「無料相談チケット」「割引チケット」などのオファーを付けておくと、後日顧客から何らかのアクションも期待できるのでおすすめです。
◉-4、取引先や提携先、パートナーなどに送付
パンフレットは、ただ自社で活用するだけではなく、取引先や提携先、パートナーなどにも積極的に送付しましょう。
取引先や提携先、パートナーなどが「知り合いにこんな会社ありますよ。よかったらおつなぎしましょうか」というように活用してくれて、紹介につながることがあります。
既存の取引先や提携先、パートナーなどの中で紹介が見込めるようなところに送付しておくと良いでしょう。
◉-5、MAと連携してリスト取得に活用
マーケティング活動を自動化するツールであるMA（マーケティングオートメーション）と連携して、新規の顧客リスト取得や顧客育成（ナーチャリング）などを実施していくような仕組みを構築することもできます。
たとえば、顧客がメールアドレスを登録すると、自動的にパンフレットのダウンロードURLが送られるような仕組みを作ることも可能です。
◉-6、ターゲットリストに順次送付
見込み度合いの高いターゲットリストに直接パンフレットを送付するのも有効な活用方法の1つです。
パンフレットを送付するためのコストがかかりますが、ターゲットリストの見込み度合いが高ければ高いほど、問い合わせや商談、成約につながる可能性が高くなります。
送付する際には手書きの手紙を付けたり、何らかのオファーを付けるとより効果的です。
◉パンフレットで成果が出た事例
ここでは、パンフレットを制作することによって何らかの成果が得られた事例をいくつかご紹介します。
◉-1、事例1：新規顧客の獲得につながっている
高収入の医師をターゲットとして不動産投資サービスを行っている不動産会社では、すでにブックマーケティングにより書籍を出版して成約率向上などの大きな効果を上げていました。
しかし、書籍は読んでいないものの不動産投資サービスには関心があるという検討段階の見込み顧客に提供するようなツールがないため、興味を喚起して問い合わせや成約につなげるためのツールとしてパンフレットを制作。
パンフレットは既に出版している書籍のダイジェスト版として、「実際にどれぐらい節税できるのか」「なぜ不動産投資で節税できるのか」「投資物件を見極めるポイントは何か」などがパッと見て分かるようにビジュアル面での工夫を施しました。
また、実際に投資用不動産を購入した顧客のインタビュー内容を掲載して信頼性を上げる工夫も実施。
パンフレットの配布方法は、自社のHPからのダウンロードという形を取っていますが、HP来訪者のほとんどがダウンロードしてくれることが分かっており、さらにその中から問い合わせなどのアクションを起こしてくれる顧客も多く、新規顧客の獲得に貢献につながっています。
◉-2、事例2：有能な人材採用につながった
東京都で建築設計会社を営む企業では、採用希望者の獲得が期待できる専門学校などに求人票と一緒に配布することを想定して、採用パンフレットを制作。
「他社と比べて目を引くようなインパクトのあるデザイン」「建築設計事務所ということがすぐに分かるデザイン」「学生向けに親しみやすい明るいデザイン」にしたいという要望を元にパンフレットの構成、デザイン、内容を作り混んでいきました。
結果として、若い有能な人材の採用につながったということです。
◉-3、事例3：新規入校者の増加につながった
投資スクールを運営している会社では、入校者の増加を図るためのツールとしてパンフレットを制作しました。
ターゲットは、投資に興味がありながらもノウハウや知識を得るために何をしたら良いかわからないという人です。
ターゲットがパンフレットを読むことによって「入校を決意してくれる」ようなパンフレットにすることを目的に構成や内容を作り込みました。
安心感や信頼感を持ってもらえるように、投資スクールを受講して利益を得た方のインタビュー内容を掲載したり、メディアで取り上げられた実績を掲載したりした上、投資スクールのサービス内容や講師陣、受講料などについても詳しく紹介。
受講料割引キャンペーンを実施中であるというオファーも掲載しました。
完成したパンフレットを配布したところ、パンフレットを読んで「自分にもできるかもしれない」という気持ちになった多くの方からの問い合わせが増え、新規入校者の増加という目に見える効果が得られました。
◉【まとめ】どうせなら商品・サービスが売れるパンフレットを作ろう！
本記事では、成果の出るパンフレットを作るポイントを実際の制作事例とともに詳しく解説しました。
デジタルによるWeb広告やSNSなどが主流となっている現代ですが、アナログなツールの一つであるパンフレットには、ターゲットに手渡しができて、直接読んでもらえるという強みがあります。
さらに、商品やサービスの強み、それを使うことによるターゲットの変化やメリットなどが適切に記載されていれば、パンフレットを読んだターゲットから売上につながるアクションが来ることも期待できます。
せっかく費用をかけて制作するパンフレットだからこそ、商品やサービスが売れるようなパンフレットを作りましょう。
成果の出るパンフレットの制作をお考えであれば、コンテンツマーケティングの専門家であるフォーウェイまでご相談ください。
会社案内（パンフレット）は、ターゲットに企業や商品・サービスの強みを伝え、ターゲットとの間に信頼関係を構築するために有効なツールの1つです。
「見ない」「読まない」「行動しない」という前提の広告と異なり、会社案内はターゲットにしっかりと届けることができれば「見て」「読んで」「行動する」という方向に持っていきやすい媒体です。
ただ単に会社概要や事業内容を紹介するだけではなく、ターゲットが興味を持ち、問い合わせをしたくなるような会社案内を作ることで、売上向上につなげることができます。
今回は、そんな問い合わせが増える会社案内の作り方について詳しく解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
会社案内（パンフレット）は企業の問い合わせ獲得に重要なツール
多くの企業が会社案内を作成していると思いますが、会社案内をただの会社紹介資料として制作してしまっていることも多いと思います。
しかし、会社案内は、Web広告やSNSなどと違って、ターゲットに比較的見てもらいやすく、読んでもらいやすいツールです。
実際に、企業が取引先や問い合わせ先を決める際には、相手先の会社案内を見て信頼できる会社かどうかをチェックして決めているケースが多いです。
そのため、「問い合わせにつなげる」「マーケティング・営業に活用する」という目的を見据えて会社案内を作っていないのは広告機会の損失にもつながります。
せっかくお金をかけて紙媒体の会社案内を作るのですから、問い合わせにつながるような工夫やマーケティング・営業への活用を見据えた企画・制作を行なっていきましょう。
問い合わせが増える会社案内（パンフレット）を作るポイント
問い合わせが増える会社案内を作る上で押さえておくべきポイントは次の8つです。
・使用目的を明確にする
・自社の強みを明確にする
・会社案内を見込み顧客がどのタイミングで見るのかを想像して作る
・図表や写真を効果的に使い、視覚的に印象を残す
・印象に残るキャッチコピー・文章にする
・何かしらのオファー・導線を設ける
・ターゲットが問い合わせをしたくなるようなデザインにする
・自社以外の視点を入れる |
それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
使用目的を明確にする
多くの企業では、会社案内をただの会社紹介資料だと思って作ってしまっています。
会社案内があることが企業として重要であり、特に使用目的などを考えて作っているというケースも少ないと思います。
そのため、まずは「問い合わせにつなげる」「マーケティング・営業に活用する」といった使用目的を書き出し、明文化しましょう。
なぜなら、次のように使用目的によって会社案内の構成や内容、デザインが大きく変わってくるからです。
「使用目的に応じて会社案内を作り分ける」というやり方も有効です。
営業目的の場合
営業目的の場合は、営業マンがどのようなタイミングで、どんな効果を狙って会社案内を活用するのかについて知る必要があります。
営業マンへのヒアリングなどを行った上で、より営業現場で使いやすい構成、デザイン、内容にしていくことが重要です。
たとえば、営業マンが使っているトークスクリプトなどを参考にして内容を工夫することも良いでしょう。
また、あまり営業がうまくいかなかった際に次のアクションにつなげる「無料相談チケット」などのオファーを付ける工夫も考えられます。
採用目的の場合
採用目的の場合は、会社説明会でどのようなポイントをアピールしているのかなどについて採用担当者にヒアリングし、それらを盛り込んで採用現場で使いやすい構成、デザイン、内容にしていくことが重要です。
また、「採用希望者が企業に求めること」など、公表されている調査・統計情報などを参考にするのも有効です。
新卒採用や中途採用など、さまざまなターゲット層を対象にした調査・統計資料があるので、自社の採用に合わせた情報を活用しましょう。
たとえば、産業能率大学総合研究所が行った『2022年度 新入社員の会社生活調査（第33回）』の結果を見ると、「新入社員が働くうえで企業に求めるもの」として、次のような項目がトップ3にランクインしています。
1位：長期的な安定性
2位：将来の成長性
3位：社員への福利厚生の充実 |
新卒採用候補者がターゲットであれば、こういった情報を元に、企業の売上や利益の推移や、今後の見込み売上・利益などの情報や、平均賞与支給額、福利厚生についての情報を入れ、企業が安定的に昔も今もこれからも成長していくこと、社員への待遇の手厚さをアピールしていきましょう。
また、株式会社マイナビが公表している『転職動向調査 2024年版（2023年実績）』を見ると、入社の決め手として中途採用者が重要視しているのが以下の4項目であることが分かります。
・希望の勤務地である
・給与が良い
・休日や残業時間が適正で生活にゆとりができる
・福利厚生が整っている |
また、同調査で転職の理由のトップ4としてあがっているのが次の4項目です。
・給与が低かった
・仕事内容に不満があった
・会社の将来性、安定性に不安があった
・職場の人間関係が悪かった |
中途採用候補者がターゲットであれば、このような情報を元に、入社後に働く可能性のある勤務地や、平均月収や年収、昇給や賞与、残業代などの仕組みについて詳しく記載したり、職場の和やかな雰囲気の写真を入れたりして人間関係の良さをアピールしていきましょう。
このように、ヒアリング結果や公表されている調査・統計情報を活用するだけで、これだけの工夫ができるのです。
また、採用希望者からよくある質問をQ&A形式で紹介したり、全社員に対して行ったアンケート結果を紹介したりするなど、HPや採用サイトなどでは知ることができない情報を掲載するなども有効です。
会社案内に「社員食堂1食無料チケット」などユニークなオファーを付けることによって、採用希望者に次のアクションを促すこともできます。
採用目的の会社案内を作る際には、さまざまな情報を元に1人でも多くの採用候補者が「入りたい」と思えるような内容になるよう検討しましょう。
ブランディング目的の場合
ブランディング目的の場合は、各部署で話し合いやディスカッションの場を設けて、同業他社との差異を明確にしながら自社の強みを棚卸しして明文化していくことが重要です。
また、社外に対してのブランディング（アウターブランディング）なのか、従業員など社内に対して（インナーブランディング）なのか、対象を明確にすることも必要です。
そこが明確になっていないと、情報がただ書いてあるだけで、伝えたいことが全く伝わらない会社案内になってしまいます。
まずは軸となる部分と対象者をしっかりと決めた上で、創業の経緯や創業者の想い、価値観、将来に向けた方向性などをストーリー仕立てにしたり、全社的なアンケートを実施してその結果を会社案内に掲載したり、など「伝える方法」を検討しましょう。
自社の強みを明確にする
企業が商品やサービスを購入したり、取引先企業を選ぶ際には「数ある会社の中で、なぜその会社の商品やサービスを選ぶのか、なぜその会社が取引先として良いと考えられるのかという理由」が必要になります。
特に金融機関や大企業などでは、担当者が社内稟議でこういったことを発表して承認を得る必要があります。
会社案内を通じて「自社の強み」が明確に伝わっていれば、「なぜこの会社に決めたのか」を担当者が把握することができるのです。
したがって、会社案内では「自社の強み」を根拠を示して端的に伝える必要があります。
「良いことはわかるけれども具体的にどう良いのかがわからない」というフワッとした印象の会社案内で終わってしまわないように、「自社の強みはなんですか？」と聞かれたらすぐに答えられるように明文化しておきましょう。
会社案内（パンフレット）を見込み顧客がどのタイミングで見るのかを想像して作る
会社案内を見込み顧客がどのようなタイミングで見ているのかをきちんと想像することが大切です。
たとえば、自動車メーカーが開発を依頼する部品メーカーを選定する際には、多くの部品メーカーの会社案内を見比べて、見積もり依頼をする複数の部品メーカーを選定したりします。
また、顧客が投資用不動産を購入する際には、その不動産会社が本当に信頼できるのかをチェックしたり、本当に損しないかどうかを確認したりするために会社案内を見たりします。
このように、会社案内を配布するターゲットがどのようなタイミングで、どのような目的を持って見るのかを把握し、それに合わせて内容や見せ方を工夫していくことが重要です。
図表や写真を効果的に使い、視覚的に印象を残す
会社案内は、Web広告やSNSなどと比べると、「見てもらえる」「読んでもらえる」媒体ですが、開いたときに文字ばかりが並んでいると、読む気がなくなる方も多くなってしまいます。
会社案内をパッと見た時に、ある程度視覚的なインパクトや説得力を与えられるように図表や写真を効果的に使って「読む気にさせる」ことが重要です。
また、同時にパッと見て会社案内の内容が大体理解できるようにするのが理想です。
最初の数秒でターゲットに「ちょっと見てみよう」という気を起こさせることができなければ、問い合わせにつながらないどころか、読んでももらえないということになりかねません。
印象に残るキャッチコピー・文章にする
会社案内では、印象に残るキャッチコピーや文章は重要です。
ターゲットがよく使っているような言い回しや言葉を使うと、「お！この会社わかってるな」と親近感が湧くなどの効果があり、読んでもらいやすくなります。
逆に、その業界でしか使わないような専門用語や言い回しを多用したりすると、違和感や警戒感を与えてしまい読んでもらえないことになります。
何かしらのオファー・導線を設ける
会社案内は多くの場合、「見て、読んで、終わり」というパターンが多いものです。
電話番号や住所が明記されていて「お気軽にお問い合わせください」と書かれていたとしても、興味を持っていない限りターゲット側から問い合わせをすることは基本的にありません。
そのため、会社案内の裏側や一部に、会社案内限定の「無料相談チケット」や「商品お試し申し込み」などのオファーを付けておき、ターゲットに次のアクションを起こしてもらいやすくすることが大切です。
ターゲットが問い合わせをしたくなるようなデザインにする
会社案内のデザインも、ターゲットに合わせて最適なものにする必要があります。
たとえば、介護施設を運営する会社のパンフレットであれば、メインターゲットは高齢の親を持つ40代～50代の男女なので、40代～50代の男女が高齢の両親を入居させて安心しているような写真を使ったり、親近感を覚えさせるような工夫が必要です。
また、40代～50代になると近視や老眼などで細かい文字が見えにくくなってくるため、問い合わせ方法を目立つところに大きく設置するなどのデザインの工夫も大切です。
自社以外の視点を入れる
会社案内の内容は、どうしても「自社の視点からのみ」の一方的な情報発信になってしまいがちです。
そのため、自社以外の「利用者の声」や「顧客事例」などで、自社以外の第三者の言葉や情報を入れて、客観性を持たせることが重要です。
また、顧客満足度調査の結果を掲載したり、自社で行なったお客様アンケート調査の結果を掲載したりするなども考えられます。
会社案内（パンフレット）制作事例
実際に、今回解説してきたような観点で制作を行った会社案内の制作事例を1つご紹介します。
事例：採用目的の会社案内制作事例
建築設計会社の採用活動を目的とした会社案内の制作事例です。
大々的な情報発信ではなく、専門学校などに求人票と一緒に配布することを想定。
また、社外の専門家に委託して会社案内を制作することが初めてということもあり、社内の素人で制作したものとは異なるデザイン性の高さや上質さ、フォローの手厚さなどに対する期待もありました。
デザインについては、「他社と比べて目を引くようなインパクトがほしい」「建築設計事務所ということがすぐに分かるデザインにしてほしい」「学生向けなので親しみやすく、明るいデザインにしてほしい」などが主な要望でした。
当社では、これらの要望を満たすことができるような提案を行い、会社案内が完成。
作成した会社案内を有効に活用して、優秀な若手人材の確保ができたということです。
【まとめ】ターゲットに伝わる会社案内（パンフレット）を作るためにも自社の深掘りと言語化が大切！
本記事では、問い合わせが増える会社案内を作るためのポイントについて解説してきました。
会社案内は、WebやSNSとは違い、見て、読まれるツールです。
使い方や工夫次第で問い合わせなどにつながる広告効果を出す魅力的なツールにすることが可能です。
そのためには、「自社の強み」をきちんと把握することが不可欠で、同業他社との差異を意識した自社の深掘りと明文化がファーストステップとなります。
そして、「自社の強み」を文章によってターゲットにきちんと伝えることができるような構成や内容にした上で、ターゲットの興味を惹く工夫や、問い合わせをしやすい導線の設置などを配置して初めて広告媒体としての力を発揮します。
もし、広告効果が期待でき、問い合わせにつなげるマーケティング視点の会社案内を作りたいという方は、フォーウェイまでご相談ください。
自社の強みの深掘りからトータルでサポートいたします。
企業の成長戦略の一つにブックマーケティングという手段があります。
企業出版やカスタム出版などと、よく混同されますが、ブックマーケティングとこれらの出版は似て非なるものです。
今回の記事では、ブックマーケティングの基礎的な情報とメリット、デメリット、最新のトレンドの手法を解説します。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
ブックマーケティングとは
ブックマーケティングとは、書籍をマーケティングに活用する手法のことです。
企業が自社の事業や商品・サービスなどについてまとめた書籍を出版し、企業や商品・サービスの認知度向上や購買意欲向上などに役立てることを目的としています。
現代では、ネット上で、欲しい情報をすぐに見つけることができます。
しかし、根拠がはっきりしなかったり、情報ソースが不明確だったり、発信者の信頼性がわかりづらかったりするため、本当に信頼できる情報を探り当てるのは至難の技です。
一方で、書籍は、出版社と著者が明記されている点や、現物がある点から「ネット上の情報よりも信頼できる」と考える人が多くいます。
また、ネット上でもこのような書籍の信頼性を活かして、企業の強みである独自の技術や実績、企業としての取り組みなどをストーリーとしてまとめて一冊の書籍という形で出版すれば、書籍そのものの信頼性や出版社の全国的な販路を活かした効果的なマーケティングが可能になります。
ブックマーケティングと企業出版の違い
ブックマーケティングと企業出版の違いは、顧客のゴールを達成するための「戦略の立て方」にあります。
それぞれ顧客の目的を達成するためという大義名分は同様ながら、企業出版は出版社ができる範囲での書籍販売プロモーション中心の戦略をとります。大手出版社であれば流通力があるため、5000〜1万部を発行してその頒布力頼りのプロモーションになります。つまり、部数を多く流通させるため、読者の手に渡る確率は増えますが、その分コストは高くなります。
一方で、ブックマーケティングは顧客の目的を達成するためにゴールから逆算して戦略を組み立てます。そのため、部数頼りのプロモーションにはなり得ません。明確なターゲットを定め、どのように顧客ターゲットに届けるかをマーケティング戦略の知見で組み立てるため、書籍販売プロモーションに限らず、様々なマーケティング戦略をとることができるのです。
ブックマーケティングは、基本的には企業出版の考え方に基づく施策ではありますが、企業出版とは似て非なるものと言えます。
具体的なプロモーション方法を例にすると、企業出版は読者の手に渡る確率を上げるために書店プロモーションや新聞広告のような出版社ならではのプロモーション方法によってマーケティング効果を得る施策です。
一方で、ブックマーケティングは、あくまでも企業の事業成長を達成するためのマーケティング戦略の一環として書籍という媒体を利用します。
ブックマーケティングでは、出版社ならではの書籍販売プロモーションはもちろん、SNSマーケティングやSEOコンテンツマーケティング、クラウドファンディングなどを組み合わせて戦略を練ることになります。
通常の出版社ではマネできない様々な種類の手法を組み合わせることで効果を最大化させることができるのです。
ブックマーケティングのメリットとは
ブックマーケティングは時間や手間のかかる手法ですが、手間や時間をかけてでも取り組む企業はたくさん存在します。
その理由は、次の6つのメリットを享受することができるからです。
6つのメリットについて詳しく見ていきましょう。
メリット①：信頼を獲得し顕在層をファン化できる
ブックマーケティングを行うことによって、顕在層をファン化することができます。
なぜなら、「書籍を出版している」という事実だけで信頼性が高まるからです。
さらに、自社の取り組みや商品・サービスなどの情報を発信することで、ファン化した顧客に商品やサービスの購入を働きかけることができます。
たとえ製品やサービスの購入頻度が低い顧客だったとしても、中長期的に安定した売上を築くことに貢献します。
メリット②：他の広告施策よりも情報量が多い
ブックマーケティングで利用される書籍は、テレビCM・新聞広告・雑誌広告・各種Web広告などの他の広告施策と比べて圧倒的に多くの情報量を盛り込むことができます。これも書籍ならではの特徴です。
実際に、書籍は一般的に200ページ程度で、文字数は7万～10万字になります。
一方で、広告の中でも情報量が多いチラシを例にすると、A4判の場合は1000文字〜2000文字程度が見やすいと感じる限度です。
さらに、画像やタイトル、見出しを組み込めば、半分以下の文字数になることもあります。
このように、情報量は書籍と広告における大きな違いです。
書籍の豊富な情報量を使って、企業の商品やサービスの特徴だけではなく企業理念や代表者の考え方まで伝えることができるのです。
メリット③：ターゲティングやエリアマーケティングがしやすい
ブックマーケティングは、テレビCMやWeb広告などのマス広告と比べて、ターゲティングしやすいというメリットがあります。
たとえば、投資用不動産の販売促進を目的としてブックマーケティングを行う場合、「お金を増やしたい」「節税したい」が読者ターゲットにとって大きな目的となります。
このような目的を持つ人の中で特にわざわざ自分でお金を出して書籍を購入する人は、投資用不動産に対する関心が高いと言えます。
そういったユーザーをターゲティングすることで、よりピンポイントで心に刺さる書籍を制作することができるのです。
また、特定のエリアの書店だけに重点的に書籍を配本することもできるため、そのエリア内の見込み顧客への認知度を高めることが可能です。
もちろん、日本全国に商圏を拡大したい場合にも有効ですが、地元などの狙ったエリアのターゲットに対してのファン獲得や販売促進などにもブックマーケティングは向いているのです。
ターゲティングやエリアマーケティングがしやすいことで、テレビCMなどのマス広告より効果的にマーケティングを行うことができるといえます。
▶️出版におけるエリアマーケティングについては、関連記事【出版によるエリアマーケティングのススメーー地域で勝つための営業戦略】もあわせて参考にしてください。
メリット④：コンテンツの二次活用で効果を最大化できる
ブックマーケティングで用いた書籍を二次活用することでマーケティング効果を最大化することができます。
たとえば、自社で開催するセミナーなどで配布したり、営業ツールとして活用したり、Webサイトやブログなどのオウンドメディアに書籍の一部を切り出して転載することで、副次的効果を生むことが可能です。
テレビCMやWeb広告などの短期的な広告施策ではないため、長期的に幅広い企業活動に利用することができます。
メリット⑤：メディア露出が増える
ブックマーケティングの内容が専門性高く話題性がある内容であれば、多くのメディアに引用され、露出が増える場合があります。
なぜなら、書籍は信頼性の高い媒体だからです。信頼性の高い媒体に書かれている情報を引用すれば、メディアが訴求したいことの根拠とすることができます。
たとえば、ダイエットに関するノウハウを発信するメディアがあったとします。そのメディアに「睡眠不足はダイエットに悪影響」という内容が根拠なく書かれているよりも、書籍に書かれているデータを引用した方がより説得力が高く、読者が納得する記事になるでしょう。
一方で、個人ブログなどの情報は、たとえ事実であっても引用されることはほとんどありません。
発信者が誰なのか、情報の根拠はどこにあるのかがはっきりしない情報はメディアにとって引用しにくいものとなります。
メリット⑥：コンテンツが資産として残り続ける
書籍は長期にわたって様々なことに利用することができます。
たとえば、自社の商品に関する開発ストーリーを書籍にまとめて刊行した場合、営業ツールやセミナー資料として活用することが可能です。
また、二次利用されてWebサイトやブログなどに引用されたコンテンツも長い間Web上に残り続ける資産となります。
このように、専門性や信頼性の高い内容であればあるほど、書籍としても二次利用されたコンテンツとしても価値の高い資産として残り続けることになります。
ブックマーケティングのデメリットとは
ブックマーケティングには上記のように様々なメリットがあります。
一方で、デメリットもいくつか存在します。
4つのデメリットについて詳しく見ていきましょう。
デメリット①：制作に時間を要する
ブックマーケティングでは、書籍の制作に時間を要するというデメリットがあります。
書籍の制作には「企画」「原稿制作」「デザイン」「印刷」というステップを経る必要があります。
それぞれのステップには以下のような期間が必要になるため、すべて完了するまでには6〜8ヶ月ほどの期間が必要です。目標とする出版時期がある場合は逆算して施策を進めていく必要があります。
なお、著者となる企業側の協力次第では、最短で3ヶ月ほどで制作も可能です。
さらに、ブックマーケティングを行う場合は、書籍の制作に取りかかる前に、書籍を発売した後のプロモーションまでの全体的な戦略を検討し、マーケティング戦略に一貫性を持たせるようにする必要があります。
このように、長期的な目線で準備をしていく必要があるため、特に短期で結果を求める企業にとってはデメリットとなるのです。
デメリット②：情報のアップデートが難しい
ブックマーケティングのデメリットとして、情報のアップデートが難しいということが挙げられます。
その理由は印刷して製本されれば、修正することはほぼ不可能だからです。
一度印刷・製本したものを修正しようと思うと、一からすべて刷り直すことになります。
書籍の部数が多ければ多いほど、その手間やかかる時間、費用は膨大になります。
Webメディアの場合はワンクリックで修正・更新することが可能ですが、書籍の場合そうはいきません。
もちろん、初版本が完売して二刷以降が出版される場合は、その際に内容を更新したり修正したりすることは可能ですが、他の媒体と比べると大きな手間がかかります。
デメリット③：出版社の流通力と宣伝力が試される
ブックマーケティングでは、書籍を出版するだけではなく、「いかにターゲットの手元に届けるか」が重要です。そのためには、出版社の流通力と宣伝力の高さが問われます。
たとえば、書籍を出版して書店に配本して終わりの出版社と、書店にFAXで新刊案内を送ったり、営業活動をして回ったり、店頭で「今売れている本」「話題の本」として展開されるように働きかける出版社とでは、書籍の売れ方が当然変わってきます。
また、書店以外での宣伝力も重要です。
たとえば、1度書店で目にしたことはあっても購入に至らなかった書籍が、Web広告で流れてきたり書店で大々的に宣伝されていたりしたのを見て、興味が湧いて購入してしまったという経験がある方は多いのではないでしょうか。
このように、流通力と宣伝力次第で書籍がターゲットに届く確率は大きく上がります。
出版社の流通力と宣伝力に依存する部分が大きいということは一つのデメリットといえるでしょう。
デメリット④：商品やサービスによって向き不向きがある
ブックマーケティングは、単価の低い商品の販促には向きません。
なぜなら、ブックマーケティングは、マス広告やデジタル広告のように多くの人にアプローチできる施策ではないためです。
単価の低い商品を売りたい場合、企業が利益を出すためには多売が必要です。つまり、より多くの人に購入してもらう必要がありますが、ターゲットが絞られてしまうと、その目的は達成できません。
たとえば、ペットボトル飲料のような単価が低く、誰にでも買ってもらいやすい商品を大量に売りたいBtoCビジネスの場合は、より多くの人が目にするテレビCMなどのマス広告やデジタル広告の方が適していると言えます。
一方で、不動産やコンサルティング、金融、医療などの客単価が高い事業や社会的に信頼性が求められる事業の場合は、ペットボトル飲料のように、誰もが欲しいと思われる製品・サービスではありません。また、単価が高いため、すぐに顧客が買ってくれません。
そのため、ターゲットを絞り込み、顧客と時間をかけて丁寧に関係値構築をしたり教育したりしながら、販売数を増やしていく必要があります。
だからこそ、「読みたい」と手にとってもらえたら、長い文章を読んでもらえる上、顧客との関係値構築や教育が一冊で完結してしまう、ブックマーケティングは最適な手法と言えるのです。
しかし、単価が高い事業や、社会的に信頼性が求められる事業であっても、健康や医療に関する事業の場合は注意が必要です。なぜならば、書籍の内容が薬機法などに抵触していないかという確認が必要になるからです。
健康、医療系の場合は、きちんとした実績のある出版社に依頼した方が良いでしょう。
▶️薬機法に関しては次の、関連記事【薬機法（旧：薬事法）とは？違反せずに広告・PRする7つのポイントを分かりやすく解説】もあわせて参考にしてください。
ブックマーケティングの戦略の組み立て方
ブックマーケティングの戦略を組み立てる際には、企画コンセプト制作から発売後のプロモーションまでの全体的な戦略を設計し、マーケティング戦略に一貫性を持たせることが大切です。
制作段階と流通段階に分けて詳しく説明します。
制作編：企画コンセプト制作と戦略設計
ブックマーケティングの制作段階では、その書籍を読んでもらいたいターゲット層は誰か、自社の何をどのように見せて最終的にどうしたいのかという目的を決めます。
また、この段階では、企画コンセプトの制作だけではなく、書籍を発売した後のプロモーションまでを想定した戦略を設計します。
流通編：書店流通と広告販売戦略
書籍が完成したら、書店流通と広告販売戦略を立て、どのように販売促進を行っていくかを考えます。ブックマーケティングの場合は、書籍の部数や大手出版社の流通力頼りの戦略を取る企業出版とは違い、顧客のゴールから逆算して書店流通と広告販売戦略を立てていきます。
「あくまで書籍は、マーケティング戦略の1つ」と考え、企業の事業成長というゴールに向かって、書店流通や広告販売を行っていくのが特徴です。
たとえば、弊社では、書籍販売数ヶ月前からyoutubeチャンネルやクラウドファンディング、SNSなどでどのようなターゲットを集めて書籍購入につなげていくのか、また「書籍販売後にどのようなオンラインセミナーやキャンペーンを実施するのか」を考えていきます。
このように、ブックマーケティングはゴールが書籍の販売ではありません。書籍をきっかけにした企業の事業成長がゴールです。書籍の企画段階から出版前・出版後のプロモーションなどゴールから逆算して戦略設計が行われるので、書店流通や広告戦略全体に一貫性を出すことが可能です。
より説得力を高めた状態で、書籍を手にとって読んでもらえるため、「ただ出版した」以上の反響や成約につながりやすくなる、という訳です。
ブックマーケティングにかかる予算
一般的なブックマーケティングの相場は450万～1000万円程度です。
ブックマーケティングにかかる費用は、「書籍の仕様」「発行部数」「制作費用」「プロモーション費用」などの要素によって決まります。
書籍の仕様としては四六判（130mm×188mmサイズ）で200ページ程度の書籍が多く、発行部数は印刷費用だけではなく、流通費用や返品された際のヘッジ分も加算されます。
制作費用はライターの人件費、プロモーション費用はメディアへのリリースや書店営業以外のWeb広告や新聞広告を出稿したり、出版記念イベントを開催したりする場合に発生します。
企業出版のメリットや費用など具体的な方法については、関連記事【企業出版の教科書｜メリットから費用、成功のポイントまでまとめて解説】もあわせて参考にしてください。
ブックマーケティングの最新トレンド
効果的なマーケティング戦略を行うための、ブックマーケティングの最新トレンドをいくつかご紹介します。
SNS×ブックマーケティング
インターネット環境が整った現代では、すでに多くの企業が重要なマーケティングツールとしてSNS（X＜旧Twitter＞、Instagram、TikTok、YouTubeなど）を利用しています。このSNSとブックマーケティングを組み合わせることによってマーケティング効果を最大化させることができます。
たとえば、とあるWeb制作会社は、Webマーケティングに関する書籍を出版しました。ただ出版しただけではなく、自社のSNSで出版前からキャンペーンなどを実施したり、書籍の一部を切り出して投稿したり、PRを行うことで、書籍や自社の認知度を向上させることに成功しています。
SNSの企業アカウントで書籍の発売についてPRすれば、その企業に興味を持つフォロワーにいち早く情報を届けることが可能です。
さらに、SNSの特徴である拡散力を利用することで、テレビCMやインターネット広告以上の効果を得ることができます。
書籍の制作期間は6～8ヶ月程度かかるため、制作期間中に一貫したSNSアカウントを立ち上げて事前告知などを行って興味を喚起し、影響力が出てきて顧客をファン化することができた頃に出版するという状態が作れることが理想です。
SNSマーケティングでトレンドとなっているストーリーテリングを取り入れ、SNS上でストーリーを紡ぎ、続きを書籍につなげる方法も考えられます。
MEO×ブックマーケティング
店舗型ビジネスや開業医のクリニックなどのブックマーケティングを行う際に、MEO対策の仕掛けを行えば、書籍制作期間中でも集客効果を狙うことができます。
書籍制作には8ヶ月〜1年程度かかるため、その期間中に集客の術がないのは致命的です。
また、書籍が完成し発売しても、集客できていなければ人づてに広まっていくことは期待できません。
しかし、コンセプト設計を元にプロフィール設定や画像の変更を行い、集客力が上がった時点で書籍を発売することでより高い販促効果や集客効果を期待できます。
このように、MEO×ブックマーケティングはやり方次第で相乗効果を狙える手法と言えます。
セミナー×ブックマーケティング
「SNS×ブックマーケティング」や「MEO×ブックマーケティング」と同様に、制作期間中に一貫したコンセプトのセミナーを開催することで、書籍の制作期間もマーケティング施策をストップすることなく集客することが可能です。
さらに、出版後に出版セミナーのような形で集客すれば、さらに大きく集客することができます。
たとえば、出版記念セミナーなどを行い、セミナーの最後に直接書籍を販売したり配布したりするというのも手法の一つです。
出版記念セミナーで人を集め、さらに直接手にとってもらうことで、より広いターゲットに書籍を届けることができます。
このように、セミナーはブックマーケティングの書籍を出版する前後で利用できる集客方法です。
SEOコンテンツマーケティング×ブックマーケティング
書籍に記述されている内容、すなわちコンテンツの著作権は企業に帰属するため、自社のWebサイトやブログなどのオウンドメディアのコラムに自由に掲載することができます。
Webサイトやブログに掲載する際にSEO対策を施すことにより、検索エンジンでの検索結果の上位を目指すことができ、自社サイトのドメインパワーを高めることができます。
近年のSEO対策で重要なのは、何よりもオリジナル性のあるコンテンツです。
ネットで調べた情報をまとめたコンテンツが多い中、書籍のようなオリジナルコンテンツは自社のサイトに高いSEO効果をもたらします。
動画コンテンツ×ブックマーケティング
動画コンテンツとブックマーケティングを組み合わせることも効果的な手法です。
なぜなら、ブックマーケティングと組み合わせる際も、書籍の内容を要約して動画で発信したり、書籍の告知動画を作ったり、書籍のコンテンツを流用してYouTubeチャンネルを立ち上げたりして自社のブランディングに活用できるからです。
動画コンテンツでもストーリーテリングの活用が増えていますので、ブックマーケティングとの組み合わせでストーリーテリングを利用することが考えられます。
クラウドファンディング×ブックマーケティング
出版する書籍の企画コンセプトを決めた後に、クラウドファンディングを実施することによって、自社の認知拡大や書籍の事前告知をすることが可能です。
ブックマーケティングにかかる広告施策に必要な資金を調達することができるだけでなく、情報発信のチャネルが増えるということになります。
また、クラウドファンディングの支援ページは書籍を出版した後も残るため、自社の取り組みを残すことが可能です。
さらに、書籍出版やクラウドファディングをきっかけにプレスリリースが出せるため、メディアからの取材依頼を受ける可能性が⾼まります。
まとめ
この記事では、ブックマーケティングとは何かをはじめ、メリット・デメリット、ブックマーケティングの最新トレンドなどについて紹介しました。
ブックマーケティングを活用すれば、ただ書籍を出版するだけでなく、その書籍を自社のブランディング、認知度や購買意欲向上などに積極的に役立ていくことができます。
主に次のような方にブックマーケティングは最適です。
- Web広告やSEOなどあらかたの集客施策をすでに行っているが、なかなかそれ以上の集客効果が得られないと悩んでいる中小企業
- 難しすぎてWebではなかなか集客できないようなビジネスモデルをお持ちの経営者様
- ある程度事業も安定しているが、更なる成長をするための打ち手に困っている経営者様
そんな方は、ぜひ次のステージへの一歩として、ブックマーケティングを活用してみませんか。
パンフレットは「企業や学校、商品やサービスを紹介するために配布するもの」というPRや広報のイメージが強いため、パンフレットを広告宣伝用に活用するイメージを持っていない方が多いのではないでしょうか。
そのため、パンフレットの内容や構成については「広告媒体である」という認識で作成されていないことがほとんどだと思います。
せっかく企画やデザイン、印刷にお金をかけて制作する訳ですから、PRや広報はもちろんのこと、広告媒体としてマーケティングや営業への活用も見据えて制作すべきです。
今回は、パンフレットを広告として有効活用するための方法について、構成や内容、制作する際のポイントなどについて解説いたします。
目次【本記事の内容】
執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター)
慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。 |
パンフレットを広告として有効活用するには？
パンフレットを広告として有効活用するために考えなければならないのは次の4点です。
具体的にどのようなことを考えていくのか、詳しく見ていきましょう。
パンフレットを作る目的や活用方法を明確にする
パンフレットを作る目的や活用方法などが明確になっていないと、誰にもピンとこない「ただの説明資料」になってしまいます。
まずは、パンフレットを「誰に向けて」「どんな目的で」「どのような活用方法を見据えて」作るのかを次のような形で明文化しておきましょう。
たとえば、建設業の会社案内パンフレットであれば、次のような形で明文化します。
| 誰に向けて | ・既存の取引先、パートナー企業
・工事の発注元となる可能性のある企業 |
| どんな目的で | ・発注元企業からの認知獲得（工事の発注元企業に自社の存在を知ってもらう）
・信頼関係構築（信頼して工事を発注してもらうためのきっかけ作り） |
| どのような活用方法を見据えて | ・直接発送（取引先、パートナー企業、リスト先）
・PDF化して送信（問い合わせフォーム、メールアドレス） |
上記のように文章にしておくことで、社内で共有ができ、目的をぶらすことなく制作を進めていくことができます。
リーフレットやチラシ、カタログとの違い
パンフレットとよく混同されがちなのが、リーフレットやチラシ、カタログなどです。
以下の表に、パンフレット・リーフレット・チラシ・カタログの特徴や主な利用目的についてまとめています。
それぞれ特徴や利用目的などが異なるので、違いをしっかりと理解しておきましょう。
| 媒体 | 特徴 | 主な利用目的 |
| パンフレット | ・複数枚の紙を折り曲げて重ね、真ん中をホッチキスなどの針金で綴じた冊子印刷物・UNESCOの定義では「表紙を除いて5ページから48ページまでのもの」で、48ページ以上は「書籍」に該当する | 会社案内や製品・サービスの詳細な紹介など、情報量の多い用途に利用される |
| リーフレット | ・1枚の紙を折り曲げて使用する綴じられていない簡易的な印刷物・コンパクトなため1枚の情報量は少なくなるが、折り曲げることによってページを作って、それぞれに情報を分けることが可能 | ・商品や施設、イベントなどの案内・説明・告知を目的として利用される・広告宣伝用の手渡しツールとしても使用される |
| チラシ | ・1枚の紙を折り曲げずに使用する印刷物・最大でも両面印刷の2ページで、片面印刷の場合もある | ・商品やイベントなどの案内・告知を目的として大量に配布するために利用される |
| カタログ | ・パンフレットと同じく複数枚の紙を折り曲げて重ね、真ん中をホッチキスなどの針金で綴じた冊子印刷物・見た目はパンフレットと同じだが利用目的が異なるもの | ・商品や作品などを一覧で紹介することを目的として利用される。 |
パンフレット制作をする前に企画をしっかりと行う
パンフレットは、ただ何かを紹介するためだけに制作するのではなく、あらかじめ明文化しておいた目的や活用方法をベースに、どんな内容のパンフレットを作るのかをより深く検討しておく必要があります。
パンフレットの企画段階における検討ポイントは以下の通りです。
配布するターゲットを明確に設定する
まず、パンフレットを配布するターゲットを明確に設定します。
なぜなら、ターゲットによって掲載すべき「内容」や「デザイン」が変わってくるからです。
「誰に伝えたいのか」を明確にすることによって、「何を伝えるのか」というポイントがはっきりして、有効な「キャッチコピー」や「内容」「デザイン」につながります。
ターゲットのニーズを深掘りする
次に、設定したターゲットがどのような情報を求めているのかというニーズを深掘りしましょう。
ターゲットのニーズを踏まえたうえで、「キャッチコピー」や「内容」「デザイン」を決めることによって、パンフレットとターゲットとのミスマッチを防ぐことができます。
ニーズに応えられるような「内容」になっていなければ、パンフレットを読んでさえもらえません。
自社の強みを明確にする
ターゲットとニーズが明確になったら、それに対する自社の強みを明確にします。
3C分析やSWOT分析などのフレームワークを用いて、同業他社との差別化を意識しながら、パンフレットの目的に沿ったアピールができる強みを整理し、明確にしていきましょう。
ターゲットの興味を惹く構成、デザインに落とし込む
パンフレットを見たターゲットに、商品・サービスの問い合わせや資料請求、購入などの何かしらのアクションを起こしてもらうためには、まずパンフレットを開いた時に「自分向けのパンフレットだ」と思ってもらう必要があります。
たとえば、人材採用を目的とするパンフレットであれば、ターゲットと同年代の従業員の写真を入れて、「自分がこの会社に入ったら、こんな風に活躍できるんだ」というイメージを持ってもらいやすくなり、「読んでみよう」と思ってもらいやすくなります。
また、商品やサービスのパンフレットであれば、ターゲットと同じ属性の「お客様の声」を入れたりするのも有効です。
ターゲットに「自分ごと」にしてもらわなければ、パンフレットをいくらうまく作っても読んでもらえないので、以下のようなポイントを押さえて、「いかにターゲットの興味を惹くか」を検討しましょう。
ターゲットがピンとくるキャッチコピー・文章にする
ターゲットがパンフレットを見た時に、まず目に入る文章がキャッチコピーです。
キャッチコピーが刺さるか刺さらないかで、中身の文章を読んでもらえるのかが決まる重要な要素なので、次のポイントを押さえて文言を考えていきましょう。
・訴求ポイントを、短くわかりやすく表現する
・他社との差別化を意識したユニークなものにする
・ターゲットが普段使う言い回しや言葉を使う（普段使わない言葉を使っても刺さらないため） |
また、キャッチコピーだけではなく、文章も重要です。
伝えたいことを羅列しただけでは、ただ長いだけの無味乾燥な文章になってしまいます。
パッと読んだだけで理解できるような分かりやすい文章表現を心がけましょう。
内容を詰め込みすぎないように注意する
パンフレットを制作する際には、「せっかく作るんだからこの情報もあった方が良い」という風に、多くの情報を入れ込みたいという気持ちになりがちです。
しかし「内容を詰め込み過ぎる」とターゲットには伝わりにくくなります。
なぜなら、ターゲットにとって「どの情報が自分向けなのか」「どの情報が重要なのか」が分かりにくくなってしまうからです。
パンフレットの内容は、「何を載せるか」ではなく「何を残すか」という引き算の観点で考えた方が良いでしょう。
前述したように、「誰に向けて」「どんな目的で」「どのような活用方法を見据えて」作るのかを明文化しておけば、「何を残すか」の優先順位を決めやすくなります。
次のアクションにつながるオファーを入れる
パンフレットを広告宣伝に活用するには、ターゲットの次のアクションにつながるようなオファーを入れることも重要です。
購入や販促などの広告の目的を達成するために、顧客にメリットを提示することをオファーといいます。
たとえば、パンフレットの中にバーゲン情報を記載したり割引クーポン券などを付けたりすることで、ターゲットに次のアクションを促すことができます。
「パンフレットを読んで終わり」にならないよう、次に繋げる意識が大切です。
自社以外の第三者視点を入れる
パンフレットでは、自社の商品やサービスの優位性を強く訴求したくなりますが、自社の視点からだけの紹介では、一方的な押し付け情報と受け取られてしまいます。
これを回避するために、自社以外の第三者による評価などを入れたりできないか検討してみましょう。
たとえば、モニターによる商品・サービス利用の感想や、既存のユーザーに対して行ったアンケート結果などです。
ユーザー視点からの意見を入れることによって、よりパンフレットに記載されている内容に信頼感を持ってもらいやすくなります。
図や表を入れて視覚的に訴求する
パンフレットには文章だけではなく、図や表を入れて視覚的に訴求するようにしましょう。
図表を使うと自社の商品やサービスの優位性など、伝えたい情報の正しさや正当性を分かりやすく示すことができるからです。
また、ターゲットの中には文字を読むことに苦痛を感じる人もいます。
できる限り、キャッチコピーなどの目立つ文章と写真、図表などを見ればあらかたパンフレットの内容を理解できるようにするのが理想です。
売り込み色が強くなりすぎないように注意する
「自社の商品やサービスを買って欲しい」というイメージが強いパンフレットだと、ターゲットは警戒し、慎重になってしまいます。
「自社の強みをもっとアピールしたい」「自社の商品・サービスを売りたい」という気持ちは持っていても、パンフレットに売り込み色を強く反映しないように、注意して制作しましょう。
売り込み感を隠すぐらいが広告として丁度良いと言えます。
ターゲットの手元に的確に届ける
パンフレットは、ただ単に作るだけではダメです。
ターゲットがよく利用する媒体を積極的に活用したり、無料セミナーを開いたり、営業マンに見込み顧客に手渡してもらったりしながらターゲットの手元に的確に届けていくことが重要です。
ターゲット以外の人に届けても意味がありません。
あくまで、ターゲットの手元に届くように、次のような工夫や施策を実行してはじめて成果につながるのです。
PDF化して、Web上で配布する
パンフレットをPDF化して、自社のHPやポータルサイトに掲載しておき、メールマガジンやLP（ランディングページ）などから適切なリンクを貼ることによって、Web上で配布することができます。
パンフレットを紙媒体で作るだけではなくWeb上で配布していくことも重要です。
また、PDFであればWeb上で多くのターゲットに送付することができます。
たとえば、メインターゲットから少し外れていたり、「紙媒体で送るにはちょっとコストをかけすぎかな…」と思うような相手にもPDFであればコストを気にせずに送ることが可能です。
ターゲットに直接送付する
自社で保有している見込み顧客リストの住所にパンフレットを直接送付する方法は効果的です。
また、エリア限定の商品やサービスのパンフレットであればポスティングで直接届けるのも有効と言えるでしょう。
パンフレットが郵便受けに届くので、捨てる前に必ず一度はターゲットの目に入ります。
そのため、表紙などでうまく興味を惹くことができれば、ターゲットに内容まで読んでもらえる可能性が高くなるのです。
手書きの手紙を付けたり、「バーゲン情報」「クーポン券」などのオファーを付けておくと集客につながる可能性が高まるのでおすすめです。
セミナーや講座などで手渡す
自社が開催するセミナーや講座などで、受講者にパンフレットを手渡しする方法です。
受講者はセミナーや講座の内容に関心を持って参加しているわけですから、テーマに関連するパンフレットであれば、ほぼ確実に受け取って読んでもらえるでしょう。
さらに、パンフレットを読んだ受講者が問い合わせや資料請求などのアクションを起こして購買や成約につながる可能性もあります。
ポイントはセミナーの前に配っておくことです。
早めについて時間を持て余したりした際に読んでもらえる可能性が高くなるからです。
また、セミナーや講座で配ったパンフレットについては「こういう内容が書かれていますので読んでください」と必ず説明するようにしましょう。
こういった細かい配慮の1つひとつがパンフレットの広告効果を高めてくれます。
ターゲットが集う場所に置かせてもらう
パンフレットの企画段階で設定したターゲットの属性などから、ターゲットが集まりやすい場所が特定できる場合は、その場所にパンフレットを置かせてもらうなども有効です。
たとえば、高齢者がターゲットであれば病院やクリニック、接骨院や整体、公民館やカルチャーセンターなどが良いと言えます。
ターゲットによって有効な場所は異なりますので、そのリサーチをいかにできるかがポイントと言えます。
もちろん、置かせてもらう場所のオーナーや責任者に依頼して了解を得てから置くようにしましょう。
営業ツールの一つとして営業マンに活用してもらう
パンフレットを営業ツールの1つとして営業マンに持たせて活用してもらうのも有効です。
営業マンにとっては、パンフレットがあることで、説明の時間を短縮できたり、お客様を訪問しやすくなったり、話のきっかけ作りになったりします。
この場合も、ただ営業マンが手渡して終わりにならないように、顧客の次のアクションを促すような「無料相談チケット」「割引クーポン」などのオファーをパンフレットに付けておくと良いでしょう。
パンフレット制作事例
実際に広告宣伝にパンフレットを活用した事例を3件ご紹介します。
「いまいちパンフレットを広告にどう使えば良いか分からない」という方は、ぜひこれらの事例と同じような活用ができないかを検討してみてください。
事例1：建築設計会社の採用パンフレット制作
ある建築設計会社では、採用活動を目的とした会社案内のパンフレットを制作。
中小企業ということもあって広く発信することは考えておらず、専門学校などに求人票と一緒に配布することを想定して、「他社と比べて目を引くようなインパクトのあるデザイン」「建築設計事務所ということがすぐに分かるデザイン」「学生向けに親しみやすい明るいデザイン」にしたいというのが先方の要望でした。
パンフレットを制作する前から、すでにターゲットが明確になっており、利用目的や要望もはっきりしていたため、専門スタッフ・デザイナーの力を結集して、満足していただける出来栄えのパンフレットを制作することができ、採用活動で実績を上げることに成功しました。
事例2：不動産投資サービスの見込み顧客への配布用パンフレット制作
医師向けの不動産投資サービスを行っている不動産会社では、すでにブックマーケティングを実践し、書籍出版により大きな成果を上げていました。
しかし、中には書籍を一冊読むまでには至っていない検討段階の見込み顧客もいらっしゃるとのこと。
そういったライトな見込み顧客向けに配布するためのパンフレットを作成しました。
イメージ的には、既に刊行済の書籍のダイジェスト版ですが、「どれぐらい節税できるのか」「なぜ不動産投資が節税になるのか」「物件を見極めるポイント」などがパッと見て分かるように配慮し、実際に投資用不動産を購入した顧客との対談インタビューを掲載するなどを工夫。
自社HPからパンフレットのPDFデータをダウンロードしてもらう形で配布しており、新規問い合わせなどにつながっています。
事例3：投資スクールの入校募集パンフレット制作
ある投資スクールでは、投資に興味がありながらもノウハウや知識を得るために何をしたら良いかわからない人に向けて、「入校を後押しする」ようなパンフレットを目指して制作。
新規入校生募集のためのパンフレットということもあり、表紙に投資スクールを受講したことによって利益を得た実績が分かりやすいように、「Before・After」を掲載して、インパクトを与えるように工夫しました。
また、投資スクールという世間のイメージがあまりよくないため、実際にスクールを受講して利益を得た方のリアルなインタビュー内容を掲載したり、メディアで取り上げられた実績を掲載したり、安心感や信頼感を与えることができるような内容になっています。
投資スクールのサービス内容や講師陣、受講料など、受講を検討する方が気になる項目についても詳しく紹介。
結果として、多くの方から問い合わせが増えて、新規入校者の増加につながっています。
【まとめ】デジタル時代の今だからこそ、パンフレットは有効な広告ツール！
本記事では、パンフレットを広告としてもっと有効活用するための方法について紹介しました。
PC、スマホなどを利用したデジタル広告が主流となっている現代ですが、こういうデジタル時代だからこそ、アナログなパンフレットが際立ち、有効な広告ツールとして効果を発揮します。
せっかく費用をかけて制作するのですから、広告や営業への活用も視野に入れてパンフレットを制作してみてはいかがでしょうか。
広告に有効活用することを見据えたパンフレット制作をお考えであれば、フォーウェイまでお気軽にご相談ください。
