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会社の周年記念日などに合わせて制作されるのが周年史です。

周年史は会社の節目を祝うための出版物ですから、周年記念日が終わった後は「会社の棚の奥にしまわれてしまう」ことが少なくありません。

せっかくお金をかけて作るのですから、周年記念日を祝うためだけに使うのではなく、その後もさまざまな形で会社の認知度向上や利益向上に役立つような出版物にした方が良いと言えます。

今回は、周年記念日だけに止まらずに活用できる周年史制作のポイントや、有効な活用方法についてくわしく解説いたします。

目次【本記事の内容】

• 1.周年史とは？
• 　1-1.社史や記念誌との違い
• 2.周年史を作るメリット
• 　2-1.社内外へ感謝の気持ちを形として伝えることができる
• 　2-2.会社の今までを社内外に伝えることができる
• 　2-3.将来の方向性を明確にし、社内外に伝えることができる
• 　2-4.社員の士気を高めることができる
• 　2-5.顧客や取引先とのコミュニケーションのきっかけになる
• 　2-6.企業理念や風土を社内外に浸透させるきっかけになる
• 　2-7.会社のイメージアップ
• 3.ただ作るだけでは終わらない！活用しやすい周年史を作るポイント
• 　3-1.幅広い読者に興味を持って読んでもらえる企画を盛り込む
• 　3-2.会社の将来の展望などを盛り込む
• 　3-3.会社の強みや事業内容を整理して入れ込む
• 　3-4.周年史の活用方法をあらかじめ検討しておく
• 　3-5.書店流通なども見据えた内容にする
• 4.周年史の主な活用方法
• 　4-1.ブランディング
• 　4-2.新規顧客獲得
• 　4-3.認知度向上
• 　4-4.人材採用
• 5.周年史はいつから作り始めるべき？
• 6.周年史制作の流れ
• 　6-1.周年史プロジェクトチームの立ち上げ
• 　6-2.企画・構成案の作成
• 　6-3.資料などの収集・会社年表作成
• 　6-4.取材・写真撮影
• 　6-5.原稿執筆
• 　6-6.デザイン
• 　6-7.校正・校閲
• 　6-8.最終確認・校了
• 　6-9.印刷・製本
• 7.【まとめ】周年史制作ならフォーウェイにお任せ

執筆者：仲山洋平(株式会社フォーウェイ代表取締役、クリエイティブディレクター) 慶應義塾大学経済学部卒業。清水建設株式会社を経て、幻冬舎グループ入社。企業出版の編集者として金融、IT、不動産、企業創業記などを中心に２００冊以上の書籍を担当。２０２０年２月、東京編集部責任者を最後に幻冬舎グループを退職し、出版プロデューサー・マーケティングアドバイザーとして創業。同年９月、株式会社フォーウェイとして法人化、代表取締役に就任。２０２１年１１月には「日本の地域ビジネスを元気にする」というビジョンを掲げ出版社パノラボを設立。

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◉周年史とは？

周年史とは、会社や各種団体・学校・官公庁などが周年記念日に合わせて発行する出版物のことです。

創立20年や50年などの周年記念日のタイミングに合わせて発行されます。

周年史の内容としては、年表に基づいた創立や設立からの沿革と、その間の代表的な出来事やイベントを時系列で記述したもの、などが一般的です。

◉-1、社史や記念誌との違い

周年史と似た出版物として、社史や記念誌があります。

周年史、社史、記念誌の違いは次表の通りです。

	周年史	社史	記念誌
特徴	会社や団体・学校・官公庁などが周年に発行する出版物。	会社が自社の歴史をまとめた出版物で、周年史に含まれる。	会社や団体・学校・官公庁などが何らかの出来事やイベントを記念して発行する出版物。
目的	会社や団体・学校・官公庁などの歴史を記録として残す。	会社の歴史を記録として残す。	会社や団体・学校・官公庁などが何らかの出来事やイベントを記念として祝う。
出版のタイミング	創立・設立20周年や50周年などのような区切りの良い年に発行される。	創立・設立20周年や50周年などの区切りの良い年に限らず、株式上場や社名変更、経営トップの交代などのタイミングに発行されることもある。	創立・設立20周年や50周年などの区切りの良い年に行われる記念行事、会社や社員の受賞、関連施設のオープンなどの出来事やイベントを記念して発行される。
構成・内容	会社や団体・学校・官公庁などの創立や設立から現在までの沿革を時系列で記述する。	会社の創立から現在までの沿革を時系列で記述する。会社組織になる前の年代までを網羅したものから、前回発行した社史以降のみをまとめたものなど多くの種類がある。	記念する出来事やイベントを祝う内容が中心となる。歴史的な記述が必須ではないため、構成や内容は自由。

◉周年史を作るメリット

周年史を制作するメリットを一言で表すと「ブランディングの向上」です。

周年史の中には、通常の企業活動では伝えにくい「会社の歩みや実績、信条、理念」などが書かれているため、社外に向けて会社の存在意義や将来性などをまとめてアピールすることができます。

また、社外だけではなく社内向けのインナーブランディングにも効果的です。

さらに、会社の名刺代わりの1冊として、新規顧客開拓や人材採用などにも活用できることもメリットの1つと言えるでしょう。

◉-1、社内外へ感謝の気持ちを形として伝えることができる

周年史を発行することによって、自社が創立から現在まで存続し続けることができたことについての感謝の気持ちを、社外の顧客や取引先、株主などに「形のあるもの」として伝えることができます。

また、社員に対しても日々伝えることが少ない感謝の気持ちを改めて伝えることができ、モチベーションアップや社員間の連帯感の強化につながることが期待できます。

◉-2、会社の今までを社内外に伝えることができる

周年史は、会社が創立してから現在に至るまでの出来事などを年表形式で記述したものです。

周年史を発行することによって、自社が創立してから現在に至るまでの歴史やこれまで大切にしてきた信条や理念などを社内外に伝えることができます。

◉-3、将来の方向性を明確にし、社内外に伝えることができる

周年史は創立から現在までの出来事を年表形式で記述することが基本ですが、過去のことだけではなく将来の方向性を明確にして伝えることもできます。

自社の成り立ちや実績を明らかにすることによって、存在価値や社会的意義などを再認識することができ、将来どのような方向に進むべきなのかも示すことも可能です。

◉-4、社員の士気を高めることができる

社員が周年史を読むことによって、会社の今までの歴史や信条などに触れることができます。

そして、これをきっかけとして「自分たちが今後の会社の歴史を作っていくんだ」というように、社員の士気を高めることにつながります。

「会社の社会的な存在意義＝自分達がこの会社で働くことの社会的意義」ということを再認識して、社員の仕事に対するモチベーションが高まるなどの効果が見込めるのも、周年史発行のメリットと言えるでしょう。

◉-5、顧客や取引先とのコミュニケーションのきっかけになる

顧客や取引先を訪問したり面談したりする際に、周年史を見ながら自社の歴史や実績などを話題としてコミュニケーションを図ることが可能です。

周年史を制作する会社であれば周年記念イベントなども開催するはずですから、そのイベントに顧客や取引先を招待することもできます。

こういったちょっとしたきっかけから信頼関係は築かれていくため、直接的ではなくとも、間接的に新しい仕事やプロジェクトに発展したりすることも十分に考えられます。

◉-6、企業理念や風土を社内外に浸透させるきっかけになる

自社の社員も、顧客や取引先も、通常の業務や取引を行っている中では企業理念や風土などについて詳しく知ることは難しいものです。

もちろん、ブランディングに関連する部署に所属している社員は業務の一環としてよく見聞きするかもしれませんが、多くの社員はそうではありません。

しかし、周年史ではこれらのことを1冊の出版物にまとめることができるので、理念や風土をしっかりと社員や顧客や取引先、パートナー会社などに伝えることができます。

◉-7、会社のイメージアップ

周年史を発行すると「きちんと周年史を出す会社」「歴史を大切にしている会社」「きちんとお金をかけて周年記念日を祝える会社」というプラスのイメージを持ってもらうことができます。

◉ただ作るだけでは終わらない！活用しやすい周年史を作るポイント

周年史には「会社の歴史を紹介する出版物」というイメージがありますが、歴史を時系列で書くだけではなかなか読み進めてもらえない上に、その後の活用が難しくなります。

「周年記念パーティーの開催前後は話題となったが、気づけば棚の奥に眠ってしまっている」なんてことも珍しくありません。

せっかく作る出版物なのですから、ただ周年記念日を祝うだけで終わらせるのはもったいないと言えます。

周年記念日が終わってからも、営業やマーケティング、ブランディングなどの活動に活用したり社内を活性化したりできるようなものにした方がより良いはずです。

そのためには、以下のようなポイントを考慮して周年史を制作していくことが重要です。

◉-1、幅広い読者に興味を持って読んでもらえる企画を盛り込む

周年史に会社の歴史が時系列でまとめられていたとしても、なかなか読みたいと思ってもらえないのが実情です。

せっかく手間と費用をかけて制作するのですから、棚の奥にしまいこまれてしまうのではなく「読まれる1冊」「活用される1冊」にしなければなりません。

そのためには、「読ませる企画」を盛り込むことが重要です。

たとえば、次のような企画を盛り込むなどを検討しましょう。

・トップと社員の座談会の実施 ・社員のインタビューページ ・全社員へのアンケート結果の掲載 ・懐かしい写真の掲載 ・全社員のメッセージや集合写真の掲載 ・その他会社ならではの企画

◉-2、会社の将来の展望などを盛り込む

周年史は「会社の歴史や実績を記述する」という性格の出版物なので、どうしても過去のことばかり盛り込んでしまいがちです。

しかし出版後の活用を考えると、将来的なビジョンなども盛り込んだ方が活用の幅が広がります。

過去のことばかり書いてあると「あ～そうだったな」で終わりになってしまいますが、会社の将来的なビジョンや事業戦略が書かれていると、全社員が会社の方向性を再認識することにもつながります。

また、講演依頼が来ることも見込めたり、さらなる認知度拡大につながることが期待できます。

◉-3、会社の強みや事業内容を整理して入れ込む

周年史を、営業活動やマーケティング活動に活用していくことを考えると、会社の強みや事業内容がわかるような内容を盛り込んだ方が良いでしょう。

そうすることで、マーケティング担当者や営業マンなどが、自社の強みや事業内容を見込み顧客や取引先に使用する際に、周年史を有効に活用しやすくなります。

また、意外と自社の強みや事業内容を正しく把握している社員は多くありません。

社内的にも自社の強みや事業内容を改めて再認識するきっかけにもつながります。

◉-4、周年史の活用方法をあらかじめ検討しておく

周年史は社内でプロジェクトチームを結成して制作するのが一般的ですが、制作前の企画段階でやるべきことは「実際にどのような活用方法をするのか」「どんな場面で活用するか」を決めることです。

制作し終わってから活用方法を考えるのではなく、「営業現場で新規顧客獲得のツールとして活用する」「広告としても活用する」「人材採用ツールとして活用する」など、具体的な活用方法を企画の段階から検討しておくことが重要です。

◉-5、書店流通なども見据えた内容にする

周年史は書籍の出版なので、全国の書店に流通させることも可能です。

基本的に周年史は、その企業のことを既に知っている方向けのコンテンツになりやすい傾向があります。

そうではなく、初めて見た人の目を惹く、または企業のことを知らない人が読んでもタメになるような内容にすることで、企業の認知度向上や新規顧客獲得につながりやすくなります。

このように書店流通を見据えることで、既に知っている方にとっても、より面白く分かりやすい内容にする意識が芽生えるため、結果として誰が見ても「面白く読みやすい」書籍を作ることにつながるのです。

◉周年史の主な活用方法

周年史はただ周年記念のためにただ出版して終わりではなく、会社のブランディングや認知度向上、新規顧客開拓などに役立つように活用していくことが重要です。

主な活用方法としては、次のようなことが挙げられます。

・ブランディング ・新規顧客獲得 ・認知度向上 ・人材採用

実際にどのような活用をしていけば良いのか、それぞれくわしく見ていきましょう。

◉-1、ブランディング

周年史の制作は周年事業の一環として行われることが多いため、周年記念イベントとの相乗効果や関連するPR施策によって、世間に会社の存在意義や将来性などを効果的に社内外にアピールするきっかけにつながります。

たとえば、周年記念という理由で取引先や顧客企業に感謝の手紙とともに周年史をプレゼントすれば、もらった相手も悪い気はしないはずです。

周年史の制作や周年事業の開催などとの相乗効果によって、知名度や信頼性の向上につなげることができます。

また、社外だけではなく社内向けのインナーブランディングにも活用すべきです。

◉-2、新規顧客獲得

周年史を新規顧客獲得のための営業ツールとして活用することも考えられます。

たとえば、新規顧客への営業の際は通常、会社案内パンフレットで会社概要を説明しますが、周年史などを使って自社の創立からの歴史や実績なども必要に応じて分かりやすく説明することができます。

また、お土産で手渡したりすることも有効です。

顧客側は、周年史を発行できるほど信頼性が高く、また長年競争を勝ち残ってきた優れた会社だという印象を受けることでしょう。

◉-3、認知度向上

周年史は自社や商品・サービスの認知度向上にも大きく寄与する媒体です。

周年史を活用したブランディング施策を実施したり、見込み顧客リストに送付したり、紹介してくれそうな会社に配ったりすることによって、制作によって「企業理念や思い」「保有する独自技術」「商品やサービス」などを広く見込み顧客にアピールすることができ認知度向上につながります。

◉-4、人材採用

周年史を人材採用活動に活用することも有効です。

周年史には会社の成り立ちから現在、今後の展望などが書かれているので、求職者に自社の魅力をアピールすることができます。

たとえば、採用サイトに周年史からの抜粋記事を掲載したり、リクルート活動の際に配布したりするなど、自社の知名度向上を図ることができます。

◉周年史はいつから作り始めるべき？

周年史の制作期間は、会社規模や創立後の年数などによって異なりますが、1年～1年半ほどかかるのが一般的です。

なぜなら、周年史に収める資料や写真などを集める必要があるためです。

規模が大きな会社や歴史のある会社になると、それなりに時間がかかってしまいます。

そのため、周年史を作り始めるタイミングとしては、規模の大きな会社や創立後の年数の長い会社の場合は1年半前、その他の会社の場合でも1年前には活動を始めた方が良いでしょう。

◉周年史制作の流れ

周年史制作は一般的に次のような流れで行います。

会社によって周年史作成のプロセスは異なるので、あくまでも一般的な企業での例です。

◉-1、周年史プロジェクトチームの立ち上げ

周年史の制作はプロジェクトチームを立ち上げて行うのが一般的です。

会社規模が小さい場合には通常業務と兼務することもありますが、一般的には周年史の制作に専任する形でプロジェクトチームが結成されます。

なぜなら、周年史の制作は周年記念事業の一環として行われるものであり、周年記念イベントを実施したり、資料や情報を収集したり、さまざまな部署との連携が必要になってくるためです。

プロジェクトチームのメンバーは、社内の幅広い部署から集められ、プロジェクトリーダーには決定権のある役職者や、会社規模によっては役員が就任することもあります。

プロジェクトチームに役員が入らない場合でも担当役員が決められて、社内の各部門からの資料集めやヒアリングなどがスムーズに進められるような体制が整えられます。

また、周年史は1冊の書籍なので、書籍の編集や出版などの専門知識が必要となる制作作業については、周年史の制作を行っている出版社に依頼して行うのが一般的です。

そのため、プロジェクトチームの立ち上げと同時に、依頼する出版社の選定や決定を行う必要があり、次のステップ以降の具体的な作業はその出版社のサポートを受けながら進めることになります。

◉-2、企画・構成案の作成

周年史制作の基本方針（周年史の目的、想定される読者・ターゲット、納期・スケジュールなど）をプロジェクトチームのメンバー全員で策定します。

その後、決まった方針に沿って企画・構成案を作成していく流れです。

この時重要なのが、周年史にどのような内容を盛り込むのかというコンセプトを作り、プロジェクトメンバー全員で共有することです。

前述している通り、周年史には会社の過去の実績などとともに、将来の方向性を明確に社内外に伝えるという役割があるので、周年史が発行される時点での会社の方針や経営計画などと整合が取れた内容になっていなければなりません。

周年史の企画・構成案が固まると、判型やページ数などの書籍仕様や制作費用などが決まってきます。

◉-3、資料などの収集・会社年表作成

周年史の企画・構成案に基づいて、必要な資料を収集して整理し、基礎資料として会社年表を作成します。

会社年表には、コンセプトに基づいて代表的な出来事やイベントを記入していきます。

この会社年表を作成することによって、収集すべき資料や写真に漏れがないかを確認することができます。

会社で以前に何らかの周年史などを制作したことがあるという場合もあるため、その場合は過去の周年史などを参照して間違いがないかを確認しましょう。

また、古い出来事やイベントについては日時があいまいなこともあるので、当時を知る人に確認したり古い資料を確認したりすることも必要となります。

◉-4、取材・写真撮影

周年史の記事を執筆するために必要な取材や写真撮影を行います。

取材対象や撮影対象の選定は社内のプロジェクトメンバーで行うのが一般的ですが、実際の取材や写真撮影は周年史の制作を依頼する出版社のライターやカメラマンなどプロに依頼した方が良いでしょう。

また、昔の出来事で撮影対象（建物や設備、製品など）の現物がないという場合もあるので、その場合は当時の写真が残っていないかどうかを当時を知っている関係者に聞いてみるとスムーズです。

人物の写真で当時の写真が必要な場合は、ご本人またはご家族に確認して提供してもらうケースも出てくるかもしれません。

◉-5、原稿執筆

周年史の原稿執筆は、取材に引き続きプロのライターに依頼した方が無難です。

これは、周年史は単なる資料ではなく書籍ですから「読ませる周年史」にする必要があるためです。

同じ事実を書くにしても、素人の文章とプロの文章では全く違ってきます。

なお、原稿執筆にはそれなりの期間が必要となりますので、適宜打ち合わせなどを行って執筆内容のチェックを行い、必要に応じて修正依頼なども行いましょう。

◉-6、デザイン

原稿が完成すると、出版社のライターやデザイナーと一緒に、書籍の装丁、表紙デザイン、字詰めや行数・フォントの選定、写真のレイアウトなどのページデザインを決めていきます。

このステップは書籍制作に関する専門知識が必要になるので、出版社のライターやデザイナーに案を出してもらって、それに対してコメントをして自社の要望に合わせていくというやり方が望ましいでしょう。

◉-7、校正・校閲

デザインが終わると校正と校閲を行います。

紙やPDFに出力して、誤字や脱字の有無、表記にゆれがないか、イメージ通りのデザインになっているか、写真は適切かなどをチェックすることを校正と言い、最初の校正を初校と言います。

また、同時に記載されている内容の事実関係に誤りがないことを確認する校閲を行います。

出版物は、印刷してしまうと修正ができませんので、複数のプロジェクトメンバーの目で入念にチェックする必要があります。

◉-8、最終確認・校了

校正や校閲で指摘した内容が適切に修正されていることが確認出来たら校了となります。

もし、修正されていない箇所や新たに誤りが見つかった場合は、修正をして再チェックをしましょう。

このように再度校正を行うことを再校と言います。

校正や校閲の最終確認が終わると校了です。

◉-9、印刷・製本

校了すると、出版社から印刷会社に書籍の印刷データが入稿されます。

印刷会社から実際の書籍に近い紙やインクで印刷した色校正が提示されるので、インクのノリ具合や図表や写真の色味などを確認し、必要に応じて調整を依頼。

色校正が終わると、印刷所で印刷し、製本所で製本して納品されます。

◉【まとめ】周年史制作ならフォーウェイにお任せ

今回は、周年史を制作する上で知っておくべきポイントや制作の流れ、活用方法などについてくわしく解説しました。

周年史制作は、会社のこれまで現在の立ち位置を再認識して今後を考える良い機会となります。

また、せっかく手間や費用をかけて制作するのですから、周年記念以外にも会社の発展に寄与できるような周年史にすべきです。

ただ作るだけではない、会社の将来的な発展を見据えた周年史の制作をお考えであれば、ぜひフォーウェイまでご相談ください。