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2025.03.10

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自費出版でカモにされずに安全に出版するためには？実際のトラブル事例から学ぶ対策

個人や企業が「本を出したい」と思った時に活用する手段が自費出版（企業の場合は企業出版）です。

自費出版は著者が費用を出して出版するため費用はかかりますが、誰でも自分の考えや事業について本が出せるというメリットがあります。

しかし、「本を出したい」と思い、ネットで「自費出版」関連のキーワードで検索してみると、「自費出版はやめておけ」「自費出版をして後悔した」など、ネガティブな情報も目に入ってくると思います。

また、実際に友人や知人などから「やめておけ」と止められた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

自費出版という方法自体は、商業出版のように出版社に企画が通らなければ出せないという制約もなく、誰もが自分の考えを本に載せて世の中に出せる素晴らしい方法ですが、実際に一部で悪質な詐欺まがいの自費出版業者もおり、トラブルに巻き込まれる可能性もゼロではありません。

そのため、自費出版を検討される際には、そういった悪質な自費出版業者からカモにされないように、出版した後に「詐欺まがいだ」「話と違う」などトラブルにならないように、正しい知識を持つ必要があります。

今回は、そんな自費出版で詐欺まがいの出版業者にカモにされないために注意すべきポイントを、現役の書籍編集者が注意喚起の意味で詳しくご紹介します。

目次【本記事の内容】

1.カモにされた！実際にあった自費出版のトラブル事例
　1-1.書店に並ぶと言っていたのに全然並ばない
　1-2.売れると言っていたのに、全然売れない
　1-3.売れ残った本を買い取れと言われ、追加で費用がかかってしまった
　1-4.著作権を知らぬ間に奪われてしまった
　1-5.出来上がった本のクオリティが低かった
　1-6.儲かると言われていたのに、実際は在庫の山になってしまった
　1-7.自由に書けると言われたのに、実際は制約ばかり
2.期待値のズレによって、悪質ではない出版社でも詐欺まがいだと言われているケースもあるので注意！
3.自費出版で悪質出版社のカモにならないために特に注意すべき5つのコト
　3-1.自費出版にかかる費用
　3-2.契約内容
　3-3.売れる・売れないの期待値
　3-4.出来上がる本の品質・仕上がり
　3-5.出版後の活用方法
　3-6.担当者の対応
4.契約時は契約書の読み合わせを実施しよう！
5.【まとめ】自費出版について正しい知識を持つことがカモにならず安全に出版する一番の対策！

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◉カモにされた！実際にあった自費出版のトラブル事例

実際に自費出版で「カモにされた」「話と違う」「詐欺まがいだ」と言われている出版社と著者のトラブル事例をいくつかご紹介します。

まずは、どんなトラブルで「カモにされた」と著者側が後悔するケースがあるのか、実際の事例で知っておきましょう。

◉-1、書店に並ぶと言っていたのに全然並ばない

営業マンから「書店に並びますよ」と言われ、いざ出版後に書店に行ってみるとどこにも並んでいなかったことでトラブルになるケースがあります。

実は自費出版の場合、書店流通は費用の中に含まれていないことがほとんどです。

基本的にはオプションとして、別途費用を支払って広告や宣伝、書店配本・営業などを依頼します。

自費出版の営業マンが「書店に並びます」というのは「書店配本オプションをつけた場合は」という前提がある可能性が高いので注意しましょう。

また、書店配本オプションをつけたらと言って自分が希望する書店に期待した形で並ぶかは保証できないことも認識しておきましょう。

専門コーナーの本棚の片隅に1冊だけ置かれていたり、書店によっては自費出版専用の棚があり、そこにまとめられている、という場合もあります。

「大型書店の専門ジャンルの棚にしっかり平積みされるのでは？」と過度に期待してしまうと、結果的に「話が違う」と感じてしまうかもしれません。

こうした誤解や自費出版の流通に過度な期待をしないためにも、契約する前に書店配本・流通のプラン内容や費用についてしっかりと出版社側の説明を聞くようにしましょう。

営業マンが「書店に並びますよ」と過度な期待をさせてくるような出版社ではなく、そういった事実や可能性について事前に説明してくれる出版社を選ぶのがおすすめです。

◉-2、売れると言っていたのに、全然売れない

営業マンから「この本はきっと売れますよ」と言われたが、実際にはほとんど売れずに在庫が残ってしまった、というトラブルもよく聞きます。

まず、大前提として自費出版で本を出しただけではほとんど売れません。

なぜなら、自費出版は商業出版と違い、多額の費用をかけて大々的に広告や販促、書店営業を行う訳ではないからです。

自費出版の場合、著者自身が積極的に売り込みや宣伝をしない限り、売れるのは難しいというのが現実です。

世の中でベストセラーとなる本の多くは商業出版であり、出版社が世間のニーズを汲み取って練りあげた企画と本の著者の知名度、そして多額の費用をかけた宣伝の3つの相乗効果で販売しているからこそできることと言えます。

自費出版で同じレベルの販売を行うためには、商業出版と同様に相応の費用をかけてマーケティングを行っていく必要があるのです。

自費出版の場合もオプションで広告や販促、書店流通・営業を依頼できたりしますが、商業出版と同じレベルの宣伝効果は期待できないので、過度な期待は持たないようにしましょう。

最初から「自費出版は売れないのが普通」という意識を持ち、出版によって知名度を高めたり、自分自身のビジネスをターゲット層に知ってもらったり、本の売上以外の部分でメリットを得ていく方が真っ当です。

本自体で利益を上げるのではなく、あくまで自分の表現や原稿を本という形にして自己表現を実現するのが自費出版、認知を広げて自身のビジネスや事業などで利益をあげていくのが企業出版と覚えておきましょう。

営業マンが「この本は売れますよ！印税で儲かりますよ」と過剰に強調する場合には注意しましょう。

むしろ「自費出版は商業出版のように売れないのが基本です」という前提の元で「一緒に頑張って売っていきましょう」と売り方やアイデアを提案してくれるような営業マンは信用できます。

売れ残った本を買い取れと言われ、追加で費用がかかってしまった

「書店に配本して売れ残ったから買い取ってくれ」と言われて、追加で買い取らなければならなくなった、というトラブルもよく聞きます。

そもそも自費出版では、著者が発行部数全ての費用を負担します。

書店の流通をオプションとしてつけた場合、「書店に流通した本で返品された在庫は最終的に著者が買い取る」という契約になっていることが少なくありません。

そのため、「書店で売れ残った本を買い取る」というのは自費出版ではごく一般的なことです。

トラブルに発展するケースというのは、営業マンが契約時点で「書店で売れ残った本については著者が買取ることになります」と説明していなかった、もしくはその説明を聞いていなかったお互いの認識のズレが原因です。

悪質な自費出版業者の場合には、契約時にこういった買い取りに関する項目について説明しなかったり、契約書の読み合わせをせずに契約締結を求めてくることがあります。

こういったトラブルを避けるためにも、しっかりと自費出版業者に説明を求めたり、契約書の読み合わせを行ったりしましょう。

◉-3、著作権を知らぬ間に奪われてしまった

自費出版の場合、著作権は著者に帰属するのが一般的です。

しかし、中には「著作権を出版社側に譲渡する」という内容の条項が契約書に含まれている場合があり、知らない内に著作権を奪われていたというトラブルも聞きます。

本の著作権が出版社に奪われてしまうと、著者が本の二次利用（翻訳、映像化、記事化、営業ツール化など）を自由にできなくなってしまうので、契約書の著作権の項目があるかどうか、著作権を著者側が持てる内容になっているのかを必ず確認しましょう。

もし著作権が出版社側という内容になっていた場合には、しっかりと説明を求めましょう。

◉-4、出来上がった本のクオリティが低かった

「紙質やデザイン、編集の粗さなど、予想よりもずっと品質が低い仕上がりになってしまった」というトラブルも聞きます。

悪質な出版社の場合、印刷費用や編集費用を最小限に抑えるために、制作工程を勝手に省略していることがあります。

「クオリティが低い」と問い合わせても「これが普通です」と開き直られてしまうだけなので、契約前に過去の自費出版物やサンプルなどを実際に見せてもらい、紙質やデザイン、編集の完成度を確認しておきましょう。

なお、「有名な大手出版社だから大丈夫だろう」という思い込みも危険です。

大手出版社の場合は紙質だったりあからさまに本のクオリティが低くなることはないものの、大量の案件を抱えて編集部の仕事が回っておらず、編集が粗くなる、ということも少なからず想定しておくべきです。

◉-5、儲かると言われていたのに、実際は在庫の山になってしまった

営業マンから「この本は売れますよ！利益が出ますよ」と言われて期待していたのに、蓋を開けてみたらほとんど売れずに在庫の山が残った、というケースもトラブルとして珍しくありません。

もちろん自費出版した本が話題となり、売上が伸びて大きく利益が出るケースもありますが、こういった成功事例はごく一部です。

営業マンが「このジャンルは売れやすいですよ」「本の売上で利益が出ますよ」と強調してくる場合には口車に乗らないように注意してください。

本が売れる前提で話す出版社よりも、むしろ「売れない前提でどう本を活用していくと利益につながるか？」を提案してくれるような出版社を選ぶ方が健全です。

◉-6、自由に書けると言われたのに、実際は制約ばかり

商業出版とは違い、自分自身が世の中に発信したい内容を本にできるのが自費出版のメリットですが、「自由度が高いはずの自費出版なのに、実際に作ってみると制約ばかりで全然自由に書けなかった」とトラブルになるケースもあります。

自費出版は自由と言っても「法に触れない範囲で自由」というのが正しい認識です。

法に触れるような内容は出版社による修正などが入る、と思っておきましょう。

なぜなら、自費出版であっても本を出版する場合には本の最後のページに出版社名が掲載されるからです。

近年は薬機法（旧薬事法）や、景品表示法、ステルスマーケティング規制など、広告・宣伝に関する法規制が厳しくなっています。

たとえば著者が自分のプロデュースした商品について本の中で「この美容液を使えば若返り効果があります」などと書いた場合には、薬機法（旧薬事法）に抵触する恐れがあるため、出版社側で修正指摘が入るはずです。

このように、「自費出版だからなんでも書いてOKという訳ではなく、あくまで法律や規制の範囲内で自由」という認識で自費出版を検討しましょう。

あらかじめ出版社に「どんな表現が問題になるのか？」「どこまでOKなのか？」といった範囲を確認しておくのも有効です。

◉期待値のズレによって、悪質ではない出版社でも詐欺まがいだと言われているケースもあるので注意！

自費出版におけるトラブルは大きく次の2つのケースに分類できます。

・明らかに出版社側が悪質であるケース
・著者と出版社の認識の違いにより「詐欺まがいだ」と誤解されてしまうケース

出版社側が明らかに悪質なケースは、今回解説するようなトラブル事例や対処法を知っておくことで事前に防ぐことができます。

一方で、後者のケースについては、どの出版社でも起き得ることです。

なぜなら、そのトラブルの多くが、著者側が抱く「自費出版すれば書店に自分の本が並んでたくさん売れるはず」という期待と、出版社側の「そこまでの成果は保証できない」という認識のズレによって起こるものだからです。

営業マンのトークだけを鵜呑みにしてしまうと、「本が大手書店で平積みされる」「本が多く売れて利益が出る」というイメージが先行してしまいます。

実際には、それを実現するためには追加費用や著者自身の努力が必要であり、場合によってはほとんど売れないこともあります。

この認識を著者がしっかりと持っておくことで、自費出版におけるトラブルを回避できるはずです。

口コミよりも、実際に営業マンや担当者に合ってみて「自費出版は売れないことが基本」という大前提の元、本の売上以外のところでいかにメリットを得るか、利益を出していくのか、などについてしっかりと提案してくれるような出版社を選ぶのがおすすめです。

◉自費出版で悪質出版社のカモにならないために特に注意すべき5つのコト

自費出版で悪質な出版社のカモになってしまわないようにするためには、契約前の確認が重要です。

具体的には次の6点を契約前に確認しましょう。

・自費出版にかかる費用
・契約内容
・売れる、売れないの期待値
・出来上がる本の品質、仕上がり
・出版後の活用方法
・担当者の対応

それぞれ、詳しく解説していきます。

◉-1、自費出版にかかる費用

自費出版の費用は編集やデザイン、印刷部数、書店への流通の有無などによって大きく変わります。

依頼する出版社や、自費出版のプランやつけるオプションによっても変わってきます。

自費出版をする上での費用関係はトラブルに発展しやすい要素の1つなので、「総額でいくらになるのか？」を契約前に見積もってもらい把握しておきましょう。

この時、「追加費用がかかるとすればどんな時にいくらぐらいかかるのか？」についても合わせて問い合わせておくと安心です。

▶自費出版の費用相場については、関連記事【自費出版とは？メリットやデメリット、費用相場、成功事例などを解説】もあわせて参考にしてください。

◉-2、契約内容

自費出版のトラブルのほとんどが「最初に言っていたことと違う」という認識のズレによっておきます。

そのため、契約時の認識合わせ、取り決めは特に重要です。

口頭でどんなに「大丈夫です」と言われても、契約書に書いていないことは後から争点になる可能性が高く、トラブルの原因になるので注意しましょう。

具体的に後々トラブルになりやすいのは以下のような項目になります。

・出版社の対応範囲
・書店流通など出版後の広告・宣伝の有無
・追加で費用がかかる項目
・買い取りの条件
・著作権の条項

これらの項目をしっかりと確認して、読み合わせを行った上で契約するようにしましょう。

◉-2-1、出版社の対応範囲

編集、装丁デザイン、校正など、出版社側の対応範囲を確認しておきましょう。

出版社によっては、編集作業の対応範囲や、校正の回数やデザインの修正回数などに制限を設けている場合もあります。

自費出版の費用でどの範囲を対応してもらえるのか、逆にどこからどこまでが追加費用が必要なオプションなのかを契約書でしっかり確認しましょう。

不明確な部分がある場合には、後々にトラブルになることを防ぐためにも、出版社側に確認し、契約書に反映していくことが重要です。

◉-2-2、書店流通など出版後の広告・宣伝の有無

自費出版の場合、書店流通や広告・宣伝については別料金となっている出版社がほとんどですが、営業マンが「書店に並べます」「広告を打ちます」などと言っている場合には、契約に本当に含まれているのかをチェックしましょう。

基本料金には含まれておらず、勝手に書店流通や広告・宣伝のオプションが追加されている場合もあるので要注意です。

曖昧なままで契約してしまわないように確認することが重要です。

◉-2-3、追加で費用がかかる項目

追加で費用が発生する項目や、タイミング、内容などは出版社によって違います。

たとえば原稿をライターに書いてもらう場合には通常の自費出版の費用に追加でライティング費用が追加でかかってきます。

また、校正の回数が何回以上の場合、特殊な装丁の場合、増刷する場合、書店流通して返品があった場合、などどのような追加費用が、どのようなタイミングでいくらぐらい発生する可能性があるのか、を明確にしておきましょう。

曖昧なまま契約すると、「後で追加費用を請求された」というトラブルになってしまう可能性もあります。

◉-2-4、買い取りの条件

自費出版では著者が売れ残りや返品分を買い取るケースが珍しくありません。

しかし、中には「返品された本を買い取るなんて聞いてない」と認識のズレからトラブルになってしまうケースもあります。

そのため、返品時の扱いや買い取り条件について契約書に記載されているかどうかを確認しましょう。

◉-2-5、著作権の条項

自費出版の著作権は著者が持つのが一般的です。

しかし、出版社の中には「著作権を譲渡する」など著者にとって不利なことが記載されている場合があるので、契約時に著作権の条項は必ずチェックしましょう。

もし契約を締結してしまうと著作権が譲渡され、自分で費用を出して出版した本なのにもかかわらず自由に二次利用ができないなど不利益を被る可能性があります。

◉-3、売れる・売れないの期待値

大前提として「自費出版した本が大きく売れる」というケースは稀です。

商業出版のように出版社が多額の広告費用を投下して販売する訳ではないため、著者の知名度がよほど高かったり、話題性がない限りは大きく売れるということはありません。

出版社側が「本が売れます」と著者側を期待させてくる場合は、後々「全然売れないじゃないか」と期待値のズレによってトラブルになってしまう可能性があるので注意しましょう。

一方で、自費出版の場合は売れ行き以上に「本をきっかけに会社への問い合わせが増えた」「ブランディングによって講演が決まった」という形で利益を得られている著者は少なくありません。

本来の出版目的であった、同業の保険代理店からのコンサル依頼がまず数件。そして驚いたのは、保険会社から講演の依頼が来たり同業支援の話が回ってきたりと、「保険会社にとって頼れる代理店」というありがたいイメージを持ってもらえるようになったことです。
引用元：【事例コラム】大口案件の集客、人材採用、大手企業からの講演依頼！出版ですごいことになった保険代理店

本の売上や利益を期待値として提示してくる出版社よりも、「自費出版は大きく売れるというケースは稀です」と現実的な「売れない」という期待値を提示してくれた上で、本をどのように活用すれば利益が出るか、など現実的な提案をしてくれる出版社の方が誠実と言えるでしょう。

◉-4、出来上がる本の品質・仕上がり

悪質な出版社の場合、本の制作コストを削減するために、著者に断りなく制作工程を削ってしまうことがあります。

結果として本の仕上がりが思った以上にクオリティが低かったり、トラブルに発展する可能性があります。

事前に自費出版の完成品やサンプルを見せてもらうだけではなく、可能であれば本の内容などもチェックしましょう。

◉-5、出版後の活用方法

自費出版した本は「本をいかにたくさん売るか」ではなく「どう活用するか」の方が重要です。

たとえば、営業時に見込み顧客に本を渡したり、セミナーや講演などで名刺代わりに配布すれば、受け取った側は「この分野の専門家なんだ」と理解してもらいやすくなります。

また、本を出しているということから「本を出すほどの専門家なんだ」と権威性などもアピールすることが可能です。

また、WebサイトやSNSと連動したプロモーションを行うなど、出版後の活用方法はいくらでもあります。

このように自費出版の場合は、本をいかにたくさん売るか、ではなくどのように活用すれば良いかの方が重要なので、その点を明確にアドバイスをくれる業者なのかどうかも契約前に確認しておくべき重要な項目の1つです。

◉-6、担当者の対応

自費出版を行う場合、出版社側の担当者と多くの打ち合わせややり取りが発生します。

いくら大手の出版社であっても、対応してくれるのは担当者です。

担当者の対応が悪かったり、そもそも人間的な相性が悪かったりすると、打ち合わせなど出版作業がスムーズに進まず、お互いにストレスが溜まる原因になります。

出版社の規模や知名度にかかわらず、担当者がこちらからの要望にしっかりと丁寧に、かつ迅速に答えてくれるかどうかなども契約前に確認しておきましょう。

契約前に担当者と話してみるのも有効です。

◉契約時は契約書の読み合わせを実施しよう！

一部の悪質な出版社の事例を除き、ほとんどのトラブルが出版社と著者の期待値と認識のズレで起きています。

当たり前のことではありますが、お互いの期待値や認識を合わせる上で、後のトラブルを避けるために、契約締結前には「契約書の読み合わせ」を行いましょう。

読み合わせでは、出版社の担当者と著者が一緒に契約書の文章を確認していきます。

基本的に悪質な出版社は契約書の読み合わせを嫌がります。

なぜなら、不利益となるような項目をわざわざ著者に読ませて疑問を持たせたくないためです。

読み合わせを行う場合も「著作権に関してはまぁ普通のことが書いてあるので飛ばしますね」など、内容に触れずに飛ばしたり、著者に読ませたく無い箇所を意図的に飛ばそうとしたりしますので、一文一文丁寧に読み合わせを行うことで、様々なトラブルを未然に回避することができます。

悪質な業者ではなくとも、読み合わせを行うことで、期待値が大きく異なったまま自費出版をしてしまうことを防げますし、もし曖昧な表現があったり、勘違いしていたことなどがあればその場で質問・解消が可能です。

「後で騙された」「聞いていない」というトラブルを回避する上でも、著者もしっかりとチェックを行い、納得した上で署名・押印することが重要です。

◉【まとめ】自費出版について正しい知識を持つことがカモにならず安全に出版する一番の対策！

自費出版は本を出版する手段として決して悪い選択肢ではありません。

しかし、さまざまな誤解や期待値・認識のズレから「思っていたのと違う」「損をした」「出版社のカモにされた」などトラブルになり、後悔してしまう人がいるのも事実です。

ごく一部ですが、悪質な出版社もいます。

そんな中で「出版社のカモにされた」と後悔することなく、安全に自費出版するためには、自費出版に関する正しい認識を持つことが何より大切です。

今回ご紹介したような「自費出版は売れないのが大前提」や、「自費出版はどれだけ売れるかよりも、どのように活用するかが重要」「自費出版で成功している方の多くは本の売上とは違う場所でメリットを得ている」など現実的な期待値を持っておけば、いくら悪徳な出版社の営業マンに説得されたところで、騙されることはありません。

また、出版社と著者の期待値と認識のズレがトラブルになる最大の原因、ということが分かっていれば、事前にきちんと自分自身でも確認しよう、となると思います。

このように、自費出版について正しい知識を持つことが出版社のカモにならず出版ができる一番の対策です。

フォーウェイでは、自費出版に関する相談も受け付けておりますので、お気軽にご相談ください。

出版を含むあらゆるコンテンツを活用したマーケティングを得意としている会社であり、みなさまが出版を通して目指したいゴールに向けてどのように本を活用すべきか、なども含めご提案させていただきます。

特に、企業の経営者で自費出版を考えていらっしゃる方であれば、自費出版よりもむしろ、企業や事業、商品・サービスのブランディングを目的として出版を活用する企業出版の方が合う可能性があります。

実際に経営者の方で本を出版して「業界での地位を確立した」「売上が上がった」「問い合わせが増えた」「講演依頼が増えた」「採用応募がくるようになった」などの成果も上がっております。

本の出版を今後考えている、という方はぜひお気軽にご相談ください。

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